地対艦ミサイル

陸上自衛隊には地対艦ミサイルがある。

地対艦ミサイルは、地上の固定基地または移動型の車輛より発射される方式の対艦ミサイル。

地上から敵艦艇を攻撃するミサイル。

沿岸防衛を主任務とし、上陸作戦や地上攻撃、あるいは海峡突破を意図して地上に近づく敵艦艇を攻撃する。

つまり、従来の沿岸砲を受け継ぐ兵器であるといえる。
沿岸砲は艦隊と違って動けないことが欠点であったが、地対艦ミサイルは車両に搭載して移動することができる。

レーダーや通信といった支援車両を同伴して移動することで、生存性と柔軟性を獲得している。

また、誘導弾ゆえに８８式地対艦誘導弾のようにプログラムによって複雑な軌道で飛翔し、発射所元を隠匿できるものもある。

技術的には大型の艦対艦ミサイルや空対艦ミサイルと大差なく、ファミリー化されているものが多い。

自衛隊には地対艦ミサイル連隊がある。

方面直轄の特科団隷下で連隊編成の野戦特科部隊である。

その名の通り地対艦ミサイルを主装備とし、日本に対する侵攻勢力の艦艇の撃破を任務とする。

陸上自衛隊の連隊としては唯一、連隊名にカタカナが用いられている。

日本は四方を海に囲まれているため、日本への侵攻勢力は上陸作戦を行う必要がある。

陸上自衛隊においては、侵攻勢力の上陸阻止のために、浅海用地雷など独特の装備を開発・配備してきた。

対艦ミサイルの発達に伴い、艦船攻撃手段として１９８８年（昭和63年）からは８８式地対艦誘導弾の取得・配備を開始した。

この対艦ミサイルの運用部隊として、１９９２年（平成4年）から地対艦ミサイル連隊の編成が行われた。

２０２４年（令和6年）3月21日時点で、地対艦ミサイル連隊は6個編成されており、そのうちの3個は北海道の北部方面隊（第一特科団隷下）、2個は九州・沖縄（第二特科団隷下）、1個は東北（東北方面隊直轄）に配置されている。

連隊の編制は、連隊本部のほか4個射撃中隊を核としている。

連隊の本部管理中隊に捜索・標定レーダー装置6基とレーダー中継装置12基と指揮統制装置1基、各射撃中隊には指揮小隊に射撃統制装置が1基ずつ、射撃小隊に発射機と装填機が4基ずつとミサイルが24発が配備される。

新編時は、高射特科群のように野整備部隊として直接支援隊を編制内に加えていたが後方支援体制の改編よりに方面後方支援隊隷下の特科直接支援中隊へと改編された。

なお、連隊が保有する車載式レーダーでは水平線の向こう側が死角となり索敵が不可能であり、遠洋の敵艦船に対しては、海上自衛隊のP-3C哨戒機からの敵艦船に関する音声情報を基に、陸自側が手作業で目標情報をシステムに入力して誘導弾を発射することになっており、複数の敵艦船への迅速な対応という観点では課題を残していた。

これを自動化して解消するために、平成26年度防衛予算で火力戦闘指揮統制システムと海上自衛隊指揮統制システムの連接が、また地対艦ミサイル連隊と海自・空自とのリンク機能に関する研究が認められた。

28年度予算では1式の購入予算が計上された。

第1地対艦ミサイル連隊から第4地対艦ミサイル連隊は８８式地対艦誘導弾システムを装備、第5地対艦ミサイル連隊および第7地対艦ミサイル連隊は１２式地対艦誘導弾システムを装備している。