2020年アメリカ大統領選挙は完全なる不正選挙?!

「2020年アメリカ大統領選挙は完全なる不正選挙」と書くと、TwitterやFacebookだとバンされたり、フラグが立てられたりするかもしれないが、これからどんどん民主党陣営の不正の証拠がつまびらかにされていくのではないか。

シドニー・パウエル弁護士、ジュリアーニ弁護士、リンウッド弁護士、ジェナ・エリス弁護士らが、それらを公聴会や法廷に明らかにするだろう。

アメリカのメディアだけでなく、日本のメディア、言論人の中でも、「不正の証拠がない。不正など陰謀論だ」と喚き立てている人がいるが、まあ落ち着けと言いたい。証拠があったとしても、メディアで公開するわけがない。公開するにしても、まず裁判所に提出するだろう。

アメリカでは共和党員の中でも、中国やその関連組織から賄賂をもらっていたとされる議員が存在するが、日本で「トランプ大統領のほうが分が悪い」「不正など証明できない」と息巻いているメディアや人々は、親中派あるいは媚中派と言ってよいのではないか。

そこまで中国べったりでなくとも、中国の企業と取引や付き合いがあるなど、何らかの理由で中国に気を使わなければならない立場にいるとしたら、中国からおこづかいをもらっていたとされるジョー・バイデンが有利と主張するのもわからなくはない。トランプ大統領の弁護士チームからは外れた形にはなっているが、シドニー・パウエル弁護士は、今回の不正選挙疑惑に中国共産党が関わっていると考え、民主党、共和党を問わず、中国共産党と通じて選挙結果を操作しようとしていた人物を国家反逆罪で訴える用意をしていると報じられている。

これまで中国に厳しいように見えた保守寄りの言論人の中でも、トランプ大統領を支持していたことが嘘であったかのように、トランプ大統領に対して冷たい態度を示している人物がいる。不正の証拠を示して、不正があったと裁判所に認めさせるのは、たしかに原告である共和党トランプ大統領の側に求められることだが、一般人が見ても、これはおかしいだろうと思う情報がいくつも入ってきている。ペンシルベニア州の公聴会に出席予定だったDominion社の幹部は、なぜ、直前にキャンセルして雲隠れしたのか。なぜ、Dominionの事務所が閉鎖され関係者は逃げ回っているのか。やましいことがなければ、現れて堂々と発言すればよいのだ。公聴会で虚偽の発言をすれば、罪に問われるので、嘘はつけないと考えたから逃亡したと誰もが考えるだろう。

このような事実に向き合わず不正は陰謀論だと言われてもまったく説得力がない。