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日本の最高位のがん専門医:コロナワクチン接種は「本質的に殺◯」

日本の最高位の腫瘍内科医が最近、COVID-19 mRNAワクチンを「本質的に殺◯」を引き起こした「悪の所業」として激しく非難した。4月19日に公開されたインタビューで、 京都大学で初のがん外来診療の陣頭指揮をとり、同大学で初の薬剤疫学講座を立ち上げた福島正則 医師は、COVID mRNAワクチンの数々の問題点を列挙し、同氏が「科学の悪用」と呼ぶものの証拠を示した。
同氏は、ワクチン接種開始後に「これまで
医師が見たことのない」、進行が非常に速く、診断時にはステージ4になっていることが多い「ターボがん」が現れ始めていると指摘した。これらの「ターボがん」は、がん全般による死亡率の上昇とともに現れており、福島氏は、これはCOVID-19の流行中に検査や治療の機会を失ったことだけでは説明できないと述べている。

新型コロナウイルスワクチンの致命的な危険性を示す悲劇的な例として、腫瘍専門医は、ファイザーの2回目の接種から5日後、朝に妻が起こそうとした際に死亡しているのを発見された28歳の男性の話を紹介した。


「検死を行った 医師は、心臓を摘出しようとした際に心臓が柔らかくなり、崩壊していたと話していました」と福島氏は言う。「このような症例が1件だけでも、このワクチンがいかに危険であるかが分かります。」

福島雅典京大教授、怒りの涙「健康な男性が心臓が溶けて亡くなったのに、認定まで2年もかかった。マスコミは全然報道しない!」

「28歳の健康な男性が横紋筋融解症で心筋が溶けて亡くなって、奥さんが朝起こしに行ったら死んでいた。届出を出してから2年後、3回忌の時に認定された。

救われないよね。僕はその報告を聞いて堪えきれなかった。泣けてきた。

『お父さんよかったね、でも帰らないよね、息子さんは。そういう事態は例外じゃないということですよ。泣き寝入りがどれだけいるか。それをマスコミは全然報道してくれない」


徳島新聞



パイロン先生のご見解

亡くなった14歳の女子中学生は、徳島県警による依頼で、徳島大学法医学
の西村教授によって司法解剖されました。
死体検案書にも死因は「新型コロナワクチンによるもの」と明記されています。
明確に「殺人事件」でしょう。
警察はなぜ捜査しないんですか!

接種後死亡者の死因に「コロナワクチン」法医学の権威鈴木廣一名誉教授が明記「ワクチン接種後に生じた新しい血栓」|

男性は社会人ラグビーの元選手で、50代まで子供向けのラグビー教室の講師を務めていた。

「10年ほど前に一過性脳虚血を経験しましたが、以降は母が気を使い、食事は野菜中心の減塩メニュー。タバコは吸わず、お酒も週末に発泡酒を2缶飲む程度でした。昨年3月の健康診断でも高血圧や高脂血症などの異常は一切見つかっていません。それだけに、どうしても納得がいきませんでした。父の急死はワクチン接種と関係しているのではないか……。そんな疑念が頭から離れず、警察の方と話し合って司法解剖をお願いすることにしたのです

 司法解剖の結果、遺族のもとには〈肺動脈に血栓が詰まったことが死因〉との報告がもたらされる。

 さらに、昨年12月、「警察から母に連絡があり、“精密な調査を行ったところ、血栓ができた原因はワクチンにあるようだ”と聞かされました」


司法解剖を担当した医師が解説
 厚生労働省によると、ワクチン接種後の副反応との関連性が疑われる死亡事例は、今年1月23日時点で1400件を超える。一方、国は予防接種法に基づき、ワクチンの副反応などで死亡した場合、遺族に一時金4420万円と葬祭料約20万円が支払われる救済制度を設けている。だが、新型コロナに関して死亡一時金が支払われたケースは未だ“0件”である。

 今回の遺族は、死体検案書や過去の診断記録などを集め、今年1月に救済制度への申請を行い、審査の結果を待っている状態だ。

 果たして、男性の死とワクチン接種には、本当に因果関係があるのか。

 この謎に迫るため、死体検案書の内容を改めて確認してみたい。

書面の“直接死因”には〈急性肺動脈血栓塞栓症〉という病名が記され、原因は〈下肢深部静脈血栓〉とある。加えて、血栓が形成された原因として〈新型コロナワクチン接種(2回目)〉が挙げられている。

 少々、複雑な話になるため、専門家にご解説願おう。

 登場していただくのは、実際に司法解剖を担当した、大阪医科薬科大学・法医学教室の鈴木廣一名誉教授。

2022年に亡くなられた男性の場合も、司法解剖後の死体検案書には、死因は新型コロナワクチンによるものと明記されています。

これも毒チンによる殺人事件です。
なぜ、警察は捜査しないんですか!
この国は法治国家ですか!

悪魔の言いなりに毒チンを推進し、国民の健康と命をないがしろにしてきた政府、厚労省の悪の所業は、必ず断罪せねばなりません。

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