映画祭④（長編映画でないと土俵に立てない？）

　35分という中途半端な尺の中編映画（「The Left Hand Dreams」邦題：左手の夢）を応募するために映画祭のことを調べていました。映画祭でのプレミア上映をするために、過去に監督した長編映画を国内で公開せずに試写を繰り返していた…と以前、書きましたが、短編・中編映画にはプレミア上映を求めている映画祭は、ほぼ存在しないことが分かりました。

なんだか、短編・中編映画はそんなに期待されていないよ、というか、まるで、長編映画でなければ勝負の土俵に立てないよ、と言われている気持ちです。少しがっかり…😞　するものの、応募のチャンスも、見てもらえる機会も多いと分かったので頑張りたいです。

芸術作品に勝ち負けはありませんが、受賞することによって次回作が作りやすくなると知ってからは、いくらでも競いたいと思うようになりました。プレミア公開にこだわらなくて良いならば、AFF (文化庁の【ARTS for the future!事業】) の規定を守って国内で上映したのちに映画祭に応募することは何の問題もないということになります。ちょっと残念だけれど、次回、長編映画を作るために少しでも良い条件でこの作品を上映し、受賞できるようにしたいです。

【ARTS for the future! 2】に関しては、映画の尺は1時間以上、上映は１週間14回という規定が新しく設けられ、【AFF１】よりも厳しいな、という感じです。私の友人は、【AFF１】をやりつつ【AFF２】も応募する…という強者がいます。

未だに制作費が支払われていないなか、よく体力があるなあ…と思います。【AFF２】では、1時間という尺を作ると、おのずと長編映画となってしまい、私が応募できる枠（制作費600万円の全額助成）だと、長編を作るのは予算的に勇気がいるような…。ドキュメンタリーや、主に人件費に予算をかけるような作品であれば制作可能なのか…。悩むところです。

【追記】↑上記に追加して、2020年度の売上高が2019年度比20％以上減少していない営利法人は対象外とのことです。私も応募できるか調べてみましたが、対象外でした。以下、AFF2のウェブサイトからの引用です。

補助の対象者
公演等の主催者である以下の（a）または（b）に該当する法人もしくは任意団体が対象となります。
（a）国内のプロの文化芸術関係団体
（b）国内の文化施設の設置者又は運営者
但し、2020年度の売上高が2019年度比20%以上減少していない営利法人は下記（1）充実支援事業の対象となりません。

補助率
充実支援事業の補助率は、原則として定額補助となります。但し、2021年度（2021年4月から2022年3月）のいずれの月の売上高も前年又は前々年の同月比で30％以上減少していない（月次売上高が前年又は前々年比マイナス30％以上の月が全くない）営利法人は、補助率1/2となります。キャンセル料支援事業については定額補助となります。
※営利法人とは、株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、合同会社を指します。

ちなみに、【AFF１】では、懸念していた監督やプロデューサーなど、企画の主催者である自分たちの役職にもきちんとギャラが支払われることがわかりました。私は、自分の「監督費」「脚本費」などを会社に請求する形で請求書を書きました。

【AFF】、課税業者にとっては消費税分は助成対象外だし、もしかして自分のギャラも出ないのかも、つまり、やればやるほど赤字なのかな…という気持ちを持っていたのですが、ひとまずは、さほど利益はでないけれど、そこまで損はしないのだな…と、ホッとしました。