エチケットとしてのワクチン接種
新型コロナウイルスCOVID-19のワクチン接種が英米で始まり、わが日本でも12月18日に米ファイザー社が承認申請を行った、とのニュースが入って参りました。早ければ2021年2月中にも承認とのこと、安全性と有効性のバランスを見極めつつ、迅速な判断が待たれます。
リスクゼロの医療行為はない
重要なのは、100％の安全性と100％の有効性を両立することは不可能で、医薬品の開発・承認・使用に際しては常にリスクとベネフィットのバランスが重視される、という観点です。例えば季節性インフルエンザワクチンの翌日などに、注射部位の発赤・腫脹・熱感や全身倦怠感・微熱などが起こることはよく知られています（下の画像は一般的な季節性インフルエンザ予防接種予診票の裏面）。
厚労省「接種を行うにあたってはリスクとベネフィットの双方を考慮」
新型コロナウイルスワクチンに関しては、審査手続きを大幅に簡略化する「特例承認」の適用を目指しているとのこと、承認による社会的なベネフィットの大きさを勘案すると、大きな副反応の起こる確率には配慮しつつ、承認に期待したいと私個人としては考えています（DL資料は厚労省資料）。
https://www.mhlw.go.jp/content/10601000/000680224.pdf
現時点で健康な医療関係者は、率先して接種を
実は今回この話題を取り上げたのは、私自身が所属する医療業界においてさえ、「特例承認で許可されたワクチンなんて怖くて打たないよ」「（一般に集団免疫獲得とされる）接種率が全国で70％を越えるまで我慢する！」と主張するひとびとが居ると知り、多少の懸念を覚えたからです。
海外では元大統領や現副大統領が公開接種に協力するなど、オピニオンリーダーが世論を先導する形で接種率の向上に尽力しています。米国では3ｰ4割の国民が「早すぎるワクチン開発に懐疑的」とされ、以前から「何となくアンチワクチン」な人々もかなりの程度にのぼりますので、政治家や各界のリーダーが範を示す効果は大きいものと考えられます。
おそらく日本でも同様のキャンペーンが有効と思われますが、現場の医療関係者がその足を引っ張るようなことがあってはならないと感じます。もし医療者としての誠意をもって今回の「特例承認」に反対するのであれば、そのプロセスとリスク・ベネフィットのバランスに関して、根拠ある反論をおこなうべきです。
医療関係者はヘルスケアリーダーたるべき
医療関係者は、各自の持ち場でヘルスケアリーダーたる自覚をもち、「確かに副反応はゼロでないけれど、便益の方がはるかに勝るワクチンである」と周囲に示すことが求められるのではないでしょうか。
※医療関係者とは言え、基礎疾患のある方や妊婦は除きます。
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