採用担当者に聞く！富士通が目指すこれからの新卒採用

こんにちは、富士通 広報の鈴木です。

最近、企業の人事制度などに関連して「ジョブ型」という言葉をよく目にしませんか？これは、それぞれのジョブ（職責）に必要なスキルや期待することなどをオープンにして、最適な人材がそのジョブに就くというもので、富士通ではこれを、「適材適所」ならぬ「適所適材」と呼んでいます。ジョブ型の導入は、海外の企業では一般的ですが、日本の企業ではまだ少ない中、富士通は、2020年から国内グループの幹部社員に「ジョブ型人材マネジメント」をいち早く導入し、2022年にはその対象を一般社員にまで広げています。

ジョブ型以外にも、富士通は人材に関する様々な改革を進めています。その根底にあるのは、人材は社会に価値を提供していくための最大の経営資源であり、お客様に価値を提供する源泉だ、という考え方です。富士通が「マテリアリティ」として掲げる必要不可欠な貢献分野に対して、持続的な発展を可能にするための土台として、「テクノロジー」、「経営基盤」と並んで「人材」の強化をうたっています。

先の見通しが難しいこれからの時代にも、世の中の変化に柔軟に対応しながら富士通が発展していくためには、自分が何をすべきかを考えて自律的に行動できる人材が必要です。
そこで富士通は、新卒採用でもそういった人材をより多く採用できるよう、これまで一部の採用コースでは適用していた「ジョブ型人材マネジメント」に基づく採用形態に本格シフトし、新入社員にもその考え方を広げていくことを発表しました（2024年6月21日プレスリリース）。

今回の発表のポイントは、2026年度の新卒採用から、修士卒や学部卒のように学歴に基づいた一律の初任給ではなく、個々のジョブに応じた処遇にするとともに、実際のビジネスを経験できる有償インターンシップを拡充するというものです。まだ日本ではあまり例がなく、富士通にとってチャレンジングな取り組みということもあり、様々なメディアでも報道され、大きな注目を集めました。

今回は、富士通の合同採用チームが運営しているnote「＃REAL」から、採用担当者が2026年度新卒採用の学生の皆さんに向けて語る、「ジョブ型人材マネジメント」への本格シフトに向けた採用の考えや今後拡充を図る実践型の有償インターンシップなどの取り組みなどを詳しくご紹介します！ぜひご覧ください。