0.45％でしかない私[R]

「男性が育休取得して、何ができるのか」
「パパには育児よりも働いて稼いできてほしい」
このようにお考えの方もみえるでしょう。
2021年度の男性育休取得率は13.97％。
2020年度（7.48→12.65％）ほどの伸びは見られず、このあたりが限界なのでしょうか。
2022年10月からスタートする新制度が機能すれば、短期間の育休取得はもう少し伸びるかもです。

私の育休期間

私は、育休を8カ月取得しました。

すべてが正式な育児休業ではなく、休暇との組み合わせです。

組み合わせた休暇は、配偶者の出産に伴う特別休暇、年次有給休暇、夏休みで、2カ月分になります。

この2カ月の休暇後の6カ月分が、正式な育児休業になります。

「正式な」という言い方が分かりにくいと思いますので、少し説明を加えます。

私が正式な育児休業と呼んでいるのは、雇用保険から育児休業給付金が出ている期間をさしています。

雇用均等基本調査

男性の育休の取得期間を調べてみました。

2021年度の男性育休後の取得期間別復職割合は次の通りです。
　■　5日未満　25.0%
　■　5日以上2週間未満　26.5％
　■　2週間以上1カ月未満　13.2％
　■　1カ月以上3カ月未満　24.5％
　■　3カ月以上6カ月未満　5.1%
　■　6カ月以上8カ月未満　1.9%
　■　8カ月以上10カ月未満　1.1％
　■　10カ月以上12カ月未満　1.4％
　■　12カ月以上　1.1％
（厚生労働省（2021）：「令和３年度雇用均等基本調査」の結果概要）

ほとんどの人が復職したと見なせば、この割合が取得期間になります。

50％超は2週間未満の育休です。

女性の取得期間は、95％以上が6カ月以上となります。

女性に比べて、男性育休のほとんどは、かなり短いものだと言えます。

雇用均等基本調査の方法は、厚生労働省がサンプリングした事業所に調査票を配布して、回収しています。

この調査では、雇用保険からの育児休業給付金とは関係しない、育児に関する目的のために利用できる休暇制度や配偶者の出産に伴う休暇制度を含まないとしています。

私の2カ月分のような職場の休暇制度を組み合わせた育休は、雇用均等基本調査の育児休業としてはカウントされていません。

雇用均等基本調査では、正式な育休だけをカウントしています。

事業所独自の育児休暇、配偶者出産休暇、本人が育休のつもりで取得した有休など、カウントされなかった非正式な育休を含めると、実際には、ごく短期間の育休の比率がもっと高くなると推測できます。

私の育休生活を分けてみた

2020年度の男性の育休取得率は12.65％（2021年度は13.97％）です。

雇用均等基本調査では、8カ月以上の育休を取得する男性は約3.6％。

雇用均等基本調査の結果で分類すると、私は、0.45％のかなりレアな部類に属することになります。

0.45％、すなわち男性の約200人に1人。

同級生で1人いるか、いないかです。

現在の日本社会では、８カ月の育休を取得する男性、私は0.45％でしかない。

そんな私が取得した、8カ月の育休生活を独自に区分けしてみました。
　（1）出産から10日目まで
　（2）11日目から1カ月目まで
　（3）1カ月目から3カ月目まで
　（4）3カ月目から5カ月目まで
　（5）5カ月目から6カ月目まで
　（6）6カ月目から7カ月目まで
　（7）7カ月目から8カ月目まで

8カ月の育休中に起きたことや感じたことなど、男性育休のリアルを公開していきたいと思います。