ビジネスパーソンは40歳で一度死ぬ!?

大手企業でも相次ぐリストラ

終身雇用、年功序列が崩壊して、もう20年以上が経過をしようとしている。

最近では、働かないおっさん、老害、粘土層、妖精さんともいわれるのが、40代以降の社員である。

バブル時代を経験していて、定年まで無事完走を目指す彼らに取っては逆風が吹いているのが現状。

最近では、東芝が7800名のリストラを発表したり、シャープも3200名、ソニーもモバイル部門で2100名のリストラなどの話は、今も続いているのが現状である。

表面化はしていませんが、各企業で早期退職制度を導入していたり、独立支援ということで新陳代謝をしようとしている企業も増えている理由でもあります。

40代以降については即戦力としての活躍が期待される一方で、ポストが用意できることがあまりない。

新規事業、欠員補充というかたちであればいいが、年収とスキルマッチをするかどうか慎重に判断する企業が多い。

そのため、失業後1年以上再就職ができなかったのが20万人いるというのが事実である。

失業期間が長くなると不安定になるため、ハローワークのトライアル雇用に応募をしてしまう人もいます。

ブラック求人の噂が絶えないハローワークで正社員の確約ゼロのトライアル雇用に手をだすのはリスクが高い。

メリットとしては、ノースキルでOK。様々な職種にチャレンジをすることができ、入社前に社風の確認をすることができる。

デメリットとしては、悪用するブラック企業が多く、正社員の確約はなく、ハイリスク、ローリターンである。

雇用、契約のうち力が経歴になってしまう。

40代以降のサバイバルで生き残る方法とは資格取得が有効手段である

リストラ対策に強みを発揮するだけではなく、社内における存在感もアップする。

ミドルのビジネスパーソンとして非常に厳しい状況であることはわかった。

では、会社で生き残るためには何をすべきなのだろうか。

そこで頼りになるのは上司のコネクションでもなく、派閥でもなく、己の腕のみ。

資格やスキルを持っていれば、生き残れるチャンスが多い。

同じ年次で社員が並んだら、これらの技能は大きな差別化の要因になるからだ。

それは再就職に直結するだけではない。

給与アップなど、社内のサバイバルにもつながることになる。

資格取得の4大メリットとは、次の通りです。

1：リストラされにくくなる
2：再就職が見つかりやすい
3：年をとっても働き続けることができる
4：給与ベースがアップする

有効な資格は目的によって変わっていくことになりますので、業務にリンクしていくことが必要になる。

己の腕のみで勝負するのであれば、IT関係の資格、会計の資格、英語などビジネスパーソンの三種の神器ともいわれています。

リーダー層についてはメンタルヘルス系、人事系の資格。

メンタルヘルス系についてはストレスチェック制度の義務化に伴い、資格取得を目指す人が増えています。

業界系の資格についても忘れずに。

金融系なら証券アナリストであるように、各業界ではマストな資格があります。

それに加えて、実務に合わせて掛け算できる資格習得を目指すことをおすすめします。

待ったなし！スクラップビルドがはじまる！

外資系の考え方として、リストラは会社が存続するためには必要な手段であり、エクスペディアの場合は12%のリストラを行なって、88%の従業員の雇用を維持するための手段でしかありません。
会社が存続をすることにおいては多少の痛みも構わないというのが現状でしょうか。
その際に再就職に関する書類の作成や推薦状などを用意するとともに、新しいキャリアについて応援する体制が整っているのも特徴です。

一方で日本企業の場合のリストラ＝解雇というイメージが多くなっています。
日本企業の場合は社員は家族ですという言葉が象徴しているように、労働三法によって労働者がガッチリ保護をされているのが現状です。

早期退職制度を使ってリストラをすることが多く、追い出し部屋や仕事を与えないハラスメントがこの先復活する可能性がある。
また、同一労働同一賃金が始まると人事制度によって降格するケースも増えるケースも推測される。

人事制度についてお問い合わせをいただく企業が増えており、働かないおっさんや妖精さんと言われるバブル期〜バブル崩壊直後の年代に対してあの手この手でこれからリストラが起こる可能性が高くなっています。

2020年問題が前倒しになる結果となる

人手不足から採用数を減らす会社は一時的と見られていますが、景気が後退していくとリーマンショックのように、採用を減らして早期退職を遂行する会社が増えてくる気配です。

昨年から大手企業の40歳以上の早期退職がすすんでおり、働かないおっさんや妖精さんと言われている人たちを、早期退職のリストに載せているのが現状です。

・損保ジャパン 4000人
・JDI 1200人
・ＭＵＦＧ　 10000人
・みずほ　 19000人
・富士通 　2850人
・三井住友ＦＧ 5000人
・日産　 4800人
・パイオニア 3000人
・ルネサス　 1000人
・東芝　 7000人
・味の素：50歳以上 100人
・カシオ：45歳以上 200人
・エーザイ：45歳以上 100人
・ファイザー：50歳以上 200人
・LIXIL：50歳以上 人数定めず
・KIRIN：45歳以上 人数定めず
（対象、目安人数）

早期退職制度を利用すれば退職金の上乗せがあり優位に働く場合があり、応じてしまう人が9割いますが、残りの1割は最後までいる。
自主退職を促すために配属替えをしたり、経験のない仕事につかせたりするが、会社にぶら下がる社員というのは社員全体の2割いると言われている。

2：6：2の法則で2割が優秀な社員、6割が普通の社員、2割がぶら下がる社員。
どうしてもこの構成比が変わることはない。
下位の2割が抜けたとしても、6割の普通社員から2割がぶら下がる社員へと変化をしていくことになるからだ。

バブル期入社から失われた20年の初期に入社をした世代を直撃することになる。
人手不足とは言われているけれど、年功序列、終身雇用がいまだに根強く残っており、解雇するには合法的にできる方法として、早期退職制度というウルトラCがでた。

労働三法でしっかりと守られているため、客観的な解雇事由がない限り、解雇をすることができないのが現状です。
解決金での解雇によって雇用の流動化を促したい政府側と雇用の安定を求める経団連側で水面下の交渉が進んでいるがなかなか成立していないのは経済状況が悪化しているからだろう。

海外の企業の場合については、転職する際に過去の上司の推薦なども含まれるケースがあり、それによって客観的にスキルを証明しているケースが多いが、日本企業の場合については本人の自己申告制ですから、話を盛りまくって、スキルもない人を採用してしまうケースが増えています。

解雇での退職というとネガティブなイメージを持つ人が多くいらっしゃいますが、外的要因のため本人にはどうすることもできないというのが事実です。

そうならないためには、早期退職制度を利用して再就職を探そうと考えるのであれば、転職先を見つけた上で早期退職制度をうまく活用するといいのではないでしょうか。

現在の転職市場であれば、40歳で再度チャンスを掴むことができる環境が整っており、自分自身をうまく売り込むことができるのであれば、転職先がすぐに見つかりやすい現状がありますから。
チャレンジしてみるのも一つの方法です。