転職をして年収をアップさせる3つのポイント

労働市場は3つのカテゴリーにわけられる

雇用形態が正社員でも、派遣社員でも、契約社員でも、パートでも、アルバイトでもみな労働者という扱い。
その労働者を労働力として使うのが経営者。
そしてその経営者に対してお金を出すのが出資者。
労働市場は3つのカテゴリーにわけられる所以でもある。

過去に大ヒットした映画にあった名台詞。
管理官が平の捜査官に対して「偉くなりたきゃ上へいけ」ということばがあるが、偉くなっても社内政治に負けると、冷や飯を食わされることになる。
それが組織の掟というものである。

早い話が年収を一気にあげたいのであれば、このカテゴリーの壁を飛び越えていけばいいだけ。
しかし、ハイリスクハイリターンということで、最初の一歩を踏み出せない。
会社の看板で仕事をしている人が9割いるからである。

起業するにもリスクが高いと思い込んでしまっていて、必要に迫られない限りはそういう選択肢を封印する。
成功する人と失敗する人の差とはなんだろう。

本当にその世界でやってやるという覚悟と、良いチームがいないと成功することはないだろう。
転職をする際に年収がアップするということが、ネット広告や電車広告で当たり前になっている。

それは以前から話をしているように、社外評価が高い時になるのと、中小企業から大手企業に転職した際など、極稀なケースである。
どうしても転職の面接の際に給与交渉をすることはタブーと思われがちですが、やり方を間違えなければ、そのチャンスが拡大することもあります。

経営者からするといい人材を適正価格で採用しようということより、いかに安く仕入れて活躍させるかを考える人が9割以上いるのが現状。
1つのラインになるのが500万円という壁である。
このラインになるとマネージメント経験が必要になり、狭く深い知識はもちろんですが、それ以上に相性が重要視される。
この壁を超える方法と年収交渉をうまくすすめるコツについて触れていきます。

経歴の出し惜しみをするな

まずは、どんな些細な事でもいいから書き出してみよう。
そこから使える経歴と使えない経歴を分ける作業をしていく。
なんでもいいというわけではないが整理するときは、企業の求人内容をしっかり見据えて直す必要がある。

例えば、総合職で入社したあとは営業職として経験を積み、総務人事、企画、広報などといろいろな部署を経験していたら、その経験をうまく関連付けて職務経歴書に載せられないかを考える。

バラバラな職務のように見えるのですが、なんらかの関連があるのであれば、うまくひも付けていくことが必要になる。
話を盛ることや嘘をついてはいけませんが、流れをつくるのは自由です。

話をもったり、嘘をついたりするのは自分でクビを締めるだけですし、相手が余計な期待をしてしまうからこそ、裏切られた感が強くなり、最後は喧嘩別れをしてしまうことになりますので、やめましょう。

ある程度、キャリアの棚卸しをすることができたら、人事経験者や人材紹介会社のキャリアカウンセラーに相談をしてみましょう。

市場価値を調査するために人材紹介会社へ登録をした際に、波長があったり、尊敬ができるキャリアカウンセラーがいたら、そういう人にお願いをしてみるのもいいでしょう。

私も人材紹介の営業をしていた時に、応募者の職務経歴書を何度も書き直した経験があります。

本人にとっては弱い部分と思っていても、そこにスポットライトを当てると光る時があり、そこをスルーしてしまうともったいないことがよくあります。

1人に添削をしてもらうのではなく、数人に添削をしてもらうことをオススメします。

それができたら、いろいろな転職サイトへ掲載をしてみて反応を見てみましょう。

スカウトメールがバンバンきたからといって、人気者と勘違いをしないでください。

人事が判断するのは2点だけ

職務経歴書を立派に書くことができても、面接で残念というケースも多くある。
人事が見ている点は2つだけである。
1つはコミュニケーション能力とプレゼンテーション能力。
もう1つは自分たちの会社に早く馴染んでくれて、活躍してくれるかどうか。

即戦力ということばを使う会社が増えていますが、すぐに活躍してくれる人、早く馴染んで結果を残してくれる人という意味合いが多い。

スキル面についてはプレゼンテーションだけでは、見抜くことはできないでしょう。

できることとできないことがあり、大手の場合は予算が膨大であり、その中で戦うことになるので、デレクションをする人が多くいる。

中小企業の場合には何でもやれる、オールラウンダーが求められたりする。
管理職と言っても最近ではプレイングマネージャーがほとんどだから、それなりに自力で動きながら、全体をデレクションする能力を求められる。

試用期間で会社に馴染めるのか、パフォーマンスを出せるのかという判断をする会社が多い。

6ヶ月の試用期間があったり、1年間契約社員後、正社員登用というのは、慎重に採用をしないと会社にとっても、本人にとってもマイナスになる採用をしないようにしています。

コミュニケーション能力については、修羅場をくぐってきたのか、どんな分析をしてどんな対応をしてきたのかということを根掘り葉掘り聞くことが多い。

具体的エピソードをしっかりと述べられることと、予定調和を壊す質問をした際に、臨機応変に対応できれば問題ありません。

相性が9割ですから面接官との相性があえば、面接の通過率が高くなります。

面接はプレゼンテーションであり、営業活動であるということをわすれないでください。

交渉力が必要

たいていのばあい、給与レンジが決まってしまっています。
そのため、年収がダウン提示されるケースが9割以上あります。

からくりは、初年度のボーナスが出ないケースがあったりします。
それ以外にも年収が元の水準までどれぐらいあるのかということを、オファーレーターにサインをする前に聞いてしまいましょう。

またよくあるのが、管理職候補として採用をしたけど、なかなか管理職になれないということで退職するケースもありますから、どんなミッションをこなして、どういう評価を獲れば昇進できるのかをしっかりと聞いておきましょう。

ここで具体的にちゃんと示せるのか、それとも入社後のあなたの活躍次第！という言葉で片付けられてしまうかで運命の分かれ道。

必要であれば、一筆書いてもらうなどの文章化しておくことが、トラブル回避にもつながっていきます。

ここまでやる理由としては、水掛け論になって消耗戦に持ち込まれないようにすることと、評価を上げやすくするための戦術だということをしっかりと理解をしてください。

評価されるポイントを知っているのと、がむしゃらにやるのでは、雲泥の差がついてしまいます。

いかにしてポイントを稼いで昇進をしていくのかが、組織のルールであり、出すぎず、出し惜しみせず、社内政治に巻き込まれていくのは事実でしょう。