コロナ禍により、これまでの人生にないほど時間的余裕が生まれた。この期間、様々な新たなトレンドやテクノロジーについての知見を深めることができ、改めて学び直しの重要性に気づかされた。 40代からの選択肢としてのビジネススクールがもたらす価値とは？ 私はこれまで、外資系の日本子会社にてファイナンス領域に長年従事した後、独立後は海外テック企業の日本市場進出を支援するというサービスを展開してきた。この手の事業では、日本市場の微妙な現状を説明したり、その場で相手から出される質問に直接
一般社団法人L&D協会がいよいよ活動を本格展開します！
中堅・大企業の多くは、社内に人材開発機能を設けています。人材開発機能が、組織において戦略的に重要であると認識されている場合、リーダーはしばしば、その活動をコーポレートユニバーシティ、コーポレートアカデミー、またはリーダーシップセンターとしてブランド化します。そのブランド名は、様々なステークホルダーに対して強いメッセージを発します。そのメッセージとは、コーポレートアカデミーがビジネス戦略の重要な要素であるというものです。 デジタル時代の到来により、コーポレートアカデミーへの期
デジタルラーニング成熟度について多くの企業の現状を理解し数値化するため、世界的なデジタル学習ソリューションプロバイダーである Cross Knowledge は、既存のモデルや調査、クライアントの実体験をもとに、L&D が従業員のスキル構築の評価 ・改善に役立つ包括的なフレームワークを開発しました。 この度、一般社団法人L&D協会は組織の人材開発に携わる日本の皆様にこのグローバルトレンドを発信するべく、Cross Knowledgeの許諾の下、日本語版レポー トを発行する運
ペンシルバニア大学のExecutive Program in Social Impact Strategyへの参加が認められました。日本人では私が初めてのようです。ソーシャルエンタープライズが注目されている中、最新のトレンドを学べることを楽しみにしています。自分が関わる一般社団法人L&D協会の活動拡大にも学びを適用してゆきます。
ここ1、2年で「DX人材」や「デジタルスキル」という言葉を頻繁に見聞きするようになりました。超デジタル時代の今、官民問わず「学びなおし」や「リスキリング」の重要性を訴えています。 例えば、デジタル人材を「25年度までに175万人育成を」と掲げる自民提言や、「デジタル人材育成へ税制優遇」に向けて2022年度税制改正を提言する新経連などが、今年の5月にほぼ同じタイミングで提言を出していることからも、官民揃って新たな人材開発に向けて同じ熱量を持っていることが伺えます。 一方、こ
