見出し画像

国は運動を”推奨”。でも実際、参加率は上がるのか??

こんにちは。Dice Trainingです。
岩手県でトレーニング指導を生業にしています。
アメリカ留学中にNSCA CSCSを取得。
留学中のインターンシップも含めると、
トレーニング指導に携わって20年以上になります。

Yahoo!ニュースにもなった、
朝日デジタルの記事です。↓

これ、朝のアイドショーのトピックで紹介されてました。

成人は、
・1日:60分以上歩こう。
・2〜3回/週は筋力トレーニングをしよう。
という内容をガイド案でまとめたそう。
科学的根拠に基づての設定。
成人病のリスクを10〜17%も低減させる報告もあると
記事の中では触れています。

実際、かなり昔から、
(少なくとも僕が留学してたくらいから)
この辺のガイドラインは変わりません。

メジャーなところだと、
”American College of Sports Medicine”
のガイドラインです。
(1954年にアメリカで設立された団体です。
 業界だと、超メジャーな団体です。)

僕が習った段階(20年くらい前)でも、
・週2回のウェイトトレーニング
・週3回の有酸素運動
が健康増進には有効とされています。
(今は少しマイナーチェンジしているようですが、
 基本線は同じです。)

だから、ニュースを見た時の素直な感想は、
「何を今さら。。。」
って感じですね。

でも、
”定期的な運動が健康にはいい”
という意識は誰もが持っていると思いますが、
”じゃあ、どれくらいやればいいの?”
という疑問も誰もが持っているものと思います。

だから、国が指針を出してくれるのは、
運動をしている人、始めようとしている人には、
リアルな設定値ができていいと思います。

一方で、
「わかってはいるけど、
 運動ができない。。。」
というのが大多数ではないでしょうか。。。。

以前に一度、スポーツ庁の統計データを見ましたが、
運動が実践できない一番の理由は
「時間がないから」。

結論、みんな余裕がないんでしょうね。。。
日々の仕事に追われて時間がないだろうし、
可処分所得を何に使うかと言われた時に、
運動・トレーニングの優先順位は低いだろうな。。。
と思います。

運動を推奨するなら、
運動がしやすい環境
作ってあげないとですよね。

健康ということは医療費の削減になるわけだし、
そこに何かインセンティブを与えれば。。。
もっと言えば、景気が良くなれば。。。

と、外的要因に期待してもしょうがないので、
まずは自分から変わりましょう。
ガイドライン通りじゃなくても、
まず運動する習慣は作れるはず。
アクティブな生活を送るための努力と工夫ですね。

よろしければ、サポートをお願いします。情報発信するためのトレーニングセミナー開催費用や、ジュニア世代へのコオーディネーショントレーニング指導などの活動費として活用させていただきます。