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アメリカを蝕む共産主義の正体

ピコ

アメリカにも共産主義の影が…読みにくいが大事！な書籍紹介 参政党

差別を利用して加速する国の分断、狂信的な「気候変動」論、歴史修正の背景にあるものとは−。自由の国であるはずのアメリカの社会と文化に蔓延する「共産主義」を解き明かす。【「TRC MARC」の商品解説】

全米120万部！ニューヨークタイムズ・ベストセラー1位　Amazonオールジャンル1位（3万3000以上のレビュー）驚愕書の邦訳！
ニューヨークタイムズで7回1位を獲得したベストセラー作家、フォックスニュースのスター、マーク・R・レヴィンが、もっとも共産主義とはかけ離れているイメージのアメリカという国が、じつは共産化しているという事実を解き明かす衝撃の書。
マルクス主義思想の核となる要素が、学校、報道機関、企業、ハリウッド、民主党、バイデン大統領など、アメリカの社会と文化にいかに浸透しているか、そしてそれが「進歩主義」「民主社会主義」「社会運動主義」などの欺瞞に満ちたラベルで隠蔽されていることを解説。レヴィン氏ならではの鋭い分析で、これらの運動の心理や戦術、学生への広範な洗脳、批判的人種理論やグリーン・ニューディールの反米的目的、反対する声を封じ込め適合性を強制するための弾圧や検閲のエスカレートなどを掘り下げていく。必ず知っておくべきアメリカという国の真実！

特に重要なのは
日本でも起きている出来事。
第4章：人種差別・ジェンダー差別とマルクス共産主義
第5章：狂信的な「気候変動」論
第6章：プロパガンダ、検閲、破壊活動


LGBTの意見は無視？お金を稼ぐための法案 神谷宗幣 【赤坂ニュース 070】令和6年5月2日　参政党


多様な性「認知度高まったが…」　東京・渋谷でレインボープライド


【実態】公衆浴場での”不適切な性行為”どう防ぐ？ 取り締まりの難しさと条例改正の可能性　鹿児島　NNNセレクション

権利を主張するのはいいのですが”節度”というものがあるでしょう。


沖縄・宮古島のメガソーラーの闇が誰でも一発でわかるエグすぎる写真が話題


釧路湿原破壊！太陽光パネル観察！電気代上がる理由に再エネ賦課金！十勝方面の様子あり

これ本当にひどいですよ。単なる利権でしかありません。
環境を破壊し国民にも負担が増えるばかりでいいことなんてないです。

池田清彦教授、メガソーラー問題に警鐘「国土破壊装置です」

今回、一般Xユーザーがメガソーラー（大規模太陽光発電所）の様子を収めた動画とともに「山形で廃墟になったスキー場にソーラーパネルを敷き詰めたが雪の重みに耐えきれなくてパネルが曲がったり崩落している」とした投稿に言及。「ソーラーパネルはCO2の排出とは比べるべくもない国土破壊装置です。いい加減にやめないと、国土はそのうち瓦礫の山になります」と訴えた。

日本の製造業をつぶして外資を入れたい日本政府

これもその一環

バイデン氏の“日本は外国人嫌い”発言「上から目線で愚か、言語道断」と米識者も批判

移民を入れて安い給料でこき使いたい大企業。そして日本人の給料も
上がりません！


【なるせ監督と緊急対談】『縁の下のイミグレ』から移民問題を考える


縁の下のイミグレのホームページ


以前期間限定で映画が公開されていました。

そのときのコメ欄より

全ての日本人、来日を考える外国の方に、観て考えて欲しい作品だと思いました。日本の少子化問題を外国人労働者で安易に補填しようとする。その問題点に焦点を当てた素晴らしい作品だと思います。 　外国人や政治家だけでなく、われわれ一般人の日々の暮らしの中にも問題の原因がある。今向き合わなければ、日本人も外国の方も共に不幸になってしまうかもしれない。それはとても悲しい事です。われわれ日本人は外国の方に助けて欲しい。同時に、日本で働き助けてくれた外国の方にも「日本に来て良かった」と思って欲しい。その為には、対処療法でなく抜本的な改革が必要です。 　それ以前に「日本が抱える問題」と向きあう必要もあります。社会の真実を公平に伝える事、それを基に皆で話し合いをする事です。加えて、新自由主義（金がすべて）やグローバル化についても考える必要があります。様々な価値観を「お金」という単一尺度でのみ評価しているために、このような問題を見失ってしまうのかもしれません。 　今こそ、われわれ日本人は日本について学び直しが必要な時期と思います。なぜならば、われわれ日本人が祖先より引継ぐ「美意識」や「誠実さ」が正しく機能していれば、このような問題を見失う事はないと思うからです。

素晴らしいコメントです👏👏👏👏👏
全くその通り！人を使い捨てるような仕組みはいりません。


【消滅可能性自治体】一極集中が進む東京ですら将来的には消滅危機に　もはや「既存自治体の生き残り策」を論じても意味がない

この手の記事が増えましたね。仕方ないから移民を入れましょうへの
誘導なのでしょうか？

ゴールデンウィーク特番『待ったなし！日本の食の危機とは？　～日本の食料自給率はホントは１０％！？～』ゲスト：東京大学農学部教授　鈴木宣弘氏


●食料を米国に依存した結果、米国に対して弱い国に

なぜ日本は米国にそんなに弱いのか。敗戦後の占領政策で米国の余剰農産物を受け容れて関税を撤廃。日本側も通産省を中心に、この構造を活用した。農産物を生贄にして米国の言うことを聞いて、製造業で儲ける。日本側もうまく対応した。農水省は抵抗してきたが、もう首相官邸も計経済産業省も外務省も財務省も、進めざるを得ないんだと。農水省のことは聞かない、と、決めたことをやらされる立場に。

中川昭一農水大臣が、脱脂粉乳を余っているからと海外援助に回そうとした。すると、米国の市場を奪ったと逆鱗に触れた。そして中川氏はあんなことになった。みんな震え上がっている。米国に逆らうと自分がもたないと。国民より自分の地位の保全に。一人で闘うと潰される。こういう構造がある。だから、言うことが言えない。

戦後、食生活を西洋風に変えさせられて、米国に依存せざるを得なくなった。米国は実に戦略的だった。依存せざるを得ないように日本人の食生活を洗脳した。コメ食うとバカになると書かせて。子どもから変えてしまえ、給食で。米国のマズい小麦のパンと脱脂粉乳、これは全部腐っていた。腐ったものを温めていた。

日本の食生活改善運動は全部、米国のおカネ。学校給食もGHQが導入させた。軍事だけでなく食料も。肉食にされると飼料は米国、米国に餌付けされた。

家畜化された日本。今では日本人＝家畜

それからこれも。

政府の「ワクチンデマ潰し」「反ワクの徹底排除」がとんでもない悲劇を招くワケ

　では、なぜ日本人がそんな愚かな隔離政策を続けていたのかというと、それが日本政府の「科学的根拠に基づく正しいハンセン病情報」だったからだ。だから今の「ワクチン情報統制」と同じように、政府の考えと合致しない「偽・誤情報」をふれまわる医師や研究者は「言論封殺」をされていったのだ。
　その代表が、故・小笠原登医師だ。この人は戦前からハンセン病が伝染するというのは「迷信」だと訴えて、アメリカで治療法が確立する2年前の41年には、新聞で「治療ができる病」だと主張する。
　しかし、これが政府の方針に合致する研究者、マスコミ、そして学会の逆鱗に触れてボロカスに叩かれて、「偽・誤情報」扱いにされた。この言論統制が、1953年の「らい予防法」（全てのハンセン病患者を隔離の対象とし生涯施設に入所させる）にもつながっていった。

日本政府がこの法律を廃止して、自分たちの過ちを認めたのはそれから43年が経過した1996年だ。アメリカで治療法が確立してからは55年にも及ぶ。
国家権力が「正しいエビデンス」を決定して、そこから少しでも外れる「異論」を封殺するということをやると、とんでもない悲劇を招くケースは世界中に無数にあるが、日本の場合、ハンセン病の歴史を見れば明らかだ。
　もっと詳しく知りたいという人は、ぜひ厚労省の「歴史から学ぶハンセン病とは？」というページをご覧になっていただきたい。国の傲慢さがよくわかるだろう。 　
「ワクチンに関する偽・誤情報を取り締まればみんなハッピー」なんて浮かれている厚労省の役人の皆さんもぜひこのページをお読みになって、その愚かさを学んでいただきたい。

★番外編★

５月１日最新！山口敬之さんの暴露がヤバい！マジかこれ！しかしコレ聞いて納得しました！ 　2024/05/01 八千代緑が丘駅②

11：30～
ウクライナ支援に日本が9兆円を出す！

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 バカばっかだ全く！

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