デジタル人材育成について研究しています
デジタル人材育成学会の中村です。一昨年からデジタル人材育成に関心を持っており、デジタル人材育成学会という新しい学会で運営と調査・研究活動をしています。
デジタル人材育成学会として日本各地域の事例調査や海外でのデジタル人材育成をこれまで調査してきましたが、今後このnoteというメディアを使って、日本各地域のデジタル人材育成について個人的な考えや事例などを紹介していきたいと思います。
この2年間デジタル人材育成学会に在籍をしていて、デジタル人材育成の論点の鳥瞰図として個人的にまとめたのが下記のチャートです。
デジタル人材育成の論点鳥瞰図
目指すべきデジタル人材育成像は「DX推進スキル標準」の人材類型の定義をベースに作成しています。
ポイントとなるのはデジタル人材の育成対象として大きく社会人（リスキリング・リカレント）と学生（就職支援・キャリア教育含む）2つに大別をして論じないと噛み合わないことです。デジタルネイティブである現在の学生と、そうでない社会人世代では取るべき施策や教育の方法・ポイントが異なります。本稿でも社会人のデジタル人材育成なのか、学生のデジタル人材育成なのかを明確にしていきたいと思います。
デジタル人材育成のアクター
もう一点はデジタル人材育成のアクターは誰なのかという点です。大きくは政府・行政、大学・高専また小中高などの教育機関（アカデミック）、産業界・企業、また当学会や協会などのコミュニティなどが育成を担います。これは海外・日本は問わずこのアクターの連携が上手くいくが、デジタル人材育成の質と量双方を向上させるポイントであると考えます。
これらのアクターが政府・行政であればデジタル田園都市国家のような政策方針、また実行するための補助金や助成金、教育機関や産業界は教育コンテンツ、コミュニティは例えばIPAが白書や資格を提供するなど個々の役割に応じて施策を講じています。
育成対象は誰なのか、どのようなデジタル人材を育成しようとしているのか、そのアクターは誰なのか、実行している育成施策はどんなものなのか、一つ一つ要素を確認していくと、デジタル人材育成の論点をつかめるのではないかと思います。
文責：デジタル人材育成学会副会長 中村
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