教育費について考えてみた(2024年ver)
2年半前に、教育費についてnoteを書いてみました。
教育費について考えてみた｜eiji (note.com)
その時は、日本の教育費は安く、国や自治体の様々な支援制度もあり、給料もこれから上がっていくだろうし、そんなに心配ないのではないかと思っていました。
一方で、2年以上が経過すると様々な変化が出てきます。十数年続いたデフレからようやく脱却しましたし、インフレになれば教育費も上がっていくことが予想されます。また、物価の伸びに対して給料の伸びの実感は始まったばかりといった感じです。
個人的にも、第三子が生まれたり引っ越しをしたりと大きな変化がありました。改めて、今年版の教育費の状況について、考えていきたいと思います。
１ 平均的な教育費は増えているのか
まず、平均的な教育費用を調べてみようと思います。前回のnoteでも参考にした文部科学省の「子供の学習費調査」は、令和３年分の調査が最新のようです。（奇数年の調査結果を翌年12月に更新）
前回のnoteでは平成30年の調査を参考にしたため、コロナの影響もあって、前回の調査から３年が経ち、少し数値も変化しています。
令和3年度子供の学習費調査
文部科学省の子どもの学習費調査は高校までの費用を対象としているため、大学の費用は「令和5年度私立大学等の入学者に係る学生納付金等調査結果」から拝借しました。
私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査結果について：文部科学省 (mext.go.jp)
ざっと見てみると、幼保無償化の影響もあって、幼稚園は公立では約７割に、私立ではおよそ半額になるなど、負担額が大きく下がっています。
小学校以上になると、大体５～10％上がっている感じです。これはインフレによる影響もあるのでしょう。
また、公私の金額の差の方が際立ちます。公立幼稚園と私立幼稚園の差は、２倍弱の差で金額の差も小さいですが、小学校は公立と私立では４倍以上の差がついています。
中学校、高校そして大学は２倍～３倍弱にも関わらず、小学校だけは飛びぬけて高額です。６年間と長く通うこともあるのですが、教育環境などの違いも大きいのでしょう。
意外に思ったのは、国立大学と私立大学とで大きく学費が変わらないことです。国立と私立理系とでも２倍強の差ですし、医歯系学部（年間平均480万円強）と比べれば思ったほどの差ではないように思います。
なお、公立と私立でどれだけの差があるのか、日本政策金融公庫のサイトでシミュレーションができます。大変見やすいので、いつも参考にしています。
教育資金はいくら必要？かかる目安額をご紹介｜日本政策金融公庫 (jfc.go.jp)
２ 我が家はどうしたいか
結局、教育費用は天井知らずです。子どもへの教育投資は効果が高いことはよく言われていますし、親としても、子どもに良い環境で学んでほしいという思いはあります。
そこで大切なのは、夫婦間の価値観のすり合わせだと思います。
我が家は夫婦お互いにほとんど公立学校で進学していたこともあるのか、どちらもぜひ私立に行ってもらいたいという希望はありません。問題ないのであれば、高校までは公立で進んでほしいなと思っています。
また、自分の部屋もあるので、集中して勉強もできるでしょうし、塾にも無理して行かせる必要もないと思っています。
もちろん子供が望んだ場合は、可能な限り希望をかなえたいとは思いますが、お迎え等の対応も必要になることから、可能な範囲内で、何か好きなことを１つ～２つというスタンスでいます。
その中で、自分の子どもが「友達と同じ私立に行きたい」という意思を示せば、もちろん考えますし、お金は何とか工面しようと思います。
しかし、周りの別の友達は遊んでいるし、他のきょうだいも外で楽しんでいるかもしれないけれど勉強を続けることはできるか？は、しっかりと聞いたうえで考えます。
また、偏差値だけで見るわけではないですが、多額の費用を払ってもいくべきかどうかは、親としても判断すべきところだと思います。
３ 経済的に教育費は何とかなりそうなのか
教育費の平均や夫婦の価値観など、いくつかの前提を踏まえて思うのは、小学校の私立に通わせるのは難しいなと思います。３人子どもがいるので、全員私立に通わせるとなれば、およそ３千万円です。少し前なら家が建てられるほどの金額です。
もちろん質の高い教育や快適な学習環境、少人数制の学校も多いことから個々に合わせた教育を受けられるといった私立独自のメリットがあるのも確かですが、やはり、経済的にも小学校の私立は難しいなと感じます。
また、誰か一人だけを私立に行かせるのも不公平だと思いますし、その子その子にあった教育が一番というのは理解しつつも、小学校を私立にと言うのは、我が家では考えづらいです。
一方で、同じ多額の出費が必要なものでも、医歯学部に行くのは検討の余地があります。大学までくれば、住宅ローンの返済にもめどがついていますし、何より医学部は、地域枠をはじめとした様々な補助制度があります。
地域枠は、将来、地域医療を担う医学生を選抜し、卒業後、県内の指定された医療機関で9年間の勤務（指定勤務）を義務付ける制度。貸与する修学資金は、9年間の指定勤務で全額返還免除される。
地域枠には、一定期間、特定の地域で働かなければならないという制約もありますが、地域枠を使用しないのであれば、奨学金を使うことも考えられます。
医学部以外にも、院に進みたい、留学したいといった要望があるかもしれません。どのような希望が来てもいいように、教育贈与の相談や、NISAの積み立てなど、できる範囲で準備しておこうと思います。