環境イニシアチブの興隆
アルファベット・スープ
ICTや金融関係などでよく言われていたような状態が、環境にきてますね。
もともと、個人的には、環境関連では、
・知っている人は知っている
・知らない人は全く知らない
と二極化が進んでいるという肌感覚でした。
でも今は、
・知っている人はソコソコ知っている
・知らない人でもチョコッとは知っている
・ガッツリ知っている人は一握り
という認識に変わりました。
MDGsを知っていた人は殆どいなかったと思いますが、SDGsという言葉を聞いたことすら無い人は、少ないのではないでしょうか。
逆に、一般の人よりも「知っている」と思っていたところ、「実はよく知らなかった」という人が相当程度いるのではないかと。
つまり、大学研究で言うところの、専門領域はトコトン知っているが、少しでも外れると全く分からない状態。スペシャリストばかりで、ゼネラリストが育っていない。
研究では差別化しないと予算の獲得ができない、短期間での成果が求められるため基礎研究は敬遠される、等の根本的な理由があることは理解できます。(まぁ、それ自体問題なのですが)
しかし、環境問題では、これらのイニシアチブ、ルール、標準が有機的に結びついて、理解され、拡がって初めて効果が表れるものだと思います。
現在は、ようやく、その方向へ動き出したところでしょうか。
課題解決も、拡げて纏めての繰り返しですから。
さて、実際問題としてどう対処していくかですが、やはり何度も申し上げたようにCDPがよいでしょうね。
回答依頼が来なくても、自己申告で回答できます。
中小企業でしたらディスカウントプライスです。
さらに、D-の評価でも、回答していること自体が、環境に携わっている人間には相当評価されます。金融機関受けも間違い無くよいです。
政府も後押ししてますから、入札で加点ポイントになったりするかも。
他方、開示情報をウォッチしていくのであれば、ISSB。
TCFDの勧告に基づき、最近IFRSに統合されたSASBの業界ベースの報告要件も取り込んだ形の、企業のサステナビリティと気候関連の開示に関する基準の第一次草案を発表しました。7月末まで120日間の協議期間中で、22年末までに発行予定としています。
これらの情報については、このnoteでもキャッチアップしていきます。
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