〝不利〟な状況を〝有利〟に変え、最後まで生き残ったPHSサービス：DDIポケット

１．概要

1994年に第二電電（DDI）が中心となって企画会社が設立。その後、事業会社に移行。

DDIポケットを事業化するにあたって中心的存在のDDI

1995年に「ポケット電話」の名称でPHS事業を開始した。

1-1．日本のPHS事業者

①NTTパーソナル（→ドコモに事業譲渡（ドコモPHS））

②DDIポケット（→WILLCOM→Y!mobile）

③ASTEL（2006年12月でグループ全社のサービス終了）

2024年9月現在、全てのPHSサービスが終了しています。
工場や病院での内線モードでの構内PHSは設備が残っており、継続利用している可能性はありますが、あくまでローカルな、家の電話の子機と同じ状態になっています。

1-2．競合２社より不利なエリア展開

・各社の基地局出力（サービス開始初期）
NTTパーソナル：20ミリワット（mW）
アステル          ：20ミリワット（mW）
DDIポケット    ：500ミリワット（mW）

これは、競合２社の主要株主のインフラ利用が影響している。

NTTグループ    ：電柱・公衆電話・グループ会社の建物など
ASTELグループ：電柱・グループ会社及び出資会社の建物など

特に電柱に関しては全国に広く使われていたインフラ設備の為、基地局の設置場所確保が容易だった。
基地局の出力が小さくても、アンテナ設備を設置する独立柱の設置が不要だったため初期コストの面で有利だった。

1-3．基地局参考画像

①NTTパーソナルグループ

NTTパーソナルの20mW基地局

NTTパーソナルの20mW基地局

公衆電話設置型基地局

②ASTELグループ

ASTELの20mW基地局

ASTELの20mW基地局

JR駅構内のASTELの20mW基地局

③DDIポケットグループ

DDIポケットの500mW基地局

DDIポケットの500mW基地局

DDIポケットの500mW基地局

競合２社とは、基地局の大きさの違いが目で見てわかるほどDDIポケットの独立柱型基地局は大きい。