決算書100本ノック！2021

めっちゃ久しぶりの更新。

これからは自分が何か書物を読んだ後の備忘録代わりに更新することを誓います。（自分を追い込む）

てことで、今回は「2021年版　決算書100本ノック」です。企業分析の触りを体感しつつ、業界のことを知れるので気軽に読むのに良いと思ってます。

早速振り返っていきます。はい。

ところどころ私の解釈も入ってます。

ANA・JAL

・ JALの方が財務体質が強くコロナ禍でもまだ高水準
・キャッシュバーン＝営業CFのマイナス額＋財務CFの有利子負債返済額。赤字企業が“必然的に”失うキャッシュ規模。投資等他のものはコントロールできるという考えという理解
・キャッシュバーンがANAの方が多い。これは有利子負債返済額の大きさが原因か
・また、ANAは手元資金強化のために追加借り入れ（JALより大きい額）
・一部に劣後ローンが含まれるため、支払利息が大きく中期的に見て今後苦しくなると予想。
・JALは公募増資を2020年11月に実施予定。ANAも続く可能性あり。
・投資CFがプラス。固定資産などの売却が想定されるが、これでコロナ後の世界の回復角度が下がる原因となり得ると予想。
・今度数年か厳しい環境が続く可能性が高い（JALに比べ）

三越伊勢丹HD

・今の事業構造（事業内容、収益・費用構造）のままだと、3年弱で現金が尽きる。構造改革が必須
・土地が5,346億あるので売ればキャッシュが生まれるので一時しのぎにはなるが、そこで営業するので結局は賃料がキャッシュアウトし、根本的な解決にはならない（延命程度）
・改めてやはり構造改革は必須。ヒントは売り場にテナント誘致して賃料を稼ぐ、抵コスト運営をしているJFR？

外食

・FC率の差→固定費率の差となっている？
・FC率高い：ハイリスクハイリターン、FC率低い：ローリスクローリターンか？
・外食産業が厳しくなっている中、FC率を高めないと余りにリスクが高い状況か

商社

・繰延税金資産（負債）を活用した利益の調整（？）
・ルールに則っているので問題ないが中長期で見たら意味があるのか？（当年の利益や業界内順位以外で）

NTTと携帯3社

・NTTのドコモ完全子会社化で、外部流出していたキャッシュ（ドコモの自社株買いと配当金）をNTT内部に留まらせる狙い？これを携帯料金値下げの原資とする？
・今後完全子会社化の影響が経営にどう出るか→親子上場がなくなったのでグループとしての戦略に沿った行動はしやすくなすはず。

NHK

・減価償却費が多く、売上高減価償却費率は民放各社より大きい
・有形固定資産回転率は民放各社より引く
　⇒設備等の固定資産が大きく、そしてそれを有効活用できていない
・一方、営業キャッシュフローマージンも民放各社より大きくキャッシュリッチ
・全体的に財務は大きいが、収益率が高い筋肉質な財務ではなく肥大化。無駄な経費や効率的な経営が求められる

ミニストップ

・FC店との契約形態の変換点。
・固定費や人件費もFC負担だけではなくなるが、その分本部の口出し権限が強まるか

ゼネコン

・大きく分けると建築と土木の二つの業態から成立
・コロナ禍の影響で建築は低迷しているが、公共工事が多い土木比率が高い会社は安定
⇒ゼネコンの分析には建築・土木の比率チェックが必要

ENEOS
（特にコメントなし）

東京海上日動火災保険

・損保特有の異常危険準備金という制度が存在、損害率（支払保険料/契約者払い保険料）が50％を超えた時は、その準備金を取り崩して収益に入れる
・これにより、災害が頻発した先も急激な財務悪化を避ける→PL上の話し
・そしてそれが、利益剰余金としてBSに戻ってくるので取り崩し自体でBSには影響はない→但し、取り崩す際はPLの元の利益が少ない（若しくは赤字）なので、そこで影響を与える
・異常危険準備金はその利益の影響を緩やかにするのが狙いと考えられる

オリンパス

・ROIC（税引き後営業利益/(有利子負債+自己資本)）を一つの重要な経営指標として活用。
・営業利益を上げるために販管費削減のための人員整理→従業員一人当たり売上高を他社と比べることで指標とする
・若しくは投下資本（有利子負債+自己資本）を削減する→収益性の低い事業の売却or収益性の高い事業の買収を打ち手とする

日立・SBG

・日立はD/Eレシオを重要指標として取り扱い
・またルマーダ事業に経営資源を重点配置→これとシナジーがないものは売却しあるものを中核事業としてきた。
・目先のD/Eレシオだけを重視すると、非中核事業の売却を含め縮小均衡に陥るので、ルマーダとシナジーがある買収も並行して行う→いわば資源の入れ替え
・対してSBGは借金は善。この差は、事業会社か投資会社（SBG）か。投資会社は運転資金が多く必要ではない→定常的なキャッシュの流出が少ないからか？

TSMC

・国際間比較なのでEBITDA（金利、税金、有形無形肯定資産減価償却控除前の利益。営業利益+減価償却etc）で比較→各国で異なる減価償却・金利・税金を除いた比較ができるため
・EBITDAは本業で実際に稼いだキャッシュの多さを示す指標
・EBITDAは減価償却を含めない、つまり計算対象年度は前年までの投資の大きさ（PL上の減価償却）の影響を受けないため、短期的には設備投資規模に左右されない収益力を測るとも言える→長期的に見た今までの積み重ねの成果と言える
・設備投資型産業は巨額の設備投資を長期間続けることで技術力とコスト競争力を獲得する
・その点でTSMCは競争力を確保し今のポジションを築いている

テスラvsトヨタ

・今後のテスラの課題は「研究開発費の高騰」「巨大量産メーカーを運営する幹部人材」（2,000万台販売を目指すにあたり）