アメリカの警察にはUFOやUAPに遭遇したときのマニュアルが存在する🌈
地球外生命体を『脅威(敵)』と捉えている『アメリカ』。
「アメリカ国防総省には、『UFO(未確認飛行物体)』や『UAP(未確認航空現象)』を調査する組織が存在する」
先日、アメリカ警察が、世界初となる『UAPガイド』を発行しました。
以前から、アメリカやロシアには、『UFOマニュアル』と呼ばれるマニュアルが存在していました。
アメリカやロシアは、国がUFOの存在そのものを認めているんです。
過去、幾度となく、その存在を否定されてきた『UFO』。
巧妙な動画処理により、偽の映像も多数存在するため、不確定な存在であることは間違いありません。
また、『自然現象』などと勘違いされやすい点も、UFOが認められにくい要因となっています。
アメリカ政府の機密文書には、「地球外生命体などに関する情報」が記されており、国民の危機意識を高めるために、アメリカではマニュアルやホームページなどの作成が積極的に行われています。
また、アメリカ国防総省では昨今、UFOを、未確認航空現象を意味する『UAP』という呼び名で統一。
『空中』の飛行だけでなく、『海中』や『大気圏外』など、全ての領域に対象を拡大する狙いです。
こうしたアメリカの動きに比べて、日本は、だいぶ様相が異なります。
「アメリカと連携して、情報共有・分析を行っている」
UFOなどの地球外生命体に関する具体的な内容が一切公表されていないのが、今の日本の現状。
「国民を怖がらせないために、過剰な反応は控えている」
こうした国の考えがあることも、科学的根拠のない問題のため、非常に対応が難しいことも理解できます。
しかし、昨年(2023年)8月には、西日本上空で多数のUAPが目撃されており、「日本上空が未確認異常現象のホットスポットになっていた」と、世界中で話題になりました。
これは、国防上のリスクになりかねません。
また、「日本政府が極めて重要な情報を隠している」と、日本では注視されない分、国外でさまざまな憶測が『陰謀論』として広まっています。
UAPの他にも、昨年2月には、アメリカのアラスカから東海岸上空を中国の偵察気球が領空侵犯する事例も報告されています。
昨今、ドローンや新型の軍事兵器などによるスパイ行為が世界中で多発しているんです。
日本も、UAP問題について、今一度考慮する必要がありそうです😌
最後まで読んでいただきありがとうございました🌈