乱立するESG情報開示基準に日本企業はいかに対応すべきか（後編）

後編では、ESGの各情報開示基準が統一に向けて進めている取り組みや日本企業のこれらの基準への準拠の状況について解説します。

また本記事の前編では乱立しているESG情報開示基準を整理していますので、ESG情報開示基準ってそもそも何だっけ？ということを知りたい方は是非こちらの前編から見て下さい。

乱立するESG情報開示基準に日本企業はいかに対応すべきか（前編）

情報の出典は、大和証券様が2021年1月21日に発表した「乱立するESG情報の開示基準とその現状」とGPIF様の委託調査研究である「ESGに関する情報開示についての調査研究」を主に参照しています。

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乱立するESG情報開示基準に日本企業はいかに対応すべきか（後編） - ESG Journal乱立するESG情報開示基準に日本企業はいかに対応すべきか（後編）

ESG開示統一の動き

グローバルでは、ESG情報開示基準が乱立している現状を踏まえ、ある程度共通化を図ろうという動きが出てきています。Corporate Report Dialogueでは開示基準の設定団体であるIIRCが上記の他社開示基準（CDP、CDSB、GRI、IIRC、SASB）との共通点をまとめています。またTCFDをベースに、各開示項目間の差異がどの程度あるかを表示しています（差が大きい箇所をハイライト）。