【能登半島地震】宗教者支援の方向探る　宗援連、被災地で活動調査

※文化時報2024年2月27日号に掲載予定の記事です。

　宗教者災害支援連絡会（宗援連、代表・島薗進東京大学名誉教授）は19日、能登半島地震で甚大な被害を受けた石川県で活動する宗教者の動向を調査した。結果を踏まえて、今後の支援の在り方を模索する。

　宗援連は、東日本大震災を受けて2011（平成23）年4月、宗教者と研究者の有志らが設立した。情報交換会を通じ、宗教者による学びと実践、行政や市民団体との協働の場になっている。

　能登半島地震でも、宗教者による被災者支援の拡充を検討している。今回の調査では、島薗名誉教授や稲場圭信大阪大学大学院教授、真如苑の西川勢二教務長、真宗大谷派教学研究所の御手洗隆明研究員ら6人が石川県内の被災地を巡った。

　輪島市内で活動する曹洞宗系の公益社団法人シャンティ国際ボランティア会（SVA）や内灘町内で支援を行うキリスト教団体、ボランティア拠点を置く真宗大谷派能登教務所（七尾市）、地震発生当初に避難所となった日蓮宗妙圀寺（同市）などで、地震直後の様子や現在の状況、行っている支援の内容などを聞き取った。

妙圀寺で状況を聞き取る島薗名誉教授（手前）と稲場教授（右）＝19日、石川県七尾市

　島薗名誉教授は「報道だけでは把握できないことが多く、現地に入らなければ実態を知ることは難しい。多くの人が住む場所をなくしたことはつらい。これまでの災害に比べて、現地入りしているボランティアが少ないだけに、宗教者がやれることは多いのではないか」と話した。

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