会議の多い会社は、成長していない企業

業績が低い会社ほど、会議に費やす時間も回数も多い　「無駄な会議」からの脱却法

上記の記事にもあるとおり、業績の低い会社ほど会議の時間も回数も多いという結果が出ています。

それも当然で、会議が多くなる企業は決めるべきことを決められないからです。決裁者が合議制をとって「自分だけで決めたのではない」というパフォーマンスであったり、アイデア出しの会議で延々と結論が決められなかったり、誰も主導権やファシリテーションを取らないから、会議ばかりが多くなるのです。

そのような企業が成長するはずもありません。市場シェアや製品・サービスの優位性などで売上が上がっている可能性はあります。しかし、いずれ早い段階で減速するはずです。

わかりやすく言えば、会議の多い会社は「大企業病」に罹っている会社です。

記事では部長クラスの会議時間が年間434時間以上になるとも。1日8時間労働と考えると54.25日――約3カ月ほども会議に費やしているのです。基本的に会議の生産性は低いですから、部長クラスが1／4年も会議だけで消費している会社は成長しないのも頷けます。

しかし、会議をしているメンバーはなぜか仕事をしているかのような気持ちになってしまいます。だから会議を削減しようという意欲が起きないのです。

結果、「会議は踊る。されど進まず」状態になってしまうわけです。

もし、社長・役員・部長クラスが会議ばかりで捕まらないという会社は、問題のある状態と認識したほうがよいでしょう。また、それが改善されないのであれば社員の方は転職する準備をしたほうがよいかもしれません。

転職を考えている方は、もし応募した会社で会議が多いことが判明したら再考したほうがよいでしょう。会議の過多だけで転職をやめる判断軸にはならないものの、会議の多い会社は組織構造に問題を抱えていることが多くあります。

会議一つとっても、転職を考えるキッカケになります。組織コンディションのバロメーターは思わぬところにあるのです。