【インデックス投資を始めよう】3.銀行はダメ？投資信託にかかる費用

初めて投資信託を購入する方はネット証券にしようか、銀行にしようか迷う方が多いかと思います。
その結果、対面のほうが色々説明をしてもらえるし、安心だから銀行にする方が多いのも事実です。

でも、ちょっと待ってください。
本著を読んでから決めても遅くはありません。

投資信託を購入する時は最初が肝心です。
最初にしっかりとした商品を購入していれば、後で変更する必要はありません。

あなたがすべてを理解して銀行にすると決めたならよいでしょう。
しかし、何も知らない状態で銀行に相談しに行くのは危険です。

あなたの知識がないことをいいことに、銀行員が売りたい商品を買うことになるかもしれません。

投資信託にかかる費用で重要なのは買付手数料、運用管理費用（信託報酬）、信託財産留保額の3つです。
この3つを押さえておけば、失敗する確率を大きく減らすことができます。

それでは見ていきましょう。

●買付手数料（販売手数料）

投資信託を購入するたびにかかる手数料で、販売金融機関に対して支払います。
銀行では買付手数料がかかるケースがありますが、ネット証券ではほとんどが買付手数料無料（ノーロード）です。
基本的に買付手数料無料（ノーロード）の商品を選ぶようにしましょう。

●運用管理費用(信託報酬)

投資信託の運用に必要な費用であり、投資信託を保有している間は継続的に差し引かれる費用のことです。
具体的には運用の指示を出す委託会社、資産を管理する受託銀行、募集や販売、償還金や分配金の受渡を行ったりする販売金融機関という3社に対する費用です。
この費用が無料の商品はないので、できるだけ安いものを選ぶようにしましょう。
最近では0.1％程度のインデックスファンドも販売されています。

●信託財産留保額

組入資産を売買する場合には売買手数料などのコストが生じます。この費用は購入者全員（受益者）の資産である信託財産から支払われます。
しかし、解約する人の売買手数料を購入者全員の資産（信託財産）から差し引くのは不公平なので、「解約する人に負担してもらおう！」ということで設けられました。
その費用が信託財産留保額です。
この費用は基本的に無料のものを選びましょう。

●つみたてNISAは銀行でもよい

つみたてNISAは金融庁が設けた基準をクリアしている投資信託しか購入できません。
そのため極端に費用がかかる商品や長期投資に向かない商品は販売できないようになっています。
また買付手数料はすべて無料となっています。
こうした理由から、銀行に騙されてろくでもない商品を買うということはないでしょう。
しかし、銀行で買う場合のデメリットはあります。それは選択できる商品が少ないことです。
つみたてNISAの対象商品は、銀行では多くて20商品ですが、ネット証券では170商品を超えるほどです。
反対に銀行で買う場合のメリットはATM手数料無料や預金金利の優遇を受けられることです。
これらにメリットを感じるのであれば、銀行も選択肢に入れてもよいでしょう。

●課税口座はネット証券一択

課税口座で取引する場合、ネット証券と銀行では買付手数料が異なることがあります。
楽天証券やSBI証券などのネット証券は買付手数料無料（ノーロード）であるのに対し、銀行では最大で買付金額の3.30％（税込）かかることがあります。
資産形成をする上で、無駄な費用は省いていくべきです。

また楽天証券やSBI証券などのネット証券では50,000円という上限はありますが、クレジットカード決済で投資信託を購入できるようになりました。
ポイントの付与率は各社によってバラつきがありますが、資産形成には非常に有効な手段です。
積極的に活用しましょう。

FIREを目標としている方であれば、非課税枠だけでは運用資産が足りないかと思いますのでネット証券を選ぶようにしましょう。