中小企業やベンチャー企業に転職する際に気をつけておきたい4つのポイント

中小企業やベンチャー企業はマルチプレーヤーとして活躍する

私も、大手企業、中小企業、ベンチャー企業と渡り歩いてきたのでよく分かるのですが、どこが自分にあっているのかということは仕事をしてみないとわかりません。

私の場合は中小企業やベンチャー企業のやり方がマッチしているように感じます。

決済権の大きさ、決断力の早さ、経営者との連携がしやすいなど、いろいろなところがあっているからでしょう。

大手企業の場合は安定をしている、給料がいい、ワークライフバランス、福利厚生が充実している、

住宅ローンが借りやすいなど雇用や世間体については問題ないでしょう。
仕事については縦割り分業制ですから、越権行為をしてしまうことはできませんし、しがらみや抵抗勢力がいるので、出る杭は打たれてしまう。

異端という人については腫れ物に触るようにしているし、エリートコースから外れると冷や飯をくらうことになる。
優秀な人材が渋滞をしており、ポストが空くのを待っている状態。
まるで白い巨塔のようなことが日常茶飯事で行われていることが多い。

中小企業、ベンチャー企業は、ワークライフバランスがないとか、ブラック企業などと書かれてしまう。
給料も安いケースが多くあるが、出世が早いという特徴がある。
またマルチプレーヤーとして活躍をしないといけないということがあります。

少数精鋭で仕事をしているというのもありますが、総務人事、経理などいろいろな部署をまたいで仕事をすることがあります。

場合によっては販売応援というかたちで営業所へいって販売の手伝いなどいろいろなことをこなさなければならない。

そのため、大手企業から転職をした際に一番気になるのがどこまでやっていいのかがわからないのと、大手のやり方と、中小企業やベンチャー企業のやり方は違いますので、会社のやり方に慣れるまで時間がかかります。

中小企業やベンチャー企業に転職をするということは大手企業でのやり方は一切通用しないといっても過言ではありません。
大手企業出身者が中小企業やベンチャー企業で成功するためには、過去の栄光を捨てること、過去のプライドを捨てること、柔軟性と謙虚さをもつことが必要になります。

休日出勤は当たり前のようにあると認識をしておくこと

大手企業ではあまりでない質問ですが、中小企業やベンチャー企業ではよく出る質問があります。

「突然の残業や休日出勤は可能でしょうか？」という質問である。
残業があるのは理解している人が多いのですが、休日出勤については理解している人が少ないのが特徴です。

代休や振休がありますかということを聞いてくる人もいますが、制度上はきちんとあります。

しかし、中小企業やベンチャー企業の場合はオーナー企業ですから、制度はあるけど実態は取れないということもあります。

一人何役もやりこなさなければならないのですから、長時間労働や休日出勤が常態化していることが多くあります。

その時に表情1つ変えずに「できます。大丈夫です。」と答えることができるかどうかがポイントです。

特に成長期に入っている企業では、増員をしたいけど採用が追いつかずに、
現在いる社員に負担が増える傾向がよくあります。

そのため、終電間際の残業が当たり前のようになり、休日出勤が当たり前の状態になります。

プログラマーやシステムエンジニアの世界では納期厳守のため、連日深夜までの残業があったり、始発で着替えとシャワーをあびるために帰る人がいたりします。

ワークライフバランス、過労死というリスクがあるにも関わらず、経営者と人事がハイブリッドで採用計画や採用活動をしているけど、実態が追いついておらずに、こういうことが常態化していても気づかないふりをすることもあります。

お子様の事や家族のことなどいろいろなことがあって難しい場合については、しっかりとその旨を伝えることを忘れないようにしましょう。

ずっと無理ということでは不採用になる確率がグッと上がりますので、周囲の環境を整えることを伝えると同時に、いつぐらいから可能かどうかということを明確にしましょう。

この質問は明確にしっかり、はっきりと答えることが必要です。
曖昧な表現や中途半端な答え方をしてしまうと、入社後に大変なことになりますから注意をしてください。
会社に合わせることができることを強調して、明確な理由があるのであればきちんと伝えましょう。

ライフワークバランスを重視している企業も増えているので、振替休日や代休も以前よりは取りやすくなっています。
休みがたまってしまうと強制的に休みを取らされる企業もあります。

昔と違って、長時間労働も少しずつ改善をされていますし、過労死などの問題もあるため、残業時間や休日については特にここ数年ではうるさくなってきています。

志望理由をしっかりと伝えよう

中小企業やベンチャー企業は知名度がありません。最近ではインターネットでワンクリックで応募できる時代です。
しかも世界中からアクセスできる環境が整っているから、いつでもどこでも誰でも応募ができるようになりました。

また、最近では平行していろいろな企業を転職先としている応募者が増えていますから、有名な企業や大手企業と比べられて内定辞退ということも起きる時代です。

内定辞退になるということは、採用担当者にとって死活問題になるのです。
就職活動を無理矢理終わらせるオワハラという言葉が注目を浴びる事になりましたが、これは昔からあったことであり、なかなか表沙汰にならなかったことだったということになります。

エージェント業界では日常茶飯事で行われていることです。
エージェントも紹介手数料で事業をおこなっていますから、自分が紹介した会社での成約になりかけたところを無理矢理クロージングすることもあります。

応募者の意思に反して利益や数字を追求するあまりに度が過ぎることがあります。
以前に経験したのは内定がでたら紹介会社のオフィスに呼び出されて、入社同意書にサインを求められたこともあります。

他の企業の選考もあるため時間を貰いたいというのが本音でしたが、その同意書を取り付けることによって、利益や営業数字が確定すると同時に、何かあったら損害賠償の対象になりかねないという恐怖感もありました。

第一印象でここで仕事がしたい、この人達と仕事がしたいと感じない限り、断ったほうがいいでしょう。

そのため、「知名度のない当社に志望した理由はなんですか？」という質問をする。

採用担当者が気にしているのが、知名度のない私達に興味をもってもらった理由や志望理由をしっかり確認をすることで、内定辞退にならないようにしたいという確信するための質問なんです。

事前にホームページや求人票などから社風、経営理念、将来性などをしっかりと研究をすることをオススメします。

応募企業へ入社したいという志望理由を論理的にわかりやすく述べられるようにしてください。
知名度がないから入社しやすいだろう、競争倍率が低いだろうから本命企業のステップにしたいということがわかると不採用になる確率がグッと上がっていくでしょう。

中小企業やベンチャー企業はオーナー企業がほとんど

中小企業やベンチャー企業はオーナー企業であり、経営者が全面に出て採用活動をしている企業が多くあります。
また、最近ではインターネットの普及に伴い、ソーシャルメディアも爆発的に発展していますから、面接の前にはしっかりと確認をしておく必要があるんです。

よくある質問が「当社のビジョンに共感することができますか」という質問である。
中小企業やベンチャー企業の場合は経営ビジョンが末端まで浸透していることがあります。
自社のビジョンに共感することがモチベーションになると考えているため、質問をしてきます。

そこで一番最初に見ておいて欲しいのが経営者が書いているblogやソーシャルメディアのチェックはもちろんですが、
会社のホームページをみてもらうと、広報宣伝の意味合いで雑誌の記事や著書なども出ているのでチェックをしてください。
場合によっては著書を読んでおいたら思わぬ情報があったりすることがあります。

「当社のビジョンに共感をすることができますか」という質問の意図は、
応募者がどれだけ会社のことを調べているのか、入社したいのかという部分を図るためにしています。
準備が8割で面接の合否が決まるといってもいいことはここから来ています。

「共感できます」と回答をした後には、「どのような点で共感ができますか？」というように追いかけて質問をしてきますから、小手先のテクニックや中途半端な回答をしてしまうと、不採用になる確率がグッと上がります。

企業理念や経営方針などをしっかりと理解して自分の言葉で伝えられるようにしましょう。

ホームページはもちろんですが、経営者が書いているblogやソーシャルメディアはチェックをしておきましょう。
そうすることによって企業理念や経営方針などをしっかりと理解することができますし、社長の人柄や企業で働く人たちの人柄、考え方が分かりますし、エントリーをする前にチェックしておくと、途中で辞退することがなくなり、時間と交通費のムダにならずに済むかもしれません。

マルチプレーヤーとして活躍できるかどうか

中小企業は一人で何役もこなさなければならないこともあります。
そうした時にこれしかできません、これしかやれません、この仕事は無理ですという言葉は言えませんから。

そうならないためにも確認する質問として「部署や役割を超えて仕事をしてもらうケースがありますが、大丈夫ですか？」という質問をします。
時にはサポートをすることもありますから、業務範囲を超えて仕事をする覚悟があるかどうかを確認します。

特に大手企業出身者が陥りやすいのですが、縦割り分業制に慣れていると能動的に動くことができません。
そうなってしまうといろいろな部署からクレームになることがあり、ハレーションの原因にもなることがあるからです。

面接時に確認をしておく必要があるのであれば、想定される仕事の内容について聞いておくといいでしょう。
不安がある場合には「業務範囲について問題ありませんが、具体的にどんなことをやりますか？」とか、
「問題ありませんが、業務の内容についてお話いただいてもよろしいでしょうか」などと、
問題ないことを意思表示をして、具体的な内容について質問をすることが必要です。

これは入社した後に、面接時には聞いていないということを理由に退職する人もいますし、業務量の増加に伴い、賃金が安いということにもつながりかねないということがあります。

どの企業にも独自のルールがあるため、前職のルールは通用しないので、
事前に確認をしておくことによって、自分のキャリアになるかどうかの判断ができるでしょう。