未経験からエンジニアになって1億円稼ぐ方法 Vol.1
「フリーランスエンジニアで年収1000万円」といった話が一般的ですが、それでは夢が小さいと感じます。エンジニアなら自由に働く選択肢だけでなく、数千万から数億円を稼ぐ可能性もあります。しかし、多くの人はその方法を知らないか、難しいと感じています。今回、その可能性を広げ、夢を持ってもらうために「エンジニアが1億円稼ぐ方法」と題して私が知っている方法を書き綴っていきたいと思います。
※ ここでエンジニアとしているのは主にITエンジニアのことです。
エンジニアが1億円稼ぐ方法
結論から言うと、エンジニアが1億円を稼ぐ再現性のある方法は、
「起業して会社を売却する」 ことです。
「そんなの知ってるよ」と思ったり、「自分には無理だ」と感じたりする方もいるかもしれません。しかし、この記事では、「なんとなく無理」と思っている方にも、現実的な方法を示し、解像度を高めることで、情報として知っていただき、今後のキャリアに役立てていただければと考えています。
また、エンジニアが再現性を持って会社を作る方法としては、受託開発会社もしくはSESの会社を作ることなので、ここを前提にお話を進めます。
ロードマップ
エンジニア未経験から会社の売却までをロードマップで記載させていただきました。
今回の記事では、ゴールから逆算していただくために、ゴールが側から解説いたします。
受託会社の作り方やそこに至るまでのキャリア形成については、また続きの記事で書きたいと思います。
1億円の時価総額の会社
1億円の時価総額の会社の中身はどういった状況になるか解像度を上げていきたいと思います。
EBITDA
1億円規模の会社の場合、目安としてEBITDA（イービッタ）約3,000万円程度が基準になるかと思います。EBITDAとは、簡単に言うと利払い前・税引き前・減価償却前の利益を指します。現在の市場では、EBITDAの3〜5倍程度が一般的な売却価格とされているため、今回は3,000万円を基準として説明します。
尚、時価総額の算定は買収元企業やビジネスモデル、相場などによっても変化するため、あくまで目安と考えてください。
なお、一般的な受託開発やSESのビジネスモデルでは、大きな減価償却費が発生しない場合が多いため、純粋に税引き前の営業利益として考えても問題ないかと思います。
手元にどれくらい残るの？
会社の売却とは、厳密に言うと「会社の株式の売却」を指します。つまり、株式をどれだけ保有しているかによって、実際に手元に入る金額が変わります。
もしご自身で起業し、株式を100%保有していれば、売却価格＝ご自身の受取金額となります。しかし、共同創業者や外部株主に株式を渡した場合、あるいは途中で第三者割当増資を行った場合は、ご自身の保有株式が希薄化するため注意が必要です。
さらに、受け取った金額には税金が課される点も考慮する必要があります。株式の譲渡益は分離課税の対象となり、「一般株式等に係る譲渡所得等」として分類され、所得税として最大20%が課税されます。また、消費税の有無やその支払いについても確認しておくことをお勧めします。
買収された後はどうなるの？
通常、買収時には「ロックアップ条項」（別名：キーマン条項）が設定されるのが一般的です。これは、会社の重要なポジションを担う人物がM&Aによる会社売却後も一定期間その会社に留まり、経営や事業に引き続き関与することを求める条項です。
特に受託開発やSESのように、代表者の力量に依存する部分が大きいビジネスでは、買収先からロックアップを求められるのは当然のことと言えるでしょう。通常、1～3年程度のロックアップが設定されることが多いです。ロックアップを拒否すると買収価格が低下する可能性もあるため、一定程度受け入れることを検討するのが賢明です。
ロックアップ期間中の報酬は、これまでの給与水準と大きく変わらないことが一般的です。そのため、これまで通りの働き方を維持し、問題なく業務を続けられるかと思います。もし「雇われの代表」という立場が苦痛に感じる場合は、ロックアップ期間終了後に退任する選択も可能です。
なお、親会社から新たなポジションを提示されるケースもあり、その仕事が楽しいと感じる場合はそのまま続けるのも良いでしょう。一方で、退任後には競業避止義務が設定されることが多く、一定期間同じビジネスでの起業が難しくなる可能性がある点にも注意が必要です。
買収時の年収ってどれくらい？
利益を出すためにあえて役員報酬を抑える方もいるかもしれませんが、経常利益が3,000万円を出せて、なおかつご自身でも現場で働いているのであれば、年収として1,000万円程度を受け取っても問題ないかと思います。
無理をして報酬を低く設定すると、ロックアップ期間終了後の生活が厳しくなる可能性がありますし、逆に報酬を多く取りすぎると会社の利益が減少してしまいます。そのため、1,000万〜1,500万円程度が適切なラインではないかと個人的には考えます。
なお、役員報酬は年に1回、自身で設定する形式となるため、計画的に調整することをお勧めします。
会社を売るって悪いイメージがあるけど…
エンジニア経営者の中には「会社を売る」という選択肢を持たない方も多いですが、それが本当に理想の実現につながるのかは疑問です。大企業に組み込まれることで、資本やコネクションが強化され、より大きな案件を受けられるようになったり、従業員の待遇を向上させたりと、自分だけでは実現できなかったことが可能になる場合もあります。もちろん、買収先の経営方針や買収方針次第ですが、「会社を売る」という選択肢を一概に否定するのは早計かと思います。会社や従業員に対して責任を持つのであれば「会社を売る」という選択肢も用意しておくべきかと個人的には思います。
所感
今回はVol.1ということで、一番最後の「会社を売る」というテーマにフォーカスして書かせていただきました。お金を稼ぐことにフォーカスすることを卑しいと感じる方もいるかもしれませんが、個人的には、世の中にしっかりと価値を提供した人がその対価を得るのは当然のことだと思っています。そして、その対価を得た人が次の挑戦者に投資をしたり、手助けをすることで、このエコシステムは循環し、さらに発展していくのではないでしょうか。
また、情報商材のような再現性の低い方法でフリーランスを勧めるよりも、エンジニアとして起業し、社会に価値を提供できるロールモデルとなるエンジニアが増えることで、より多くの人がエンジニアという職業に夢を持てるようになると考えています。そのような思いから、今回の記事を執筆しました。
次回のVol.2では、「営業利益3,000万円の受託開発会社を作る方法」について取り上げる予定です。また、ご質問などがあれば、Xなどでお気軽にお声をおかけください。