すれ違う科学と政治

　ちょっと前、Nature誌にある気になる記事が出た。

Science could solve some of the world’s biggest problems. Why aren’t governments using it?

　科学と政治のあり方を問題提起する記事だ。

殺人ウイルス。 人工知能。 異常気象。 マイクロプラスチック。 メンタルヘルス。 これらは、政府が政策に反映させるために科学を必要とする差し迫った問題のほんの一部である。 しかし、Nature が世界中の科学政策専門家約400人を対象に行った調査によれば、科学者と政治家をつなぐシステムはうまく機能していない。 80％が自国の科学的助言システムは貧弱か、断片的であると答え、70％が政府はそのような助言を日常的に利用していないと答えた

上記記事

　日本でもパンデミックの際、科学的助言と政治家の関係がギスギスしていたのは記憶に新しい。

　現在の日本学術会議に対する政権与党の態度を見れば、その関係は断絶していると言ってもいい。

　その辺りのことはすでに記事にしている。

　このNature記事に対する反論がNatureの投書欄に掲載された。

Researchers: concentrate on bread-and-butter issues to get political buy-in

　書いたのはプレストン・マニング氏。カナダで野党の党首を経験したこともある元政治家だ。

Preston Manning - Wikipedia

　この老政治家はいったい何を言っているのか。