DXでやってはいけないこと、やるべきこと

DX - Digital Transformation は、ここ数年、企業のシステム利用、IT活用の議論において中心的なキーワードになっています。

DXは概念であり、具体的に何かという解釈は様々です。一般的には、デジタル技術、IT (Information Technology)を活用して、仕事、ビジネス、ライフスタイルをより効率的にしていくこと、という意味で使われています。

「DXしよう」「仕事をDXで効率化しよう」と経営者やCIO/CDOがメッセージを発すると、
「〇〇クラウドを使おう」
「どのRPAツールがよいか」
といった、道具を決める検討が業務の現場で始まってしまいがちです。

これはアンチパターンだと考えます。

一方で、現場部門は業務方法を変えたくないので、新しいシステムやツールの導入方針が出ると、そのツールをゴリゴリとカスタム開発して業務のやり方が変わらないようにと要望します。これもアンチパターンです。新たに手に入れたIT技術を活用して、業務の進め方を変えていくことがDXであり、業務を変えないことを前提にするならば、そもそもDXではありません。

経営層は、「DXセミナー」で様々なITベンダーの上手なプレゼンテーションに感化され「このツールでDXしろ」と具体的な製品の利用を指示してしまいます。最悪のアンチパターンです。

では、どうするのか。

最新ITを使うと業務やビジネスをどのように効率化、活性化できるのか。その時のシステムやツールはどのようなものが適切なのか。業務とITシステム相互の変革議論を行ったり来たりしながら、IT部門、業務部門が連携して最適解を求める検討を行います。

しかしならが、これは難しいことです。

多くの日本企業において、ITを扱う部門と、現場業務やビジネス部門とは連携が薄いです。
業務部門からは「IT部門は”コンピュータ作業”の人達」と思われているので、IT部門から業務のやり方に口出しづらい関係にあります。一方で、IT部門にはIT領域に対する自負心があり、どのツールやシステムを社内で使うかはIT部門が独立して検討するべきだ、という意識になりがちです。

このジレンマを断ち切りDXを実現するには、IT部門と業務部門・ビジネス部門混成のDXチームを組織化し検討することが必要です。

検討においては、IT部門側が業務やビジネスを理解し、業務改革するためのIT活用検討をリードしたほうがよいでしょう。業務現場やビジネス部門が最新のIT技術を理解するより、IT部門が自社の業務やビジネスを理解することのほうがハードルが低いからです。

経営陣が行うことは、この活動がしやすくなるよう、業務部門とIT部門の垣根を取り除く支援をすることです。その議論の中で生まれるクリンチを解くために、慣習的な業務方法や社内ルールに対する割り切りや変革、IT投資、費用支出の判断を行うこと。DXを進める方針が決まったらその方針に従い社内統制をかけること。これがDX検討、推進における経営層の役目です。

大切なので、最後にもう一度

「この製品を使ってDXしろ」と経営者が指示してはいけない。その時点でDX活動の失敗がほぼ確定します。