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Photo by yoshioka_46

【WHO脱退宣言】 井上正康先生　今こそ団結してサイコパスと闘え

カトレア

遺伝子ワクチン接種開始後の3年間で30万人以上の超過死亡数が観察され、60万人以上の新生児出産数が減少して日本人口が激減しつつある。
毎日、救急車のサイレンがけたゝましく鳴り響き、全国の火葬場は２週間待ちでドライアイスと死体用冷凍庫が飛ぶ様に売れている。
毎年の健康診断で何もなかった健常人がワクチン接種後に突然ステージ４の末期癌を宣告されてアッと言う間に死亡するターボ癌も激増している。
現在は“情報を凶器にした第三次世界大戦”の最中であり、79年前の広島の原爆級大惨事が日常化している。
情報鎖国でお花畑の日本では、大半の国民がこの惨状に気付かずに“茹でガエル状態”である。
日本の医師も遺伝子ワクチンの危険性を知らず、その後遺症に苦しむ患者をまともに診断治療できない状態である。
これが“百害あって一利も無い有毒ワクチン”を八割もの国民が頻回接種させられた主因である。日本ほど悲惨ではないが、欧米諸国でも接種直後から多くの後遺症患者や死者が増加している。
　“コロナ遺伝子ワクチン＆副作用”のキーワードで医学論文を検索すると、2023年９月までに3000編以上の報告がヒットし、その後も多数の後遺症患者をメタ解析した論文が報告され続けている。
“mRNAワクチン”は過去に一度も成功したことのない有毒試験薬である。“病原体の蛋白を体内で産生させる事自体が根本的誤り”であり、産生細胞は全て感染細胞と誤認されて自己免疫的に排除される。
mRNAワクチンの開発でカリコとワイスマンが2023年にノーベル賞を授与されたが、ワイスマンは2018年に“mRNAワクチンが血栓や血管を障害する毒である”と論文報告している。
“病原体の遺伝子を投与するワクチンは根本的設計ミス”であり、今後も成功することはあり得ない。今回のノーベル財団の犯罪的行為は醜悪なスキャンダルとして後日厳しく裁かれるであろう。
事実、海外では多くの国が接種直後にその危険性に気付き、２０２２年春までに接種する国はなくなった。一方、情報鎖国状態の日本では、アッという間に八割以上の国民が頻回接種されてしまった。“何度もお注射された岸田総理”はコロナに感染したが、一体何を打たれたのであろうか？この様な駄菓子的パフォーマンスと煽り報道により、日本は接種率、感染率、超過死亡数の全てで“一人負け国家”となってしまった。
　筆者らは“一般社団法人 ワクチン問題研究会”を2023年6月に設立し、後遺症患者の病態発症機構の解明と診断治療法の確立に必要なデータベースを構築しつつある。
本会の村上康文東京理科大学名誉教授は、ワクチン後遺症の確定診断に不可欠な『免疫診断法』を確立し、“後遺症患者の救済”を支援している。
現在では「このパンデミック騒動が人為的なものであり、ＷＨＯのテドロス事務局長がその主犯組織の一味である事、及び本年のダボス会議の世界経済フォーラムで“Disease Xによる次のパンデミック”が準備されている事」も判明している。
本年５月のＷＨＯ総会で「パンデミック合意（ＷＨＯ ＣＡ＋）と国際保健規則ＩＨＲ改悪案」が強行採決で批准される予定である。ＷＨＯはＩＨＲの規則を改悪してテドロス事務局長の権限を大幅に強化し、パンデミック宣言で加盟国を法的に支配する事を目指している。欧米では未接種者が解雇されてマスク拒否者が逮捕されたが、現在ではこの不当処分に対する裁判で原告が勝訴し続けている。この様な抵抗運動を封殺する目的の改悪ＩＨＲが批准されると、ワクチンパスポート無しにはバスや電車に乗れず、食料購入も制限されてマスクや黙食の家畜生活が強制される事になる。
“Disease XによるWHOのパンデミック宣言で緊急事態条項もやむなし”として日本国憲法が改悪されれば、全国民に遺伝子ワクチンが強制接種され、反対者は有無を言わさず逮捕される国になる。圧倒的多数の反対意見を無視してLGBT法案を強行可決した支持率最低の岸田首相が憲法改正をヒステリックに叫ぶ理由は、選挙無しで無期限政権として棄民政策を継続する為である。緊急事態条項が憲法に書き込まれると、国民の基本的人権と命を守る最後の砦が崩壊する。
　WHOがＩＨＲの５月批准を焦るもう一つの理由は、米国民に圧倒的人気のトランプ氏が秋に大統領に就任すれば、ＷＨＯを即座に脱退して彼らの悪業を糾弾するからである。
ＷＨＯは選挙で選ばれた組織ではなく、予算の大半がビル＆メリンダ・ゲイツ財団やGAVIアライアンスなどの民間営利企業の出資金であり、“彼らに乗っ取られた犯罪組織”である。
この様な状況下で、東京の米国大使館内にＣＤＣオフィスが新設され、“感染症危機管理統括庁（トップは元警察庁長官）”を介して日本人を強権管理する予定である。
世界中が打たなくなった“有毒ワクチン”を未だに打たされ続けている情報鎖国の日本でだけ癌が増え続けている理由、給与が30年間も上がらない理由、“子ども食堂が命綱”である貧困家庭が激増している理由、食料自給率が壊滅的に低い理由、、、これらは全て地下水脈で繋がっている。
2024年は日本の命運を決める関ケ原であり、国民は史上最悪の分水嶺に立たされている。
奴隷的管理社会を拒否するには、ＷＨＯを脱退して巨悪と戦うしかない。
現在、ＷＨＯに反旗を翻す国が続出して脱退の動きも始まっている。この様な世界情勢を背景に、心ある医療従事者たちがＷＨＯに対抗するWorld Council for Health (ＷＣＨ)を立ち上げ、日本にもその支部 WCH Japan (WCHJ)が誕生した。“大切な日本”を胸をはって次世代に手渡すには、今こそ小異を捨て大同団結してサイコパス組織と戦う時である。

井上正康先生のコラム

上川陽子・外務大臣がIHRに関し国会の承認を必要としないと発言

日本国憲法第73条では、条約締結には国会の承認を必要とすると明記されています。
「日本国憲法第73条
内閣は、他の一般行政事務の外、左の事務を行ふ。
3. 条約を締結すること。但し、事前に、時宜によつては事後に、国会の承認を経ることを必要とする。
国会の承認を得ない条約は無効です。
上川陽子・外務大臣は世界経済フォーラム(WEF)のメンバーであり、日本のためではなく、WEFのために働いている政治家です。


この方は公僕ですか！誰のために仕事をしている？
悪魔どもとは、闘いますよ

日本国民が裏金問題に耳目を奪われているうちに、国民に何も知らせず強引に国際規約を取り決めようとしています。この国の法務大臣や、厚労省職員は、悪魔の僕ですね。

WHOで勝手にパンデミック条約、IHR改訂を進め、日本の主権を売り渡そうとしているのが、中谷比呂樹氏です。
彼は、官民ファンドであるグローバルヘルス技術振興基金の代表理事でもあります。
この基金には製薬会社やビル&メリンダ・ゲイツ財団、ウェルカムトラストなどが名を連ねており、彼らが大儲けできるよう、パンデミック条約、IHR改訂を進めていることは明らかです。
WHO加盟国の大半がパンデミック条約、IHR改訂に反対しても、日本だけは
賛成票を投じるでしょう。


テドロスより: ”WHO理事会委員長の中谷 比呂樹博士の賢明かつ活発なリーダーシップに感謝します。“

WEFのメンバーです。

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