だからみんな依存症になればいいのに。国民ジャンキー化計画

NHKスペシャル
調査報道 新世紀 File4
オンラインカジノ
底知れぬ闇

を観た。

スマホでオンラインカジノにハマり、自宅マンション、家族からの信頼を(おそらく、彼自身の家族への愛情の一部も)失った40代男性と、

海外のオンラインカジノ運営に、労働者として接点を持つ(持っていた)日本人を中心にしたドキュメンタリーだった。


賭博の違法性と、ジャイアン理論

依存症の実体(威力・魅力・吸引力・拘束力)に距離感不明な恐怖を感じ、オンラインカジノの違法性に感覚的な違和感を覚えた。

もちろんオンラインカジノは犯罪であるし、我が微々たる所持金を失いたくないので、絶対に手は出したくない。

だが、カジノが合法な国が存在し、その国に入国さえすればカジノは楽しめる。さらに、日本も国が関与していれば、賭博はOKな国である。

賭博の違法合法の境界線と、その正当性が不透明過ぎて、「オンラインカジノ、ダメ、絶対!」という認識がどうしても緩くなる。

日本国内での賭博は、「お前は不可で、俺は可」というジャイアン理論のような印象を受けるからこそ、なぜ違法なのか、という確固たる根拠を明示せねば、違法賭博抑止には繋がらないのではないか。

「国が胴元でないギャンブルは、すべて違法」と言われれば理解はできる。だがそれは、ヤクザが口にしそうな理屈であり、やはり感覚的な納得とは程遠い。

◼️国民、ジャンキー化計画

依存症を放置することも、禁断症状にひたすら耐え忍ぶという行為も、前者は物理的に、後者は精神衛生的に、極めて不健康である。このどちらに転んでも地獄である状況を、何とか好転させられないものか。

社会と個人が、限りなくWin-Winな関係に近づき、「最大多数の最大幸福」を実現可能な方法を考えてみた。


似たような動機の下、社会の問題を合理的に解決したい、と考えた記事が下記である。


提案①納税オンラインカジノ化

ここ日本は、国主導の賭博は違法ではないし、何なら合法カジノ施設を作りたがっている国でもある。

だからいっそ、納税方法の一つをオンラインカジノ形式にしてみてはいかがだろう。

運が良ければ、納税額の何割かがキャッシュバックされる仕様にし、納税所定額以上の賭け(納税)もOKにする。納税をエンタメ化し、納税ジャンキーを量産化するのだ。

国は、いくら納税されても困らないし、納税者は、好きなだけカジノを楽しめる。カジノ納税方法に拒否感がある方は、普通に納税すればよいだけだ。

提案②仕事依存を推奨

狙いは、納税オンラインカジノ化と同じである。労働という行為に繰り返し快感を与え、最終的に国民がいかなる場合でも、自発的に労働するよう仕向けるのだ。

国民の多数が仕事依存症になれば、労働者の欲求を満たす過程で、生産性は爆上がりする。と同時に、定額働かせ放題だの、搾取だの、ブラックだの、ワーク・ライフ・バランスだの、不平不満や働き方改革を口する社員はほぼ消える(消せる)。

所得税収が増加する国だけでなく、経営者にとっても良いこと尽くめだ。更に、一昔前の日本の価値観に酷似しているので、高齢者にも大ウケ間違いなしだろう。

仕事依存者は、禁断症状だと制止を受けることなく好きなだけ仕事ができ、仕事に依存すれば依存するほど、その社会貢献を称えられる。誰も彼もが幸せになれる、素晴らしい社会ではないか!


◼️依存症に依存しようとする者

「深刻な社会問題を茶化すな!」とお怒りの声が聞こえてきそうである。

確かに、おっしゃる通り、本人の意思や制御が及ばない依存症は、大変恐ろしく厄介なものだ。だが、それ以上に恐ろしく厄介なことがある。それは、依存症状を〈誰か〉に利用される場合だ。

所得税、酒税、タバコ税、その税収を見込んで、仕事依存症、アルコール依存症、ニコチン依存症を、国が好意的に放置しているとしたら…。そう考えると、自身が某国家の「喜び組」にでもなった気分である。

そして、私が真の「喜び組」になった場合、合法的な賭博にのめり込み、ギャンブル依存症を通じて納税し、国の財源確保に貢献するのである。

もしかしから、オンラインカジノも密かに、この国の(誰かの)懐をHotにしているのかもしれない。

だから、オンラインカジノ同様、その関連業務(広告・Web製作)の受発注が日本国内で行われているにも関わらず、国家権力が及ばないのである。

きっと、そうだ! そうなのだ!!

◼️ここまでお読みいただき多謝

というのは、私のただの妄想である。下らない妄想にお付き合いいただき、誠にありがとうございます。m(_ _)m

実際、納税をオンラインカジノ化しても、ギャンブル特有の背徳感や緊張感(スリル)の欠如により、依存症になる人は少ないだろう。

また、大勢多数を仕事依存症にするほどのインセンティブが、この日本社会に存在する(会社側が用意できる)とは思えないので、仕事依存症になる人は、更に少なくなると考えられる。


そして何より、
我が国、日本は、税収のために
依存症を利用(放置)する。

そんな国では断じて、ない!


私は心からそう信じたい…とは思っている。


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