韓国 雑談ねた K-POPの成長に陰り 1年で終焉した「CD年間販売」1億枚 2025.1.29
韓流ドラマも、最近ではすっかり減りました・・・というか、テレビ自体が、本当に面白くない。ニュースも、同じ内容だし。見てないし、見る必要がないくらい。
日本の電気自動車と「遅刻した生徒の言い訳」【コラム】
「小さいことの影響力（Impact of the Small）」
米国ラスベガスで開かれた世界最大のIT博覧会「CES2025」で目にしたメッセージが帰国後も引き続き頭から離れない。今年初めてCESに参加した日本の自動車メーカー、スズキのスローガンだった。ブースには小型トラックと電気自動車関連の技術が展示されており、電気自動車が量産された形跡は見られなかった。今年初の電気自動車販売を控え、今後も小さくて軽い製品に集中し、「軽自動車の強者」の座を守り抜くといった意気込みを感じさせる展示だった。
一目で「遅刻した生徒の言い訳」という感じがした。そのすぐそばには、中国の電気自動車メーカーであるZeekr（ジーカー）のブースがあった。最近の電気自動車の需要低迷を解決する方策とされている自動充電技術をお目見えさせていた。車の中でボタンを押すと、ロボットアームが充電口を探して自動充電を始める。充電が終われば充電器を車から外し、一般駐車区域に自ら移動することも可能な技術を備えていた。そこには伝統を強調する日本、急速に変化する中国があった。
独自技術で世界市場で名をはせてきた日本車は最近、黄信号に直面している。日本トップであり、世界トップを誇るトヨタは昨年、品質認証関連の不正行為が摘発され、国内外で大きな叱責（しっせき）を受けた。効率中心の組織文化の中で、日程短縮を巡る圧力が原因と指摘されている。日本2位と3位のホンダと日産は、収益性の悪化により合併を模索している。まだ準備されていない電気自動車分野への投資を増やす中、東南アジアや中国などの市場で中国企業の破竹の勢いに押されている影響だ。
トヨタの経営哲学であり、日本企業の成長エンジンの象徴とされてきた「改善（業務革新）」が賞味期限を全うしたという意味とも解釈される。毎日漸進的に仕事の効率性を高め、技術を蓄積する方式だけで生存することは難しくなったのだ。米テスラがバッテリーを車体の下部に搭載することで初めて電気自動車時代を切り開き、中国メーカーは積極的な技術模倣と提携を通じて最近、電気自動車の先頭グループにまでのし上がってきた。次の舞台は自動運転だ。米国や中国のメーカーは道路上を運転手なしで走るタクシーを相次いで生産している。まだ見ぬ未来技術を先取りする争いが企業の生存を左右するようになったことで、仕事のスピードに負けずとも劣らないくらいに方向性を決めることが重要な時代となった。
CESを埋め尽くした日本企業を思い起こしてみる。今年、米国、ドイツ、韓国などの自動車メーカーがこぞって参加しなかったため、日本メーカーの姿が目立った。一足遅れで電気自動車を発売すると抱負を語り、自動運転などの未来技術に代わって、華やかなデザインを強調した製品を展示している。「原点に帰る」（ホンダ）という抱負が「遅刻した生徒の言い訳」なのか、はたまた「初心者の強気」なのかは今後見守らなければならない。ただし、こうした話が東海の向こうに存在する島国だけの話ではないということだけは間違いないようだ。
日本下げの記事なんだが、日本を叩く時は、筆が進むようだ。しかし、日本のメーカーがEVについては、消極的なのは変わらない。
EV（BEV)も作ってますよー程度のものだ。しかし、韓国メーカーはBEVに全振りしているのだが、BEVの売上も、思ったほど伸びていない。
ハイブリッドを売り出しているが、欠陥ばかりだとか・・・
日本批判をする前に、韓国メーカーはこれから何を売るのだろうか？BEVでも、テスラ、BYDに勝てない。ハイブリッドでも、勝てない。何をメインにするのか？？？
韓国LCC・エアプサン機から出火 乗客乗員176人全員脱出 ／釜山
28日午後10時26分ごろ、金海空港（釜山）駐機場で離陸準備中の韓国LCC・エアプサンBX391便の機体後部で火災が発生した。
この火災で乗客170人・乗務員6人の計176人が全員緊急脱出した。脱出時に4人が軽傷を負い、そのうち2人が病院に運ばれたが、命に別状はないと伝えられた。
韓国国土交通部の航空技術情報システムによると、事故機は2007年10月30日に製作されたエアバスA321-200で、機齢は17年3カ月。エアプサンが現在保有している21機の航空機はすべてエアバス社製で、このうち8機が今回の火災が発生した機体と同機種だ。
しかし、懲りない連中だ。務安空港の事故から、まだ１カ月しか経過していないのに、航空機の事故が発生している。
今回は、火災だ。
完全に燃えている・・・今度は、エアバスがー！！！というのだろうか？
韓国・金海空港で航空機火災 乗客ら１７６人全員避難
【釜山聯合ニュース】韓国南部の金海国際空港で２８日午後１０時１５分ごろ、離陸を準備していた香港行きの格安航空会社（ＬＣＣ）エアプサンの航空機の後方から火災が発生した。乗客１７０人や乗務員６人は緊急脱出用のスライドで避難した。
乗客３人が軽傷を負って病院で治療を受けた。
乗客には外国人２２人（中国１８人、米国２人、英国１人、フィリピン１人）が含まれていた。
火は同日午後１１時３１分ごろ消し止められた。
国土交通部は中央事故収拾本部を設置し、事故の収束に乗り出した。乗客の証言や航空機の運航記録などを調べ、火災が発生した原因を解明する方針だ。
エンジンとかではなくて、機体が燃えている・・・バッテリーが発火したという情報もあるのだが・・・いや、韓国はまじで危ない。
北朝鮮 韓米合同訓練に反発＝「超強硬対応」を警告
【ソウル聯合ニュース】北朝鮮外務省の対外報道室長は２６日、談話を発表し、「米国が（北朝鮮の）主権と安全利益を拒否する以上、徹頭徹尾、超強硬に対応しなければならない。これが米国を相手にする上での最善の選択だ」と強調した。
２１～２４日に実施された韓米合同訓練を非難した上で「米韓の軍事的結託によって強要される力の不均衡を認めない。超強硬に対応することで国家の主権的権利と安全利益を守護し、地域の平和と安定を徹底的に確保していく」と主張した。
韓米両軍が１４～１６日に実施した対火力戦演習についても言及し、「朝鮮半島地域の緊張を激化させる米韓の軍事的挑発策動を厳しく注視しており、こうした行為には反射的な対応が取られる」と警告した。
また「朝鮮半島と地域の安全環境が日を追うごとに危うくなっている根源はほかでもなく軍事同盟体制を不断に膨張させ、各種の合同軍事演習を強行することで力の優位を追求している米国にある」と非難した。
それにしても、大統領が不在の時に、誰が合同訓練を許可するのだろうか？指揮権は、誰が？？？
アメリカとの訓練の場合は、アメリカ軍が指揮権を持っているのだろうか？
状況が状況だけに、こういう時は、合同訓練も延期というのが正しい判断だと思うのだが・・・というのも、誰が判断するんだろう？？？
韓日教職員が済州で交流へ 協力強化模索
【済州聯合ニュース】韓国南部・済州島で、韓国と日本の教職員が持続可能な発展や未来の教育のための協力と連帯の強化を模索するプログラムが実施される。
済州特別自治道教育庁によると、国連教育科学文化機関（ユネスコ）韓国委員会と日本の公益財団法人ユネスコ・アジア文化センター（ＡＣＣＵ）が主催する「韓日教職員対話：日本教職員韓国招へいプログラム」が７月から８月の間に６泊７日の日程で、済州島で開催される予定だ。
日本の小学校、中学校、高校、特殊学校の教職員のほか、教育庁、文部科学省、ＡＣＣＵの関係者ら６０人が二つのグループに分かれて学校を訪れ、授業を参観するほか、教育・文化機関の訪問や家庭訪問などを通じて韓国の教育システム、教育環境、文化に対する理解を深める。
日本の教職員が韓国に行って何をするのだろうか？授業を見たり、家庭訪問などをして、韓国の教育システムとかを見るとか・・・
全然、スタイルが違うもので、参考にはならないだろう。
本当に、意味がわからん・・・
すでに韓国には沈滞兆候が…「誰もが知っている企業も今年は倒産」警告
「２０２５年は生き残らなければならない年です」
２９日、現代経済研究院のチュ・ウォン経済研究室長は今年の韓国経済をこのように展望した。経済の二本柱である内需と輸出の景気が同時に沈滞する見通しだとしながらだ。昨年は高金利・高物価により内需が振るわない中でも輸出は好調を見せていたが、今年は輸出まで減速して生存を心配しなければならないほど大変な状況になるということだ。
すでに兆候は現れている。前年同月比の月間輸出額は昨年１２月まで１５カ月連続で増加傾向を示していたが、今年１月「マイナス」に転じる可能性が高まった。１月１～２０日の輸出額が３１６億ドルで前年同期比５．１％減少したためだ。チュ室長は「今年は衝撃が相当なものになるかもしれない。建設・不動産などの脆弱分野で誰もが知っているような企業が倒産するところを見ることになるかもしれない」と心配した。
輸出まで暗雲が立ち込めているのは、韓国の１・２位輸出市場である中国と米国の今年の経済成長率が前年よりも鈍化すると予測されているからだ。世界銀行（ＷＢ）が１６日に発表した資料によると、米国成長率は昨年２．８％から今年２．３％、中国は４．９％から４．５％と低くなる見通しだ。
これに加えて前例のない内憂外患まで重なり、輸出・内需には重い足かせがつけられている。内部の憂いは昨年１２月から続く政局不安で、外部の危険要因は米国で「アメリカファースト」（米国第一主義）を標榜するドナルド・トランプ第２期政府が今月スタートしたことだ。
既に韓国のピークは過ぎている。２０１７年がピークだったという指摘があるように、これからは落ちる一方だ。
まあ、それでも、日本を超えたのだから、いいじゃないか。
これから、落ちていく韓国経済でも、常に日本を超える数値を出すのだから、問題ない。
政局不安は輸出にも支障を与える。キルギスタンのサディル・ジャパロフ大統領が韓国製ヘリコプター「スリオン」導入を判断するために先月２日に韓国を訪れたが、戒厳事態が発生したため日程を取り消して戻ったのが代表的な事例だ。西江（ソガン）大学経営学科の林菜雲（イム・チェウン）名誉教授は「新規で輸出契約を交渉する企業は不利な条件を甘受しなければならないか、追加の保証を提供しなければならない」としながら「大企業よりも中小企業であるほど困難が大きくならざるをえない」と話した。
スリオンですか・・・このヘリもなかなか面白い。ユーロコプターとの共同開発で、ほとんどの技術がユーロコプターのものだ。
しかも、製造も重要な部分は、国外のメーカー製とか・・・これで、韓国が開発した・・・なんていうのだから。
技術移転を受けても、結局国内メーカーで作れない、作っても性能が出ないと言うパターンが多い。そんな欠陥品のヘリを買う国があるのだろうか？
一連の否定的展望のために、企画財政部は２日、今年の経済成長率見通しで潜在成長率（２．０％水準）を下回る１．８％を提示した。関連統計を集計し始めた１９５３年以降、成長率が２％を下回ったのは６回だけだ。さらに深刻なのは、実際の成長率が政府見通しをさらに下回る可能性があるという点だ。政府は経済心理を浮揚しようとする意志を反映して希望的に数値を提示する傾向があるためだ。英国リサーチ機関「キャピタル・エコノミクス」（ＣＥ）は企財部より０．７％ポイント低い１．１％と予想している。ＫＤＩ経済情報センターのソン・インホ所長は「今年韓国経済は日本式長期不況に陥るかどうかの岐路に立った」と警告した。
これを防ぐための「ゴールデンタイム」（患者の命を助けることができる最も重要かつ制限された時間）は今年上半期だと専門家は警告する。ある企財部幹部は「政局不安を今年上半期中に解消しなければ国家信用等級が落ちる危険がある」とし「等級が一度落ちれば経済に悪影響を及ぼし、烙印効果によりまた等級が落ちる悪循環に陥る」と懸念した。西江大学国際大学院の許允（ホ・ユン）教授は「遅くとも今年上半期までに政局不安を解消してトランプ大統領と関税交渉などを行う求心点を回復しなければならない」と強調した。韓国銀行は２０日、今年上半期までに政局不安が解消されない場合、今年の経済成長率見通し（１．６～１．７％）を下方調整する場合があると含みをもたせた。
それにしても、毎度のように日本ディスりが入る。「ＫＤＩ経済情報センターのソン・インホ所長は「今年韓国経済は日本式長期不況に陥るかどうかの岐路に立った」と警告した」という感じで。
日本式とか関係なく、韓国の経済不況なんだが・・・日本は、不景気でも韓国ほど借金まみれでないし、韓国だけ異常なのだが、そういう理解も認識もない。
ゴールデンタイムって、そういう使い方だっけ？
まあ、どうでもいいけど。政局が安定するかどうかも不明だし、新しい大統領が誕生しても、アメリカとの交渉が出来るか？それよりも、中国に行くのでは？？？
親米か？親中か？まずは、そこがどうなるか？で大きく韓国の政治も変わってくる。そこの変数がわからないと、何も決まらない。
K-POPの成長に陰り 1年で終焉した「CD年間販売」1億枚
「端境（はざかい）期に入った」。最近、K-POP市場にこんな不安が広がっている。韓流ブームに乗って増加し続けてきたK-POPのCD輸出・販売枚数が昨年、10年ぶりに横ばいとなったのだ。韓国関税庁の輸出入貿易統計（1月19日基準）によると、昨年1年間で実物CDの輸出額は約4238億ウォン（約458億円）で、前年（4215億ウォン）に比べ0.55％の伸びにとどまった。輸出額は2015年から増加を続けていたが、ここに来て成長に陰りが見え始めたのだ。
国別統計では、日本への輸出額が1303億ウォンで前年比24.7％の減少となった。日本は米国（875億ウォン）、中国（868億ウォン）と並び、K-POPの輸出額全体の72.8％を占める「輸出国トップ3」に入っている。それでも、限韓令（韓流禁止令）によって2023年に急減していた中国への輸出額が昨年は76.4％増加したため、輸出額全体の大幅な減少は免れたと分析されている。
おかしいな・・・世界中で大人気のはずなんだが・・・日本（1303億ウォン）、米国（875億ウォン）、中国（868億ウォン）で、輸出額の７２．８％を占めると。そして、毎度のように、日本が輸出額で１位だ。
そりゃー、日本でごり推しでもしていかないと、一番大事な市場が無くなってしまうからね。
K-POPの大型ライブ公演の需要も、市場回復のポジティブな兆候だ。現代車証券によると、25年のK-POP公演の観客動員数は1700万人に達し、前年比で27%と大幅に増加する見通しだ。個々のグループの観客動員数や公演回数も増加を続けている。3万－5万席規模のスタジアム公演を開催するグループは、23年のBTS、BLACKPINK、TWICE（トゥワイス）に続き、昨年はStray Kids（ストレイキッズ）、TOMORROW X TOGETHER（トゥモロー・バイ・トゥギャザー）、ATEEZ（エイティーズ）などが新たに加わった。また、1万－3万席規模のアリーナ公演を開催するグループも、23年の6組から昨年は17組に増えた。
これは、どこの国で開催されるライブの話なんだろうか？？？
韓国では、大型ライブ公演を開催できる場所も少ない。これは、日本でのライブ公演をあてにしているのだろう。
フジテレビの問題で、既存のメディアは、世間から信頼されていない。メディアごり推しの戦略も、通用しないだろう。
SNSでインフルエンサーを使うしかないだろうが、果たして、どこまで効果が出るのか？？？結局、金を使うしかないのだが、その資金も厳しいはずだ。
金の切れ目が縁の切れ目。
K-POPもそれほど、利益が出ていないところを見れば、金をばら撒いて宣伝しても、効果が出ていないのがわかる。
K-POPのストリーミング回数は伸びたものの、いわゆる「4大芸能事務所」と呼ばれる大手エンターテインメント会社の営業利益は縮小した。一般的に、ストリーミングの収益よりもアルバム販売による収益の方が2倍以上高いからだ。HYBEは昨年第4四半期（10－12月期）、自社アーティストの合計日間ストリーミング回数が126億回で前年同期比10.5％増だったが、営業利益は前年比で6.1％減少する見通しだ
アルバムのほうが収益が高いのであれば、アルバムの販売数は横ばいなら、収益も横ばいにならないとおかしい。
しかし、HYBEで営業利益が６．１％も減少しているなら、売上は変化なくても、多くの宣伝費を使ったということになる。
多くの宣伝費を使っても、売上が伸びなかったということだろう。
ブームというのは、必ず去るものだ。もう、ブームは終わろうとしているのだ。いや、ブームがあったの？？？
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