日本2輪電動バイクメーカーを倒す中台同盟ゴルゴ13のヤディアが日本襲来（デジタル元寇）
ネット民的には、キタ～♪という表現が合っているのかも知れません。
２輪車EVバイク日本のホンダ、ヤマハや台湾Gogoroは中国ヤディアに殲滅されるのだろうか？
日本２輪車EVメーカーと中国2輪車EVメーカーの価格ギャップを埋めきれるのだろうか？
答えは、世界最大の中国自動車市場での日本自動車メーカー敗北を見れば明らかでしょう。
ヤディアと台湾Gogoroは連携し、日本企業と戦うのでしょう。
ヤディアは 80 カ国以上に 5,000 万人以上のユーザを持つ中国最大手2 輪車EV専門メーカーで、2001 年に創業されました。以来、2016 年に香港証券取引所に上場、2020 年にグローバル販売台数 1,000 万台を達成するなど、カーボンニュートラルの時代を背景に、デジタル&電動化のニーズを捉え急成長成長を遂げています。
ヤディアはGogoroのプラットホームを採用しているので、実は「大中華同盟」なのです。
私の関心は、こちらにあります。
主戦場は日本でなく、インドネシアとインドになるでしょう。
この事も週刊エコノミストに未来予言しています。
私は、2年半前にカワサキモータース上級幹部にGogoroプラットホーム採用した2輪車EVソリューション（ビックデータ活用）を提案したが、ホンダ含めたガチャコ日本ムラ社会上、難しいとのコメントでした。
私の別れ際のメッセージは、皆さんの未来はお伝えしました。
この後に、桜満開の姫路城を堪能した事を覚えています。
【日本EVバイクメーカー殺し中台ゴルゴ13参入】
～引用～
中国の二輪最大手、ヤディアの電動二輪が2025年夏に日本に上陸する。19日に公開した電動原付き1種（定格出力0.6キロワット以下）の価格は約10万円の見通し。国内最大手のホンダより6割安く、電動アシスト自転車とも競争できる価格帯だ。低価格車で世界を席巻する中国・比亜迪（BYD）のように、電動二輪の価格破壊で日本攻略に挑む。
｢東京・大阪では便利な短距離移動の需要が高まっている。
【筆者の週刊エコノミスト寄稿記事】
経済・企業エコノミストリポート
インドネシアは新・産業革命で日本を追い抜く勢い＝豊崎禎久2022年7月11日有料記事
～引用～
大気汚染解消を狙う
インドネシアはオートバイが移動手段の主役だ。保有台数は1億1000万台を超え、年間販売台数実績を新型コロナウイルスが感染拡大する前の19年で比較すると、四輪車103万台に対して二輪648万台と、圧倒的に二輪が多い。ホンダとヤマハ発動機の両社で100％に近いシェアを持つ。日本にとって「金城湯池」といえる市場だ。
そこに殴り込みを掛けたのが、電動バイクで急成長中の台湾の新興企業Gogoro（ゴゴロ）。同社については本誌の21年11月30日号への寄稿で筆者が詳報した。電池は着脱式で、市街地に設置された「電池ステーション」で使用済みの電池を返却して、充電済みの電池を借りるサブスクリプション（定額制サービス）の仕組みだ。充電時間が長い現行の電動車の弱点を克服するシステムだ。
インドネシア政府がバイクの電動化を進める背景には大都市部の深刻な大気汚染がある。世界の大気汚染状況を示しているスイス企業のIQAirによると、首都ジャカルタはワースト1位（今年6月20日午前6時時点）。経済成長に伴う環境悪化の解消のため、バイクの電動化は早急に推進したい優先度の高い政策課題である。
電動バイクの購買層で想定されるのが若者だ。世界的な傾向として現代の若者は所有にこだわらない。シェアリングを促進することで交通量を減らし、電動化を進めることで排ガスに起因した大気汚染の軽減と一挙両得を狙う。
普及に向けた全体像は図の通りだ。インドネシアの国営炭鉱企業と地元配車サービス新興企業のゴジェックとの共同出資会社「エレクトラム」とゴゴロが提携。ゴゴロはプラットフォーマーとして電動バイク普及を促進し、エレクトラムは電動バイクやバッテリー交換設備の製造などを担い、ゴジェックは電動バイクのシェアリングサービスを展開する。
鴻海は新工場建設へ
その布石としてインドネシア側は、国営石油会社のプルタミナや国営電力企業PLNなどによる共同出資でインドネシアバッテリー公社（IBC）を設立（21年3月）。今年1月に、IBCと現地エネルギー大手インディカ・エナジー、ゴゴロ、台湾の電子機器受託製造サービス（EMS）最大手の鴻海精密工業がEVと電動バイクのエコシステム（経済圏）構築に向けた覚書を締結した。鴻海は、中部ジャワ州のバタン工業団地にEV関連の新工場を建設する。投資額は80億ドル（約1兆円）と報じられている。
【大中華同盟】
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