現代社会において、「アントレプレナーシップ」は若者にとって重要な資質の一つとなっています。教育現場での早期起業家教育の導入は、生徒たちに自立心と創造力を育み、将来的には新しいビジネスチャンスや多様な職業選択をする原動力となる可能性があります。 今回は、教育現場での起業家教育を効果的に取り入れる方法をご紹介します。 早期起業家教育の重要性起業家教育は、単にビジネススキルを教える以上のものです。批判的思考、問題解決能力、リーダーシップなど、21世紀を生き抜くためのスキルを提供し
現代社会において、アントレプレナーシップはただのビジネススキル以上のものとして認識されています。アントレプレナーシップは創造性、革新、自己実現の手段として、また社会的な問題解決のアプローチとして重要視されています。特に、技術の進化と市場のグローバル化が進む中で、新しいアイデアやビジネスモデルが求められており、これらを若い世代に如何にして植え付け、育成するかが重要な課題となっています。 今回は、なぜ早期からの起業家教育が重要なのかという問いに焦点を当てます。 幼い頃からの教育
新学期、卒業を迎える前に楽しい思い出ができたらいいな。 そんな相談を毎日さんから頂きました。準備期間も短いし、時間に限りがあって新しい取り組みだったのですが、チャレンジ！と思ってボランティアすることにしました。 今回は、50人一緒に取り組みます。 一番の特徴は、保護者に無理ない範囲で「指導者」になってもらうこと！ 「教える人が一番学ぶ！」 そんな思いで、事前に「家庭でできる起業家教育」講座を実施してみることに。 つい何でも教えてしまう・・・ 子供が答えにたどり着くまで
子供達の起業家教育の先にある「出口」「未来」「キャリア」を想像する。 少し前のデータになる。 中小企業庁によると2025年までに、「事業承継者不足」で、状況を改善しないと650万人の雇用が失われる可能性があるという。 現在の中小企業の3分の１が「事業承継者」が決まっていないそう。しかも、多くは「黒字」のまま廃業する。 類似の「危機！」を訴えるニュースは毎日私たちに振ってくる。皆、想いは同じ。 「このままではいけない」。しかし、そう思い続けて日本は30年以上が経つ。
毎日新聞出版さんとの第１回起業塾の様子が掲載された。 小学４～６年生２０人が「環境に優しいＴシャツ」を作ってみて感じたこと 週刊エコノミストと毎日小学生新聞が「第１回キッズ起業塾」 | 週刊エコノミスト Online (mainichi.jp) 第1回ということは、当然第2回、第3回と続く。 また子供達と一緒に集まれる環境になったら、まずは日本各地12か所で一斉開催してみたい。 その後は、各県で実施。 まずは実施のための検証が大事！ トライアルプログラムを企画中。
角川アスキー研究所さんのセミナーに参加。 刺激を受け、そして多くを考えた。 皆さんは、「街づくり」から何を想像するだろうか？ 2拠点居住も珍しくない時代。 また、旅をしながらのワーケーションも身近になった。 「街」の概念も多様な意味を持つようになった。 「スマートシティ」について学んだことの中から２点をシェア。 ゲストは、自動車評論家・環境ジャーナリストの川端由美さん。 聞き手は、角川アスキー研究所の遠藤諭さん。 川端先生によると「スマートシティ」に不可欠なポイントは
2022年が始まった。 2020年から私たちを取り巻く環境が大きく変わった。 というより、変わらざるを得なかった。 地球が私たち人間に考え直すチャンスをくれたのかもしれない。 今年の目標。 誰でも、月に100円で早期起業家教育にアクセスできる仕組みをリリース 誰もが、早期起業家教育を教えられる仕組みをリリース 2020年から、ずっとトライ＆エラーして、試行錯誤したことを可視化する。 そして、もう一つ。 小中学生が頑張った先の目標も可視化する。 まずは、高校生たち
日本に「知る権利や言論の自由」をもたらした新聞や出版。 どの新聞社・出版社も堂々たるビルを構え、世の中を見つめている。 時代はデジタルになり、どの媒体もデジタル化を進めて久しい。 お陰で、ニュースは「速報」を含めて瞬時に私たちへ届けられる。 しかし、本当の変革はこれから、のような気がする。 その中の一つのチャレンジ。 メディアが「子供達のアントレプレナーシップ、早期起業家教育」にチャレンジする。 経済ニュース最前線の記者たちが、一生懸命に子供達のためにプログラム準備に励
テニスの杉山愛さんのコメント。 「愛さんはいつ頃から世界を目指したのですか？」と言う問いに。 最初から「世界中を視野」に入れて自分の未来を想像してみること。 これはテニスだけの話だろうか？ 子供達に接するとき、 「小さいビジネスでもいいから」とか「出来る範囲でいいから」などと言っていないだろうか？ 確かにそれも一理ある。 でも、なんか小さく、小さくまとめようとしていなだろうか？ それは本当に子供達の為？ Olympicで13歳、14歳の選手が世界で活躍している
有難い仕事の機会に恵まれ、日々都内の小中学校を訪問している。 第一印象。 教育のICT化が格段に進んでいる。 IGAスクール構想（GIGAスクール構想の実現について：文部科学省 (mext.go.jp)）がコロナ禍で前倒しになり加速したのは昨年から。当初は、課題も混乱の声も多かった。今でも現場のご努力は継続中であろう。 しかし、1年経った今、公立・私立に関係なく子供達の進歩は目覚ましかった。 日本でも最近耳にする「ジェネレーションＺ」やその次の世代、「ジェネレーション
どんな方法があるか、広くお知恵を拝借したい。 先日、行政の方や教育委員会の方に公教育の「教材費」の現状を教えてもらった。 もちろん地域によって予算は大きく異なる。 その地域では、各家庭が月額で負担する教育関連費は以下の通り。 給食費が約5000円 「教材費が一人あたり約800円程度」 この800円で主要教科の関連教材はもちろん、給食の三角巾なども全て含んでの「教材費」。 その金額も負担できない家庭は、行政がなんらかの措置をするという。 一方では、多額の教育投資ができる
海外に出張しなくなって2年近く。 日本にいても世界中のニュースが駆け巡る。 情報は取り過ぎでも不足でも良くない。 日々接している子供達は、生まれた時から「情報」の中を泳いでいる 所謂「デジタルネイティブ」 GIGAスクール構想でほぼ100％の小、中、高校生にデバイスが行き渡ったと言われる。 単純な私は「お～！それは良かった」と喜び、デジタルネイティブの彼ら、彼女達に「情報が平等」に行き渡ったと思っていた。 つまり、「情報不足」に起因する「教育機会の不均等」が緩和されたと
晴天に恵まれた日曜日の燕三条市。 技術の街、燕三条の将来の「社長候補」が7人集まった。 燕三条といえば、皆さんが思い浮かべるのは、優れた職人、技術、の街だろうか？ この歴史ある市は、三条市96,000人、燕市78,000人が合併し、歴史と伝統を大事にしながら確実に将来の準備をしていた。 次世代を担う市内の小学生は、三条市4,800人、燕市3,800人。 プログラム作成と熱血指導は、姜 理恵先生。 プチ社長の会社の「社員」になってくれるのは、保護者、大学生、本物の社長もい
GIGAスクール構想も進み、まだまだ課題は多いとはいえオンライン教育の素地は整いつつある。 私がオンライン教育に興味をもったのは、20年以上前だ。 当時は、「ディスタンスラーニング」、「遠隔地教育」というイメージ。 国土が広い、教育は一律でなくてもいい、自由な時間に、どこでも学べる。そんな学びのスタイル。 決まった時間に、決まった科目を一斉に勉強し、セッセと記憶に励んでいた日本とは大きな違い。 その実証実験は大ごとで、マレーシアの確かアメリカ大使館関連の施設から、ワシン
2020年1月以来1年10か月ぶりの出張、そして空港。 その間、リモートで沢山の子供達と一緒に色々なプログラムに挑戦した。 リモートなので、北海道から沖縄まではもちろん、海外の子供達とも切磋琢磨できたね。 緊急事態があけて、今度は私が子供達のところに出かけていけることに。 羽田から鹿児島空港を経由して、種子島へ到着。 ここで、元気な種子島kidsとのプログラムが始まった。 今回の課題は「種子島をPRできるグッズを開発すること」 種子島というと何を想像するだろう。歴史的
子供に「教えている」つもりでも、実は、教えた方が一番学ぶ。 先週、20年前にサポーターとして子供達を指導してくれた若者たちに言及した。 そしてまた嬉しいニュース。 20年前の夏の暑い日に、短パン、Tシャツで子供たちのサポーターをしてくれた若者達のその後のスト―リーだ。 当時はちょっとヤンチャで、でも何とも言えない人間的魅力があり、チャーミングな学生だった。 ヤンチャだが、やけに子供たちの気持ちがわかるようで、大人気だった。 自分自信の将来についても色々と思いを巡らせてい
