「AI時代の7人財」
生成AIの登場で急激に社会に浸透し、知識と権威で収入を得ている人達の仕事が不要となると言われています。
様々な場面での活用に向けて実際にトライアルをしている私からみても間違いないと思います。
田中健太郎さんが、田坂広志さんの2つの著書を要約してFacebookで公開してくれているので、このnoteではその2冊の要約を更に要約して自分の文章に書き直して、「AI時代の7人財」として紹介したいと思います。
それぞれの要約は以下リンクからご覧ください。
AI時代の7の人財
基礎的能力と学歴的能力は不要
現在の高学歴の日本人が持つ基礎的能力と学歴的能力は、AIに代替される可能性が高い。
職業的能力
対人的能力
組織的能力
のいずれかを高度なレベルで身につける必要があるが、現在の日本の教育制度では、これらの能力を身につける機会が少なく、多くの高学歴の人材は自身の強みである基礎的能力と学歴的能力に逃げ込む傾向があるために、これからのAI革命の進展に伴い、現在の延長線にある学歴社会は、AIに代替されない三つの能力を持った人材を提供できないために、崩壊していくことになる。
求められる７つの人財
一方、宇宙は、複雑化すると新しい性質を獲得する創発、自己組織化、進化の性質を持っている。AI時代に求められる人財は、このような宇宙の性質に通じる人材であり、具体的には、以下の7つのタイプの人財に分類できる。
ポエット（詩人）：この社会の本質を知る。
インキュベータは：この社会の現実を変える。
ストーリーテラー：この社会の創発を促す。
アントレプレナー：この社会の歴史に参加する。
セラピスト：この社会の問題を解決する。
ゲームプレイヤー：この社会の法則を生かす。
アーティスト：この社会の未来を知る。
そして、この７つのタイプの人は、高いレベルで以下の７つの能力のいずれか又は複数で、職業的能力/対人的能力/組織的能力のいずれを構成してその役割を発揮する。
創造力：新しいアイデアや価値を生み出す力。
リーダーシップ：チームをまとめ、目標達成に導く力。
柔軟性：状況に応じて臨機応変に対処する力。
コミュニケーション能力：相手に伝えることを明確にする力。
問題解決能力：複雑な問題に対処する力。
協調性：チームプレイや共同作業に適応する力。
アジリティ：変化に対して素早く適応し、新しい状況に対処する力。
AI時代に求められる人財は、これらの能力を備えた人材であり、これからはこれらの能力を身につける必要がある。さすればAIに代替される可能性が低くなり、教育制度も変革されて、AI革命に対応した新たな人財を提供することができるようになることが期待される。
DX人財
まさに、これがDX人財です。
個人的には権威にぶら下がって価値を発揮しないばかりか毀損するだけの人たちが踏ん反り返る社会、正直者が馬鹿を見る社会が、少なくとも正直者が馬鹿を見る事のない社会に変革していく時代の転換点にいて、それをわずかでもドライブできるのではないかととてもワクワクしています。
すべての基本となる一人ひとりの働き方、企業・団体との関係性に関する、一人ひとりの個人のレイヤーでは、デジタル変容する社会における、働き方や個人と企業・団体との関係性のありかたが問われます。
先進国では少子高齢化が進み、特に日本では、いかにして介護と子育てと仕事を両立させるかというのが、このレイヤーでは基本的なイシューだと言えるでしょう。そのために働く場所や時間を限定しない自由度の高い働き方を提供する企業も出てきましたし、フルリモート勤務前提での雇用形態を選べる企業も出てきました。地方の企業などでは人財確保が難しいため、フルリモート雇用によって、都市部の優秀な人財を確保するという狙いです。
当然、個人も知識・ノウハウ・スキルを磨き、自立した働き方ができるようになる必要があります。
最終的には、競争優位な知識・ノウハウ・スキルを持った個人でチームを組んで高い価値を創出できるようにした企業が競争優位な状態を獲得することになります。目指す姿は個人個人がお互いに尊重するとともに尊重されるにふさわしい存在であり続けんとし、個人と企業の関係も対等な関係として価値提供とそれに対する対価（対価は金銭だけではなく、成長の場、出会いの場も含みます。）を提供するという状態です。Web3.0の時代にはまさにそれがグローバルに拡大していくことになるでしょう。
したがって、企業の中においても、個人と個人の関係は、上司部下の関係も仕事においては対等であり、購買先であれ販売先であれ、パートナー企業に属する個人との関係も対等にならなければ、競争優位な価値を創造し、お客様に届けることはできなくなるので、人としても成熟が求められることになります。
例えば、購買元企業の担当者が購買先企業の担当者に対して横柄な態度をとる、子会社の社員に対して親会社の社員が横柄な態度をとるような人は、バリューネットワークにふさわしくないということになって、存在感を示すことはなくなるでしょう。