一連の部活動改革と労務管理についての考察
本日2025年成人式の日。高校サッカー決勝戦があり、PK戦の末、前橋育英が7年ぶりの日本一となった。個人的にサッカーを筆頭として、いろんなスポーツ、文化活動に興味がある。また、興味がない分野のものであっても、何かに懸命に取り組む姿勢は常に心を打たれる。様々な競技・演奏等を見る側として、今後もスポーツや文化活動が廃れることなく、続いていってほしいと思う。
その一方で、運動部活において全国屈指の名門校である東福岡高校がいちはやく部活動における改革を推進していることが大変興味深い。全部活動に部活動指導員を配置し、授業や担任業務のある教員の負担軽減をはかる。また、部活動時間も長時間行わず、国が定めるガイドライン、「平日2時間、休日3時間」をベースとして守る形だ。また、教員には、仕事として重点的にしたいこととして「授業か部活か」を事前に選択できるそうで、教員の得意分野を存分に生徒に還元できる仕組みが構築されつつあるそうである。そして、私学なら、指導実績に応じて、給与に差をつけることもできる。例えば授業力に優れ、難関大学へたくさんの合格者を出した。また、部活動において全国大会に出場したなどである。まさに私学高校の教員やその生徒が、広告塔となり得るわけである。
ただ、部活動を学校教育の「売り」としてアピールできるのは私学高校だからこそであり、公立中学が部活動を「売り」として公にアピールすることは、乗り越えなければならない壁がたくさんある。というか、実質今のカリキュラム、教育制度、法律下では無理である。よって、公立中学校は現行上、「部活動を学校から切り離す」しかない。
令和における現在でも、中学校の横を通れば、部活動実績の横断幕が目に飛び込んでくる。「○○部、県大会出場」などである。部活動が活性化していることを地域にアピールしているような形だ。
ここで、親の立場になって考える。部活動推薦・特待等で高校に進学すれば、大学の進路も１００％ではないにしろ保証される。なぜならば、部活動で高校進学させるということは、「高校では、勉強よりも部活動に注力しなさい」と暗に言っているようなものだからである。部活動で実績成果を上げ、生徒がその高校の広告塔となるわけである。だから、その見返りとして、顧問の先生から「大学推薦」という切符がもらえるのである。親、保護者からしたら、とてもありがたい制度である。学費が免除されるか否かは、その生徒の競技能力によるだろうが、ともかく高校・大学の進路は保証される。つまり、部活動は生徒が進学するための一つの手段として存在している側面がある。
もう一つ、親目線からの部活のうまみを言うと、「放課後や休日も含め、タダで子どもの面倒をみてもらえる」ということがあげられる。がっつりその競技にのめりこんでほしいというものではない。少し表現は悪くなるかもしれないが、「休みの日に子どもに家でゴロゴロされても困る」「部活動ならタダで先生に預けられる」というニーズは確実に存在している。また、生徒本人からしても、「帰宅部はちょっと…」「何か部活動に入っておかないと友達ができない」等、その競技等への熱量云々よりも、何らかの部活動に入部しておくことで安心感が得られるという側面も否めない。
もちろん、部活入部当初は、その競技にやる気がなくとも、やっていくうちに次第にのめりこんで力を発揮していく場合もある。ただし、そのような事例は稀有であるが…。
このように、「部活動」とは一口で言っても、保護者や生徒から多様なニーズがあった。競技レベルや実績によってはそれが進学と絡む場合もある。先生から無償で教えてもらえる。場所も学校だから送迎はいらない。地域の習い事に行かせるより、学校部活動のほうが便利といった具合だ。
ここで疑問に思うことがある。公立中学校において、前述した「学校部活動で面倒みてもらうのが何かと便利」と考えている保護者や生徒は、「そもそも部活動指導、顧問業務は教員の仕事である」と思っているのか否かである。部活動の実績と進路が絡む場合があるのであれば、部活動も当然教員の仕事と考える保護者や生徒がいてもおかしくはない。もう一つの疑問が「部活動指導は教員の仕事である」と考えている教員がいかほどいるのかである。アンケート結果等があるわけではないので、正確なことは言えない。前述した、私立高校であれば部活動指導も仕事の一つになりえるだろう。部活動で生徒を入学させているわけだから。ところが、公立中学校は部活動で生徒を入学させていない。確かに、高校受験においては、部活動の実績によっては、高校の先生の目に留まり、進学に結び付く可能性はある。
振り返ってみると、教員になるまで「部活動が教員の仕事」かどうかなんて深く考えていなかった。自分は、もともと大卒後、高校の非常勤講師からスタートした。非常勤講師は授業のみを担当していたため、授業1コマに対して給与が発生していた。常勤講師となれば、授業以外の様々なこと、例えば担任、校務分掌、（部活動）等を担当できる。初めて公立高校の常勤講師となったとき、県大会常連の強豪運動部の顧問となった。顧問は自分以外にも2名おり、外部コーチも4名いた。部員はそのほとんどが部活動推薦で進学してきており、競技レベルも高く、やる気に満ちていた。その時の顧問のこぼした一言が今でも脳裏に焼き付いている。「自分は、教科指導、担任業務、そして、部活動指導まで含め教員の仕事だと思っている」と。また、もう一人の顧問からは、その競技の道具を一式もらった。「生徒と一緒にやりたいんだったらやっていいよ」と。その競技は未経験であったし、生徒のレベルが高すぎて、少しやってみたけど結局その競技に自分はあまり関心をもてないままだった。常勤講師になれたことで給与面の待遇がほぼ正規並みとなったことや、授業以外のことも任されたり、生徒と触れ合う機会が増えたりしたことが単純にうれしかったことを覚えている。ただし、自分の中で「部活動が教員の仕事かどうか」の答えはこのときまだよく分かっていなかった。その証拠として、私は常勤講師をやり始めて半年間部活動の特勤の申請をまったくしていなかった。10月頃、事務室の先生から、「先生は土日も部活動指導や引率に行っているみたいだが、特別勤務手当の申請をしていないけどそれでいいのか」と。自分は、部活動顧問業務が通常なのか、特別なのかの区別もついておらず、単純に非常勤講師から常勤講師になって給与が増えていただけで満足しており、気にもとめていなかった。事務の先生の指摘により、4月からの半年間、土日祝日に部活動指導を行った日を申告し、手当をもらった。時給換算すると、最低賃金以下であったが、当時はもらえるだけありがたいぐらいの感覚だった。今思えば、土日祝日に勤務したのであれば、最低賃金以下の手当てなどありえないのだが、当時はあまり深く考えていなかった。
前置きが長くなってしまったが、現在、自分の活動の一つに「管理職による部活動顧問強制の廃止」がある。個別の感情論はもう抜きとして、つまり、保護者が「部活動指導も教員の仕事でしょ」とか、個々の教員が「部活動指導も教員の仕事だ」と思おうが、それはそれとして一旦おいといて、制度上、法律上、公立中学校において部活動顧問、指導等を強制的に教員をあてがうことは不可能であるとするのが今のところの結論である。念のため下記を記す。
AI による概要
部活動は、学校教育の一環として生徒の人格形成に大きく貢献する活動ですが、法令上の義務として求められるものではなく、教師が担う必要のない業務と位置付けられています。
スポーツ庁ホームページのよくある質問
Q16 教師は顧問を拒否することができますか。
ガイドラインでは、「校長は、教師を部活動顧問に決定する際は、校務全体の効率的・効果的な実施に鑑み、教師の他の校務分掌や本人の意向、部活動指導員の配置状況を勘案したうえで行うなど、適切な校務分掌となるよう留意するとともに、学校全体としての適切な指導、運営及び管理に係る体制を構築する」としています。
ただし、勤務時間内における部活動顧問については、職務命令があれば担う必要がありますが、勤務時間外において、部活動を行うことを教師に命じることはできません。
つまり、やりたかったら教師がやってもいいけど、任意です。したくなければしなくていいというもの。つまり、各々の教員が「部活もしたい、部活指導がしたくて教員になったんだ」と思うも自由。また、「自分は授業やクラス担任業務に力を入れたい、部活動指導はしたくない」こう思って断るのも自由ということである。
教員個々人の意思で部活動顧問になるかならないかを決められる状態が日本全体で通例ならば、そもそも問題となっていない。日本全国の多くの場所で、部活動顧問の実質強制が行われている。2016年度のスポーツ庁による全国調査では、87.5%の中学校で教員全員による部活動の指導体制がとられている。 希望制は、たったの5%である。
つまり、法律上部活動指導は任意である、やるもやらないも教員の自由。しかし、顧問がいなければ部活動ができないため、「全員顧問制」なるものが多くの学校で内規として存在している。内規とは、各学校長の判断で決める、その職場内だけの規則である。職員数よりも部活数が多ければ、一人で二つも三つも部活動顧問を掛け持ちする場合もある。顧問のなり手がいなければ廃部となるが、その場合クレームが校長にいくことも十分考えられる。
現在行われている部活動の多くが、勤務時間外に行われている。また、仮に勤務時間内だったとしても、適正に教員の休憩時間（４５分取らないといけないとされるが実質ゼロ）が確保されていない状況であるため、実質、勤務時間内だけ部活動顧問を学校長が命じるのも不可能である。つまり、授業を５～６時間行った後、その他、業務を行い、且つ、休憩時間の４５分を配当すると、部活動指導を行う時間はないに等しい。以下、AIによる概要を示しておく。
AI による概要
部活動に関する命令について、次のような情報があります。
部活動顧問の職務は、勤務時間内に設定されている場合は、管理職から職務命令として出すことができます。
勤務時間外に部活動顧問の職務を命じることは、給特法第6条に違反します。
部活動顧問は教員の職務ではないため、校長・教頭は部活動顧問を職員に命令することはできません。
部活動指導は、主任等の命課と同様に年度はじめに校長から出された「部活動の監督・顧問」という職務命令によって命じられます。
部活動指導業務に係る教員特殊業務手当（部活動手当）は、週休日等に4時間以上従事した場合に支給されます。
上記より、部活動廃止や地域移行は、法令遵守活動である。世間でよく言われる「働き方改革」の一環では決してない。なぜなら、もともとから公立中学校では部活動顧問は仕事ではないからである。
仕事ではない部活動顧問が日本全国で実質強制させられている。このことでどのようなことが起こっているかと言えば、若者の教職離れである。つまり、教職には興味あるけど、部活動指導が付随してくるならやりたくない。つまり、採用試験を受けない。または、採用されて部活動顧問を押し付けられ、本来の授業準備等ができず、こんなはずではなかったと数年で辞めていく。また、若手だけでなく、特に出産を機に子育て期に入った女性教員に多いのは、部活動指導がほぼない特別支援学校や小学校へ異動する場合も見られる。
学校の労務管理 学校の常識は非常識か
＃教師のバトンから引用
某県某市立某小学校「某小タイムス」 特集 「教えて教頭先生」文責教頭
学校の先生の魅力を発信するために教師の一日を密着した記事を書いている。それによると、7時半に出勤し、19時に退勤とある。途中の休憩時間はなし。トイレに行く暇もないほど。給食は早食いが教師の宿命。牛乳が鼻に入りそうになる等の記述がある。
一見すると、まあ教員だからこんなもんだろうとなる。しかし、よくよく記事を考察すると、12時間近くぶっ続けで働かせている。これでこの教員が倒れようものなら一体だれが責任をとるのだろう。その先生が好きで働いていただけだから知らんぷりでは済まされない。
さらに、「そんなに忙しいなら授業の準備はいつしているの？」という問いに対し、「平日学校で残業する先生、家に持ち帰って準備する先生、土日に学校で一週間分を準備する先生、いろいろです。」と述べられている。この発言も問題である。そもそも、勤務時間内で終わるように仕事を割り当てるのが管理職の仕事である。
教師の魅力を発信するつもりでこの教頭は通信を出したのだろうが、はっきり言ってしまえば「自分たちが教員に違法労働をさせていて、労務管理が不適切である」ということを露呈させてしまっている。この教頭の感覚は「早食いが教師の宿命」という文面や出退勤時間が労働基準法を大幅に超えた状態なのに堂々と載せているところから、教師たるや、目の前の生徒のために聖職者たれ、自分の体力や時間を削って働くのが美徳である。労働者としての側面を出すなと言っている。それを管理職がいうのは、暗に他の教員へのハラスメント、同調圧力となる。上司がそういう働き方を望んでいるのであれば、自分たちも定時には帰りにくいとなる。
部活動指導にも同じことが言える。部活動指導は平日の勤務時間外や土日祝日などに及ぶ。つまり、部活動顧問を引き受けてしまうと、部活動がある日にはよほどのことが無い限り定時に帰ることはできない。「多くの先生が顧問をしているから」「目の前に部活動生徒が在籍しているから」「生徒のために自分の体力と時間を削って働くのが教員の鏡」「先生も生徒のときは、部活動でお世話になったんでしょ」等。言わんとしていることは分からなくもないが、法律を守らないのが前提なのがそもそもよくない。
私自身も10年以上運動部活動の顧問を受け持ってきた。ほぼ未経験部活である。大会シーズン中であれば、土日両日部活などもかなりあった。今ほど、部活動ガイドラインが言われてなかった時代だ。なので、20連勤などもあった。ただし、自分が主顧問で、己の判断で土日両日練習試合を組んでいたから別に良かった。若くて体力もあった。我が子の育児は奥さんにまかせっきりだった。でも、ふと思うのは、このとき、過労が原因で死んだとしても、まず学校側は責任とらないよなと。本人が好きで部活動顧問を時間外にして、それで死んだだけでしょで終わる可能性が高い。
一方で、冒頭で紹介した部活強豪校である私学の東福岡高校は、部活強豪校にありがちな、長時間部活で鍛えて、大会で結果を出すというやり方ではなく、言ってみれば「令和型の働き方」として、教職員や部活動生徒の時間的余裕の確保に向けて経営陣や管理職が積極的に動くことで、生き残りをはかっているように思う。資本主義社会なので、当然といえば当然。一方で公立小中高は改革へ進んでいる気配があまりない。管理職側が「長時間労働が美徳」、目の前の子どもが「分かった、できた」のためなら、タダ働きも厭わずやるのが世間のニーズと錯覚している。結果、教員も生徒も余裕なし。６時間授業したあとに、日の長い夏場であれば１９時ごろまで部活動をする。教員はそのあと、授業準備やその他雑務を職場や家に持ち込み、タダで残業をし、生徒は部活後も塾などに行く子もいる。誰も余裕がない。誰も得しない。
顧問拒否という活動の意義
自分自身は、顧問拒否を終え、心に余裕ができ、充実した毎日を過ごせている。平日の夕方には帰宅し、家族と夕飯を共にし、自分の子どもの習い事に付き添ったり、趣味である体づくりを行ったりしている。心身ともに健康で申し分ない。もう、部活動顧問をしていたころには到底戻れそうもない。なぜ、自分の休みの日を無償で捧げてきたのか、今となっては疑問と後悔が残る。また、詳細は省略するが、部活動顧問をしていたときに受けた上司からのハラスメント、同調圧力、自分勝手に部活動を利用する大人（教員・保護者）へは怒りを覚える。
自分自身、顧問拒否に踏み切るにはかなりの勇気を要したが、ちょうど国が部活動を地域へ移行開始とした2023年度から顧問拒否をするに至った。要は国が自分の行動を後押しした。
下記はAI解説である。
部活動の地域移行は、2023年度から2025年度までの3年間を「改革推進期間」として、まず休日の部活動から本格化しています。将来は平日を含めて全ての部活動の移行を目指しています。
部活動の廃止や地域移行について、次のような情報があります。
中体連では、令和9年度（2027年度）以降、水泳、ハンドボール、体操、新体操、ソフトボール男子、相撲、スキー、スケート、アイスホッケーの9競技の全国大会が廃止されます。
国は、学校における働き方改革等を踏まえ、部活動を学校単位から地域単位の取組としていく方向性を示しています。
文部科学省は、少子化が進む中、生徒がスポーツ・文化芸術活動に継続して親しむことができる機会を確保するため、「学校部活動の地域連携・地域移行」の施策を推進しています。
名古屋市教委は、2025年10月から、中学校では休日の部活動を行わず、地域団体などによる「地域クラブ活動」に移行する検討を行っています。
部活動廃止、もしくは地域移行の先駆けは静岡県掛川市であるが、それ以後、大きな自治体順で、廃止・地域移行・土日祝の廃止などを決定した箇所でいうと、知りえた範囲では神戸市・静岡市・奈良県・福井市・豊橋市・柏市・宗像市などである。
部活動問題≒労働問題
「部活動問題って複雑ですね」とよく言われるが、単純に、労働問題である。教育問題でよく言われる「教員不足」「教員の質の低下」「教員による体罰」「いじめ」「不登校」等様々あるが、教育問題解決のための一丁目一番地が「部活動廃止」であることを言っておきたい。現在の部活動のありかたは、誰かを犠牲にしている。その誰かとは言わずもがな教員の時間である。時間は≒命であり、これは人権問題でもある。多くの学校の管理職が部活動顧問を強制的に割り当てている現状は、人の命を勝手に削っている状態ともいいかえることができる。
世代でくくるのは良くないかもしれないが、いわゆるZ世代と呼ばれる、20代の教員はこの部活動問題を冷静に見ている。「なぜ、仕事ではないことを強制させられなければならないのか」と。彼らに、「あなたたちも生徒時代、先生に部活でお世話になったでしょ。だからあなたも無償でやりなさい」「部活動指導は生徒指導にも役立つからやりなさい」「若いうちの苦労は買ってでもしなさい」は通用しないし、元々「不適切にもほどがある働き方」だったのである。
結論 まとめ
小学校部活動が近年廃止されたことを知らない人が意外と多い。自分自身も最近知った。次の波が公立中学校部活動廃止。公立高校教員も実際、部活動顧問業務で悲鳴を上げている状態であるし、違法状態であるため、いずれ公立高校も廃止に向かうかもしれないが、そこはまだ未知数である。
日本にあるさまざまなスポーツや文化活動がこれからも発展していってほしいことは言うまでもない。ただし、そのために教員が犠牲となって無償で担うというのは、法律的・人道的に間違っている。教員は目の前の生徒のためなら、命を削っていいわけではない。労働者である。公務員には職務専念義務があるため、勤務時間内は職務遂行のために集中して働くが、勤務時間外に働こうが、働くまいが自由である。
私が行っている「顧問拒否」「全員顧問制度廃止」によって、多くの人が、現在の教育問題に気づき、教員・生徒・保護者・地域・社会がよりよく生きていければいいと思っている。
最後にさりげなく広報活動
部活動顧問拒否したいけど、個人では勇気が出ないという先生方。部活動顧問問題に特化した組合に入ることで一瞬で解決します。しかも、年会費は１０００円。月会費ではなく、年会費。役割等はない。自分自身が今こうやって文章作成している理由はただ一つ。「自分のような思いをしている人を守りたい」である。もし、この文章を読んで、自分も拒否してみようかなと思った方は、DMください。