コロナ後の働き方 リモートワーク編
皆さん、こんにちは。カタリストエージェントの勝田です。
前回の投稿ではコロナ後の働き方として出社へ回帰する企業が増えているという内容をお伝えさせて頂きました。詳細は下記をご覧下さい。
数日前の日本経済新聞でも同様の内容が報じられていました。記事によれば、東京都心部のオフィス出社率は実に7割を超えるそうです。<日本経済新聞2023年4月23日>
一方でコロナ禍で定着した働き方を続ける企業もあります。日経新聞の記事では三菱ケミカルグループやNTTなどがその例として出ています。
今回の投稿では前回とは対照的にコロナ後の働き方として、このようにリモートワークを推進するケースについて取り上げてみたいと思います。
リモートワーク推進
コロナ後の働き方のもう一つの方向性はコロナ禍で定着した働き方を維持・発展させていく方向である「リモートワークの推進」です。
それではこのリモートワークによる働き方のメリットはどのようなものがあるのでしょうか？
《リモートワークのメリット》
◾️時間の効率化（＝生産性の向上）
・リモートワークの働き方の最大のメリットはこの時間の効率化が図れるということです。例えば、仕事をするために今までのように「通勤」をしてオフィスまで通うというようなことが不要となり、時間が大幅に削減されます。
・また、リモートワークではオフィスでの勤務と違い、自分の業務に集中しやすいという特徴があります。周りから声をかけられたり、業務が中断するということは少なく、生産性の向上が見込めます。
◾️QOLの向上
・オフィスへの出勤などをしなくてもいいとなると通勤ラッシュなども無くなる為、精神的なストレスから解放されたり、朝の時間を有効活用するなどのQOL（Quality of Life）の向上が見込めます。
◾️距離的な制約の無さ
・リモートワークでは時間的な制約とともに距離的な制約も無くなる点はとても大きなメリットです。例えば、東京本社の業務について大阪在住の従業員が対応するなどということも可能になり、個人の能力や適性を最大限発揮していくことが可能となります。
・また、お子様がいる場合、自宅などでリモートワークができることはとても大きなメリットがあります。すぐにお迎えに行ったり、子供の面倒を見ることができるのもリモートワークで距離的な制約が無くなったからこそ出来ることです。
以上、リモートワークのメリットを働き方の観点から見てきましたが、企業側の視点（＝経営の視点）で見ても例えば、母集団を全国から募集できるなどの「採用上のメリット」やオフィススペースの確保や通勤手当の支給などが少なくて済むなどの「コスト削減」の効果がある点も見逃せないポイントです。
続いて、リモートワークにおけるデメリットを見ていきましょう。
《リモートワークのデメリット》
◾️仕事環境の確保
・自宅でオフィスと同様の仕事環境を整えるのは簡単ではありません。デスクや椅子だけでなく、インターネット回線などの通信環境を見直さなければならないこともあります。場合によっては光熱費の負担が増えるケースもあるので注意が必要です。
・また、小さなお子様がいる場合は、仕事に集中できる環境を整備することも不可欠です。
◾️コミュニケーション不足
・リモートワークでの最大のデメリットはこのコミュニケーション不足でしょう。オフィスで顔を合わせて仕事をしているのと違い、ちょっとした確認や質問などのような気軽なコミュニケーションをしにくいことが大きなマイナスポイントです。特に、新入社員や中途入社者などの新しいメンバーにとってはこれはとても大きな障害となり兼ねません。このような状況が進むと疎外感や孤独感を感じ、チームワークの低下やメンタルの問題を抱えてしまう可能性も出てきます。
◾️セルフマネジメントが必要
・リモートワークではある程度、セルフマネジメントをしていくことが必要となります。自宅だと家族と同じ空間であるため業務に集中しきれない、緊張感がなく作業効率が落ちて長時間労働になるなどの問題が起きる可能性もあります。これが行き過ぎると仕事とプライベートの境目が無くなるなど本末転倒なことが起きかねません。
こちらも企業側の視点を補足すると従業員の「タイムマネジメントや労務管理の難しさ」や個人情報や企業情報などの機密性が高い情報の「情報漏洩のリスク」が考えられます。
実際はハイブリッド型が多い？
ここまで「コロナ後の働き方」として前回投稿の出社回帰編と今回のリモートワーク編を見てきましたが、それぞれメリットとデメリットがあり、どちらも一長一短であるということがお分かりいただけたかと思います。
そのようなことを踏まえて、実際は多くの企業でリモートワークと出社を組み合わせる「ハイブリッド型」の勤務形態をとっているのが実情です。
例えば普段はリモートワーク中心で勤務し、週1回の定例のミーティングの時は出社してチームメンバー全員が顔を合わせるなどがこのパターンです。
このようなハイブリッド型であればリモートワークのデメリットであったコミュニケーション不足をある程度は回避することが可能となります。
いずれにしても、これからはリモートワークの制度の有無やその運用の仕方の巧拙などを起点に会社を選択する人が増えてくるものと思います。
是非、今回の投稿を参考にしていただければと思います。
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