デジタル広告従事者が押さえるべき人口統計【男女/地域/世帯収入/婚姻率】
※2024年7月23日に更新しました。
「判断のものさし」を持つことの重要性
例えば性別セグメントレポートを見て【男性】と【女性】のクリック比率が【1:1】であることに違和感を覚える人はあまりいないと思います。
では、都道府県別、世帯収入別、年齢別セグメントではどうでしょうか?
「東京都のクリック数がアカウント全体の11%を占めているから人口統計上の全国に占める割合と一致している。」
「世帯収入上位10%の区分からクリック数が増加しているから、1都3県、大阪、愛知、兵庫、あたりの広告流入が増えたのだろう。」
「年齢が下に行くほどモバイル経由の広告流入比率が高く、年齢が上に行くほどそもそも広告リーチできない層が増えていく。」
といったように人口統計を学ぶことで「判断のものさし」が増えて、データの外で起こっている事象を捉えやすく成る、意思決定に役立つことがあります。
今回は、私自身が役に立ったと考える人口統計をご紹介します。
※今回紹介する1~6項目を箇条書きにしています。これくらい分かるよ!という方はクイズ感覚で答え合わせをしていって頂ければ幸いです。
1.日本の男女別総人口(統計)
■男女別総人口の推移(2005年~2023年)
引用:総務省統計局 人口推計 2023年(令和5年)10月1日現在 結果の要約
2.日本の人口ピラミッド(推計)
■日本の人口ピラミッド(推計:2050年)
3.都道府県別人口(統計)
■都道府県別人口及び全国人口に占める割合(2023年)
引用:総務省統計局 人口推計 2023年(令和5年)10月1日現在 結果の概要 表5
4.日本の未婚率(推計)
■男女・年齢別にみた未婚率(2020年~2050年)
引用:国立社会保障・人口問題研究所 日本の世帯数の将来推計(全国推計)』(2024(令和6)年推計)
5.日本の世帯収入(統計)
■世帯単位で見た統計表(世帯収入)
引用:就業構造基本調査 令和4年就業構造基本調査 地域編(全国、都道府県、政令指定都市、県庁所在都市、人口30万以上の市) 世帯単位で見た統計表
6.年代別インターネット平均利用時間(統計)
■[平日]主な機器によるインターネット平均利用時間
引用:総務省 「令和元年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」調査結果概要
8.参考サイト
■参考 総務省統計局 ホームページ
総務省統計局、統計研究研修所の共同運営によるサイトです。国勢の基本に関する統計の企画・作成・提供、国及び地方公共団体の統計職員に専門的な研修を行っています。
http://www.stat.go.jp/index.html
■参考 総務省統計局 統計Dashboard
膨大な統計データを、「人口・世帯」や「労働・賃金」など17の分野に整理して収録して簡易なデータ利用促進を目的としたダッシュボードです。総務省が開発しており、統計調査名等が分からなくても、必要な統計データを探すことができます。
https://dashboard.e-stat.go.jp/
■参考 総務省統計局 e-Stat 統計で見る日本
独立行政法人統計センターが管理する政府統計のポータルサイトです。各府省等が実施している統計調査の各種情報や統計データを検索して利用できるサービスです。
https://www.e-stat.go.jp/
■参考 国立社会保障・人口問題研究所 ホームページ
戦後の出生率の低下・人口の高齢化が進行し、それに伴う制度・政策の重要性が認識された経緯から厚生省人口問題研究所と特殊法人社会保障研究所との統合により設立されました。将来推計人口・世帯数を始めとした様々な情報が公開されています。
https://www.ipss.go.jp/index.asp
おわりに
「2.日本の人口ピラミッド(推計)」と、広告アカウントの年齢別レポートを見比べると、ボリュームゾーンの70~74歳からの広告接触が少ないな、と気付きませんでしたか?
「6.年代別インターネット平均利用時間(統計)」から60代のモバイル利用時間は近年増加傾向にありますが依然として利用時間は短い傾向にあります。60代に広告リーチさせるにはシニア層の読者が多い新聞広告を活用する、など目的に合わせて適切な媒体選定を行う必要があるでしょう。誰に情報を届けるかを考える前、広告媒体の公表するメディアガイドを組み合わせてみるとより良いアイデアが思いつくかもしれません。
樋爪(@yasuyuki_ad)のTwitterでも日々業務を行う中で得た気付きをツイートしています。
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