コロナプランデミックの目的は、ワクチンを打たせるため。植草一秀先生のブログより
メディアが垂れ流す情報と真実の間に埋めようのない乖離がある。
私たちにとって大事なのは真実である。
メディアが流布される情報を鵜呑みにすることはメディア情報を流布する勢力の思うつぼ。
我が身を守ることができなくなる。
新型コロナ騒動が勃発してから丸２年以上の時間が経過した。
拙著では第７章「勝者と敗者 新型コロナパンデミックの真実」で考察している。
「新型コロナの物語」出発点は２０１９年１０月１８日。
この日に二つの重要行事が執り行われた。
ニューヨーク・マンハッタンの高級ホテル「ザ・ピエール」で開催された「イベント２０１」と中国湖北省武漢市の武漢体育センターで開催された「第７回世界軍人運動会」開会式。
「イベント２０１」では半年後に勃発する新型コロナパンデミックの予行演習が行われた。
主催はダボス会議のワールドフォーラム、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、ジョンズ・ホプキンス大学。
ＷＨＯ、ＣＣＤ（米国疾病予防管理センター）、ＣＣＤＣ（中国疾病予防管理センター）、世界銀行などが参画する重要イベントだった。
ジョンズ・ホプキンス大学が事務局機能を担い、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団が最大の資金提供者であったと見られる。
新型コロナパンデミックが創出された最大の目的はワクチンにあったと考えらえる。
「コロナのためのワクチン」ではなく「ワクチンのためのコロナ」というのが真相であると考えられる。
日本だけでもワクチン確保や接種に４．７兆円もの国費が注がれている。
医療提供体制強化を含めると１６兆円もの国費が投入された。
史上空前の超巨大利権。
このワクチンに多数の関係者が群がった。
もちろん目的は利権である。
ワクチンに異を唱える者が排除されてきた。
専門家と自称する者が懸命にワクチンを推奨する姿は醜悪以外の何者でもなかった。
しかし、そのワクチンに重大な問題がある。
極めて多数の国民がワクチン接種後に急死、重篤化、副反応に見舞われた。
厚労省は接種後副反応報告の制度を改変した。
アナフィラキシー報告はインフルエンザワクチンの接種後２４時間から接種後６時間に短縮された。
何を目的にした時間短縮だったのか。
接種後急死、入院、機能障害、機能障害懸念は、インフルエンザワクチンではすべてに報告義務が課せられたが、新型コロナワクチンでは、「医師が予防接種との関連性が高いと認める場合に限って」報告義務が課せられた。
接種後急死、入院、機能障害、機能障害懸念について、「医師が関連性が高いと認めず」、報告されていない事例が無数に存在すると考えられる。
一部しか報告されていないにもかかわらず、接種人数当たりの接種後急死者数はインフルエンザワクチンの２５０倍に達している（２０１８－１９年シーズンの事例との比較）。
荒川氏による『コロナワクチンが危険な理由』には、新型コロナワクチンが危険である根拠が明瞭に示されている。
厚労省は「薬害根絶の誓い」を立てながら、薬害を根絶するどころか、薬害を推進する行動を示している。
万死に値する行動だ。
３回目接種を終えた国民の比率は約５割。
新規３回目接種者が激減している。
国民の多くがようやく「ワクチン詐欺」に気付き始めた。
子供にワクチンを接種する愚を犯さぬよう、真実の情報の徹底流布が求められる。