財市場の全体像がわかる三面等価の原則をわかりやすく解説
経済学では様々な原則や法則に基づいた概念があります。
その中で今回紹介するのは「三面等価の法則」についてです。
マクロ経済学の最も基礎的な概念になりますので、覚えておきましょう。
国民所得について
「三面等価の法則」について解説する前に、まずは国民所得を理解しておく必要があります。
まず１つの国の経済状態を表す指標として、
・GDP（国内総生産）
・GNI（国民総所得）
などがあります。
後ほど説明しますが、ここではこれらをまとめて国民所得と表現します。
ちなみに国民所得が伸びていれば景気がよく、下がっていれば景気が悪いと表現されます。
国民所得＝付加価値
国の中では企業が原材料を使用して生産の結果生み出されたものを付加価値と言います。
付加価値とは、生産者が生産した原材料を除いたものになります。
わかりやすく説明すると、A社・B社・C社があるモノをを作っていたとします。
A社が原材料を生産します。まずこれがA社の付加価値です。
その後B社がA社が作った財を使用してB社が財を生産します。これにより更に付加価値を生み出します。
そしてB社が生産した財で財を生産します。これにより付加価値が生み出されます。
付加価値を特定の期間で絞って合計した数値を国民所得と言います。
そして原材料は中間生産物と言います。
国民所得の求め方は、
「総生産ー中間生産額」となります。
国内総生産と国民総所得
国内総生産と国民総所得について解説します。
国内総生産とは、国内における一定期間の付加価値の合計を指します。
ここで１つ注意していただきたいのが、あくまでも国内ですので外国の方が生み出した付加価値も含まれるということです。
次に国民総所得です。
国民総所得とは、一定期間に生み出した付加価値の合計を指します。
GDPでは外国の方が生み出した付加価値も含まれると解説しました。
しかし国民総所得では日本に国籍を持つ人だけで生み出した付加価値の合計になります。
ここまで「国民所得」について解説しました。
では本題の三面等価の原則について解説します。
三面等価の原則とは
三面等価の原則とは、先程説明した国民所得が「生産面」「支出面」「分配面」の３つの側面が常に等しい原則のことです。
まず「生産面」とは生産されたもの＝供給です。
供給したものを欲しいと思う、いわゆる需要です。これが「支出面」です。
そしてそれがどのような形で経済主体にお金が入ってくるのか？これが「分配面」になります。
これだけではわかりにくいと思いますので詳しく解説していきます。
生産面
生産面は企業が生産した結果生まれた価値のことです。
主にGDP（国内総生産）が挙げられます。つまり付加価値の合計です。
支出面
次に支出面です。支出面は消費や投資などお金を使う側面を指します。
支出面は大きく４つに分けることができ、「消費」「投資」「政府支出」「輸出・輸入」です。
「消費」とは、財やサービスを使い切ってしまうことです。
私たちが普段している消費と同じ意味と思ってください。
次に「投資」です。
投資は新たな生産のために機械や建物、設備を購入することです。
あるものを作るときにこの機械が必要であれば、購入します。
この「あるもの」に対して投資をしているということです。
そして「政府支出」。
政府支出は政府が国のために公共事業などにお金を使うことです。
高速道路やオリンピックなどはこれに当たります。
ここまで支出面だけを見てきましたが、実際に国では輸入や輸出を行います。
特に日本は輸入大国ですので「輸出・輸入」の支出面は大きくなってきます。
ちなみに輸出から輸入を差し引いたものを「純輸出」と言います。
これらを合計すると国民所得を表すことができます。
国民所得＝消費＋投資＋政府支出＋純輸出
分配面
分配面は簡単にいうとどんな形でお金が入ってくるかを示したモノです。
具体的には、
・雇用者所得
・財産所得
・間接税
・営業余剰
・固定資産減耗
などが挙げられます。
雇用者所得とは、言葉通り働いて稼いだお金です。
事業所得は、企業を経営して得た儲けのことです。
財産所得とは、資産運用によって得た利益のことです。
そしてこれらのお金には税金が発生します。
また物を購入する際に発生する消費税のような間接税は「政府の支出」に該当します。
分配面からみたGDPは以下の計算式で出されます。
雇用者所得＋営業余剰＋財産所得＋（間接税ー補助金）＋固定資産減耗
ここまで「生産面」「支出面」「分配面」について説明しました。
最後に三面等価の原則の計算式は以下になります。
生産面＝消費＋投資＋政府支出＋純輸出（支出面）
生産面＝雇用者所得＋営業余剰＋財産所得＋（間接税ー補助金）＋固定資産減耗
となります。