年代別！地方移住を検討する際の医療資源へのアクセスで重要視すべきポイント

こんにちは。保健サポーターのellieです。

有料にしていましたが、より多くの年代の方に読んで欲しいと考え直し、無料にしました。後日、有料に戻すかもしれませんが、とりあえずしばらく無料にします。そして、所々補足追加していきます。

ようやく収束の様相が垣間見られてきた、今回のコロナ騒動ですが、秋にはまた第２派が来るのではないか！？と、いう噂（コロナウィルスは熱に弱いといわれているので、インフルエンザ同様、気温の低い秋～冬にかけて再流行する可能性は高く、あながち無視できない噂話かと思います）も浮上する中、エンジニア系、コンサルティング系、クリエイティブ系のフリーランサーの方々の中には、この状況を機に、感染確率の高い、人口過密地域を避けて、地方移住を検討される方も多いのではないかと思います。

実際、今回の緊急事態宣言や、外出自粛要請を受け、多くの企業にて、リモートワークやオンライン会議が一層進んだことから、アフターコロナには、このようなビジネス形態が定着することは、容易に想像できますし、「地方に住んでいますので緊急性のあるミーティングはオンラインで、直前の直接ミーティングはなるべく避けてください。」と、言い易くなるではないでしょうか。

事実、人口過密地域を避けることで、住居費、食費などの生活固定費が抑えられ、自然や四季を堪能することのできる生活を得ることもできるかと思います。

一方で、地方に移住する際に気になるのは、主たるクライアント先への移動手段やお子様たちの学習環境、そして、どのような年代の方でも、医療環境は重要なキーポイントになるかと思います。

そこで、今回は、年代別・世帯形態別に地方移住を考える上での医療資源へのアクセスについて、重要視すべきポイントについてお伝えしていきたいと思います。

20～30代　【独身】【DINKS】

既に持病のある方を除き、２０～３０代の方々は日常的に医療機関を訪れる機会は少ないかと思います。

ですから、それほど医療機関へのアクセスを意識しない方も多いかと思いますが、突発的に訪れる疾患として、盲腸（急性虫垂炎）、急性胆嚢炎（胆石）、急性腎盂腎炎（もしくは膀胱炎）の発症が考えられます。いずれの場合も、医療機関を訪れた際に、行われる検査は、触診（痛みの伴うところの把握）、血液検査（炎症の有無を判断）及び、画像検査（CT等で炎症部分）になります。また、治療としては、炎症を抑える内服治療、又は、炎症範囲が多い場合には手術療法となります。

上記を踏まえると、夜間救急を実施しており、CTを配備しており、且つ、診療科目に内科（消化器内科）、外科（消化器外科）がある医療機関が近くにある地域がおすすめです。夜間救急に関しては、輪番制を取っている地域も多いですが、概ね２００床以上の病院ですと、複数の外科医が在籍していることが多いため、緊急の手術にも対応できる可能性が高く、そのような医療機関が１５～３０分圏内にあると、尚、安心かと思います。

風邪をひいた時、花粉症の薬が欲しい時、等に受診するのは大きな病院よりもクリニックや○○医院といった診療所の方が安価に済みます。診療所の選択基準として、HPがあること、医師が５０代未満であること、できれば内科（循環器内科や内分泌内科がよりお勧めです）を標榜していること、医師の登録学会が多いこと（日本内科学会会員etc.）等、を基準に受診先を選択されることをお勧めいたします。もちろん、上記基準に満たなくても近所の方にお勧めの診療所を尋ねるのも一案です。地方に行くと、HP作成などの営業努力をしなくても、患者の集ま腕の良い先生がいる場合もありますが、診断技術を保証するのは、複数の学会に所属し、情報のアップデートをきちんとされている医師が良いとおもいます。

また、自治体で実施されている健康診断の項目は全国的に大きく変わりません。健康診断はお住いの自治体で実施され、馴染みの診療所を見つけておくのも手ですし、その時だけ、都心部の人間ドックを受けられることも一案です。（いずれの場合も、必ず、年に1回は健康診断を受け、自身の健康を確認することはどこに住んでいても必須です。）

３０代～４０代　【ファミリー世帯】

※２０代、５０代でも小さいお子様がいらっしゃる方は、こちらをご参照ください。

小さいお子様がいらっしゃる場合は、ご自身やパートナーの健康管理に加え、お子様の医療機関への受診も念頭に地域を選択される必要があるかと思います。

お子様の年代にもよりますが、

乳児期～幼児期ですと、手足口病やロタウィルスなどの一般的な感染症に加え、お子様に起こりうるその他の疾病として頻度が高いものとして、熱性けいれん、アトピー、川崎病、小児（鼠経）ヘルニア、中耳炎、骨折などを心配する必要が出てくるかと存じます。一番安心なのは、どの県にも一つある小児医療センターのある地域に住まわれることですが、場所によっては、都心部へのアクセスや住環境を考えると不便なこともあるかと思います。そこで、まずは、小児科があること、そして、小児科の医師が複数名在籍している病院があることを基準に地域を選択されることが良いかと思います。熱性けいれんや骨折、ヘルニアの手術は、小児科を標榜していない医療機関でも対応していることもあるかと思いますが、お子様が入院される環境を考えると、小児に対応している病院のほうがより安心感はありますね。

学童期～思春期のお子様の場合、免疫力も高くなり、病気よりも、部活動や通学中の交通事故による骨折や頭部外傷が最も頻度が高くなります。また、稀ですが、骨肉腫や白血病等、小児期より発生しうる悪性腫瘍に罹患する可能性が生じてきます。骨折や頭部外傷の場合は、手術や処置は大人と変わらないため、必ずしも小児科を標榜する病院があることは必須ではなくなってきますが、考慮するなれば、脳神経外科がある病院が良いかもしれません。一方、悪性腫瘍の場合、小児医療センターや地域医療支援病院、特定機能病院にて治療されることが大前提となりますので、そのような医療機関に少なくとも３０分～１時間で通える地域に住まわれることをお勧めいたします。小児期の悪性腫瘍は現代の医療において、多くの場合、治癒が可能となっておりますが、長期間の入院療養をする可能性があるため、入院をサポートするご家族の方の負担にならない範囲での住居選択をお勧めいたします。

また、これは独身の方へのところにも記載しましたが、お子様が風邪をひいた時やアトピーの診療に受診する際は、大きな病院よりもクリニックや○○医院といった診療所の方が安価に済みます。診療所の選択基準として、HPがあること、医師が５０代未満であること、小児科・皮膚科を標榜していること、医師の登録学会が多いこと（日本小児科学会会員etc.）等、を基準に受診先を選択されることをお勧めいたします。もちろん、上記基準に満たなくても近所の方にお勧めの診療所を尋ねるのも一案です。地方に行くと、HP作成などの営業努力をしなくても、患者の集ま腕の良い先生がいる場合もありますが、診断技術を保証するのは、複数の学会に所属し、情報のアップデートをきちんとされている医師が良いと思います。

これからご家族を迎えようとする場合（妊娠期）

これは本当に短い期間ですが、なるべく重要視し、熟考してください。できる限り、総合周産期母子医療センター、又は、地域周産期母子医療センターへのアクセスのよい地域をご選択ください。妊娠期のリスクは時代をどんなに超えても、医療がどれほど発達しても、突然の事態に抗えない状況です。そのリスクを最小限にするために、どんなに環境が良くても、周産期母子医療センターまで、山を越えて１時間・・・等の場所は避け、できる限り、同じ地域内にて居住をされることを心からお勧めいたします。産科や小児科は相対的需要及び、勤務の過酷さから、医師数が減少傾向にあります。その中でも母子たらいまわしなどの不幸な事件を避けるために、設立されたのが、周産期母子医療センターになり、リスクのある妊産婦を受け入れる義務があります。万が一ですが、万が一に備えて、少なくとも最寄りの周産期母子医療センターの場所は確認してから、居住場所をご選択ください。

４０代～６０代　【人生１００年時代を見据えた世代】

４０代～６０代は何らかの慢性疾患がちらついてくる世代でございます。頻度の順で言えば、高血圧、高脂血症、糖尿（傾向）、痛風、胆汁減少、肝機能低下、便秘等。もちろん、これらの疾患に全く縁なく過ごされていることが最良なのですが、疾患は生活習慣のみならず、遺伝的にも発生頻度は異なってきますので、自分は絶対にならない！と信じるのはいささかリスクが高いです。また、疾患を患ったところで、薬物治療をしっかり継続して、悪化させないことが大事ですので、病気になること自体をそれほど悪くとらえなくても大丈夫です。

これは、どの年代にも記載していることの再掲になりますが、慢性疾患の治療に受診するのは大きな病院よりもクリニックや○○医院といった診療所の方が安価に済みます。また、診療所の選択基準として、HPがあること、医師が５０代未満であること、高血圧・高脂血症であれば循環器内科、糖尿・痛風であれば内分泌内科、胆汁や肝機能、便秘であれば消化器内科を専門にしている医師がが在籍又は標榜をしていること診療所がおすすめです。また、診療科の医師が登録学会がに所属している（日本循環器内科学会会員etc.）等、を基準に受診先を選択されることをお勧めいたします。もちろん、上記基準に満たなくても近所の方にお勧めの診療所を尋ねるのも一案ですが、診断技術を保証するのは、複数の学会に所属し、情報のアップデートをきちんとされている医師が良いと思います。

また、慢性疾患が悪化した場合、心筋梗塞や脳卒中などの循環器病、がんなどの長期に治療を行う必要性のある疾患が好発する年代に突入してきます。これもまた、患わないに越したことはないのですが・・・。万が一を見据えると、地域医療支援病院や特定機能病院での治療が最良かと存じます。特に、心筋梗塞や脳卒中は発症から、治療までの時間が、その後の回復及び、身体機能への影響を左右するため、普段通院する診療所とは別に、地域医療支援病院や特定機能病から３０分圏内に住居を構えるのがおすすめです。

一方で、今回のコロナ騒動で強く感じたのは、ご両親やご家族に介護を要する方がいらっしゃる場合や、突然の入院やご不幸において駆けつけられない場合が生じてくることです。私自身、認知症を患っている祖母がこのコロナ騒動のなか、胆石で入院したにも関わらず、お見舞いに行けない（病院がどの病棟の患者でも入院謝絶であったため）など、予期していなかった弊害が出てくるものだな、と感じました。そのため、移住するのであれば、できうる限り、公共交通機関を利用せずに移動できる距離にお住まいを移すことも、ご家族としては嬉しく、ご自身も後悔をしない選択になるかもしれません。

最後に

今回は、初めて有料記事を書かせていただきました。

既知の内容であったら、本当に本当に申し訳ございません。

もし、このようなケースはどうしたらいいか等、よりよい情報の案を頂けましたら、幸いです。

最後までお読みいただきありがとうございました。