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【D&I (ダイバーシティ&インクルージョン)メタバースがボーダレスな社会を創る】 誰でもどこからでも、学びの新たなカタチ

※本記事は弊社が運営するPodcast番組「メタバースなう by Urth」の【第18回:誰でもどこからでも、学びの新たなカタチ】の内容を記事化したものになっております。

近年、多様性を重視する「D&I(ダイバーシティ&インクルージョン)」が社会的に注目を集めています。本記事では、新たなD&I推進の可能性を切り拓くメタバース活用の具体的な事例として、外国人向け語学研修施設「メタバース居酒屋研修」をご紹介します。

記事で伝えたい3つのポイント

  1. オンラインで完結するため、場所や時間の制約を受けずに学びの場を提供できる

  2. メタバース内での研修を通じて、日本の仕事環境の具体的なイメージを持つことができる

  3. 企業は適性を持つ人材を効率よく採用することができるため、離職率の低減に繋がる


Podcast参加者
田中大貴(以下、田中):株式会社Urth 代表取締役CEO
久米川夏穂(以下、久米川):株式会社Urth インターン生(マーケティング担当)

久米川:
「D&I(ダイバーシティ&インクルージョン)」シリーズの第3回目、今回は「誰でもどこからでも、学びの新たなカタチ」をテーマに外国人雇用におけるメタバース活用ついてお送りします。

D&Iにおける外国人雇用

田中:
外国人雇用は、D&Iという文脈においてマルチカルチャーの部分に関連しています。

そもそも、外国人労働者が増加している背景には、日本の少子高齢化による労働力不足があり、企業は外国人労働者を積極的に受け入れる必要性が高まっています。

久米川:
その一方で、外国人労働者が直面する課題はどのようなものがあるのでしょうか?

田中:
まず、日本特有の接客手法になれる必要があり、文化や習慣の違いから、日本の接客ルールに馴染むことは簡単ではありません。来日後、想定外の文化的な違いからギャップを感じ、早期離職につながるケースもあります。

また、日本語を習得するための学校が限られており、通学の負担や母国での学習環境不足が日本語学習のチベーション低下を招いています。

「メタバース居酒屋研修」の事例

「メタバース」に来日する外国人向け研修施設がオープン!「日本語の勉強」と「接客の勉強」を同時に提供する全く新しい研修カリキュラムを提供します。

久米川:
それらの課題を解決するために、具体的にどのような取り組みが行われているのでしょうか?

田中:
弊社「メタテル」を活用した取り組みの事例として、株式会社ネクストステージアジアと株式会社ガリバーの協力による「メタバース居酒屋研修」をご紹介します。このプロジェクトでは、メタバース上に居酒屋を構築し、外国人向けに日本語学習と接客業務の研修を同時に行える場を提供しました。

メタバース居酒屋研修では、メタバース内でアバターを使い、接客の練習や日本語の習得ができる独自のカリキュラムが組まれています。例えば、メタバース内で“いらっしゃいませ”といった日本特有の表現を実践的に学ぶことができます。

さらに、オンラインでどこからでも参加できるため、物理的な移動の負担がなくなり、学習意欲を高める効果が期待されます。

メタバース活用の強み

久米川:
具体的にはどのような成果があったのでしょうか?

田中:
大きな成果として、外国人労働者の日本文化や職場環境への適応が進み、来日前の不安軽減に繋がりました。また、メタバースの活用は新卒採用にも応用されており、学生が働くイメージを具体的に持てる点で高い評価を受けています。リアルに近い3D空間でのシミュレーションは、来日前にギャップを埋める効果があり、労働者と企業双方にメリットがあります。

久米川:
メタバースを活用する強みはどのような点にありますか?

田中:
まず、オンラインで完結する点が大きな強みです。これにより、移動や時間の制約を受けずに学びの場を提供できます。特に、音声を活用した研修では、紙ベースの試験では測りきれない発音やコミュニケーションスキルを向上させることが可能になります。

さらに、メタバース内での研修を通じて、日本の仕事環境の具体的なイメージを持つことができます。結果的に、適性を持つ人材を効率よく採用することができ、離職率を低減につながります。

まとめ

久米川:
今回は「誰でもどこからでも学びの新しいカタチ」をテーマにお話しいただきましたが、最後にポイントを教えてください。

田中:
外国人雇用の促進は、ダイバーシティ&インクルージョン(D&I)を推進するに当たって、特に重要な取り組みです。

メタバースの活用により、日本文化や仕事環境への理解を深め、事前に認識のギャップを埋めることで、人材の質の担保と採用の効率化につながります。また、何となく日本で働くことに興味を持っている人や働きたいけれど必要な手続きがわかっていない層に対して、サポートすることで、潜在層の取りこぼしをなくします。


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