本日現在厚労省はSARS-CoV-2の存在を認定していないのを知っていますか？嘘だと思えば厚労省に聞いてください😉
新型コロナウィルSARS-CoV-2は近年話題の物質エクソソームとピッタリ同じサイズという不思議。人体のあらゆる細胞を修復するために様々なスパイクを備えた細胞修理隊エクソソーム。
米国の人気科学者カウフマン博士はSARS-CoV-2だと公表された微生物はコロナウィルスではなくエクソソームだと反証しています。
2020年1月31日、NIID国立感染症研究所は上の写真を掲載して新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の分離に成功したと発表した。
しかし、不思議なことに新型コロナウィルスの分離成功・ウィルス存在を証明できる科学論文はない。つまりウィルス分離成功のエビデンスはなくウィルス存在は証明されていない。
では、
どうして国立感染症研究所は分離に成功したと発表したのか？
写真に写っているのは一体何なのか？
という疑問が噴出した。
PCR検査についても、当初「PCR検査陽性者は必ずしも新型コロナウィルス感染者ではない」と定義されたにもかかわらず、現在では全て
PCR検査で新型コロナウィルスが検出されたという事実もまったく無い。それどころか、既存のインフルエンザ感染者が新型コロナ感染者として扱われているという裏話が医療関係者の間で公然と交わされている。
2019年末から1年半もの間、世界中がCOVIDパンデミックだと騒いでいるのに、WHOによってCOVID-19を引き起こしている病原体と宣言されたSARS-CoV-2は存在証明されていない。
これは一体どういうことなのか？
カウフマン博士は、
「新型コロナウィルスだと云われているのはエクソソームだ」
と科学的に述べています。
エクソソームとウィルスのサイズはぴったり一致するとカウフマン博士は云う。新型コロナウィルスSARS-CoV-2の存在証明はない。公表されている写真はSARS-CoV-2ではなくエクソソーム（Exosome）だという見方が強まっている。
どちらもRNAを内包し同サイズでレセプターACE-2を有する
では、SARS-CoV-2は存在しないとすると、PCR検査陽性者のウィルスはなんなのかということになる。
それは、既存のただの風邪ウィルスやインフルエンザウィルスだと考えられている。
ここまで読んでもSARS-CoV-2が存在証明されていないという意見を否定する方々に以下の事実をご確認いただきたい。
2020年2月11日、WHO世界保健機関は病原体SARS-CoV-2が感染症COVID-19を引き起こしていると宣言しました。しかし、日本の厚生労働省はいまだに病原体SARS-CoV-2が感染症COVID-19を引き起こしているとは明示していない。
そのエビデンスとして下記の予防接種法附則抄第7条1項をご確認ください。
太字の個所をご覧ください。感染症を「COVID-19」と記載していません。「新型コロナウィルス感染症」としか記載していません。病原体を「SARS-CoV-2」と記載していません。「ベータコロナウィルス属のコロナウィルス」としか記載していません。見事な官僚用語です。
つまり、日本の厚生労働省はWHOの宣言を鵜呑みにしていません。言い換えればSARS-CoV-2という病原体が存在してCOVID-19という感染症を引き起こしているかどうか断定せずに疑っているということです。
日本の厚生労働省の官僚は政治家よりも賢明だということです。
予防接種法 附則抄 第7条1項
（新型コロナウイルス感染症に係る予防接種に関する特例）第七条 厚生労働大臣は、新型コロナウイルス感染症（病原体がベータコロナウイルス属のコロナウイルス（令和二年一月に、中華人民共和国から世界保健機関に対して、人に伝染する能力を有することが新たに報告されたものに限る。）であるものに限る。以下同じ。）のまん延予防上緊急の必要があると認めるときは、その対象者、その期日又は期間及び使用するワクチン（その有効性及び安全性に関する情報その他の情報に鑑み、厚生労働省令で定めるものに限る。）を指定して、都道府県知事を通じて市町村長に対し、臨時に予防接種を行うよう指示することができる。この場合において、都道府県知事は、当該都道府県の区域内で円滑に当該予防接種が行われるよう、当該市町村長に対し、必要な協力をするものとする。
にもかかわらず、自民党の白痴政治家や世の中の頭に白痴が付く、医者・経済人・評論家・有名人らは、現在、厚生労働省が存在不明と考えているSARS-CoV-2のワクチン接種を被害補償せずに実質半強制的に推し進めています。
存在証明できないウィルスのワクチンがどうして作れるのですか？
日本人の6割が体内注入したというワクチンの中身は何でしょうか？
SARS-CoV-2存在証明に関する市民の質問に対する厚労省女性職員の返答をお聞きください。女性職員が予防接種法附則抄第7条1項の絶妙な官僚用語の説明に四苦八苦しているのがよく分かります。
この件について現在、徳島大学名誉教授大島眞博士が東京地裁で係争中です。
下記関連記事をご覧ください。
エムケイコンサルティング 良仁