パワハラ？主夫になっていいよ

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職場で広がるパワハラの波

最近、私の周りでパワハラが増えています。
私だけでなく、夫もという意味ですが。

上司のパワハラ傾向に悩まされる日々

私の今の上司、ちょっとパワハラ傾向があるんです。
私だけじゃなくて、みんながその対象になっちゃってて...。
突然怒り出したりして、態度がコロコロ変わるから、対応が難しいんですよね。

公の場での叱責

普通、管理職の方って個室で叱るものだと思うんですけど、うちの上司は皆の前でいきなり怒り出すんです。
でも、逆に証人がたくさんいるから、そこは救いかな。

上層部の認識と対応

面白いのは、上の役員さんたちもこの状況を知っていて、こっそり「大丈夫？」って声をかけてくれたり、パワハラ相談窓口を使っていいよって言ってくれたりするんです。
ある意味、公認なんでしょうね。

自分の行動を客観視できない上司

笑ったのは、この上司が他の部署のパワハラを指摘してたんです。
でも、自分の行動は全然気づいてない。
私、結構同じような状況で怒られています。
人って自分のことは見えないものなんだなって思いました。

夫も直面するパワハラ問題

実は、夫もパワハラで悩んでいるんです。
上司との関係がうまくいってないみたいで...。
夫には証拠を集めて記録するようアドバイスしてます。

仕事と適性のミスマッチ

夫はメンタルが強いのですが、、今の仕事があまり合ってないみたいです。
この年齢で無理する必要ないから、主夫になってもいいよって言ってるんですが、嫌がってます。
主夫やれよー。
主夫は良いが、紐はダメ。

慎重な対応の必要性

夫は会社に相談しようとしてるんですけど、もう少し準備してからの方がいいんじゃないかなって思ってます。

パワハラは他人事じゃない

私の家族にもメンタルヘルスで苦労した人が結構いるので、無理してそんな環境で働く必要はないと思ってます。
パワハラって、誰にでも起こりうる問題だと思うんです。
お互いに気をつけていかないといけませんね。

おまけ

AIのperplexityにパワハラをどう相談するか、聞いてみました。
客観性がやっぱり大事かも。

パワハラ（パワーハラスメント）を人事部門に相談する際は、以下のような書式や方法を用いることが推奨されます：

1. 記録の作成:
まず、パワハラの事実を客観的に記録することが重要です。高知県が提供している「パワーハラスメントの記録様式」[4]を参考に、以下の情報を含めて記録を作成しましょう：

- 日時
- 場所
- 行為者
- 具体的な言動や行為の内容
- その行為によって受けた影響や被害
- 目撃者や証拠の有無

2. 相談窓口の利用:
多くの企業では、ハラスメント相談窓口が設置されています。この窓口を通じて人事部門に相談することができます[2]。相談方法は面談だけでなく、電話、手紙、電子メールなど、複数の選択肢が用意されていることが一般的です。

3. 相談記録票の活用:
企業によっては「パワーハラスメント相談記録票」のような専用の書式が用意されている場合があります[2]。このような書式がある場合は、それを使用して相談内容を記録することで、より正確で体系的な情報提供が可能になります。

4. 相談の準備:
相談の際は、以下の点に注意して準備をしましょう：

- 事実関係を時系列で整理する
- 感情的にならず、客観的な事実を中心に説明する
- 証拠となるものがあれば、それを準備する（メールのコピーなど）
- 相談の目的や希望する解決方法を明確にする

5. プライバシーの保護:
相談内容は機密情報として扱われるべきです。人事部門に相談する際は、プライバシーの保護について確認しておくことも大切です[3]。

6. 外部相談窓口の利用:
社内での解決が難しい場合や、より客観的な助言が必要な場合は、労働局や労働基準監督署の総合労働相談コーナーなど、外部の相談窓口を利用することも検討しましょう[3]。

パワハラの相談は、被害者にとって非常にデリケートな問題です。相談する際は、自分の心身の状態にも配慮しながら、信頼できる人に相談するなどのサポートを受けることも重要です。また、相談後の対応や解決までのプロセスについても、人事部門と十分に話し合うことが大切です[1][2]。

Citations:
[1] https://www.fukuoka-roumu.jp/shoshiki/harassment/
[2] https://www.no-harassment.mhlw.go.jp/jinji/measures/inquiry_counter
[3] https://www.no-harassment.mhlw.go.jp/worry/action/
[4] https://www.pref.kochi.lg.jp/doc/2020072200199/
[5] https://www.armg.jp/journal/270-2/