2025年第4週厚労省定点分析と評価・第5週直近予測
1.基本情報
今回の定点は、2025年4Wであり、
定点2025-4W
診断日 1/20~1/26
接触日 1/15~1/22頃
報告医院数 4,937
である。4Wは、暦効果中立である。
暦効果補正前の定点生データと週間変化率一覧表を示す。暖色地は、前週比増加で寒色地は、前週比減少である。
全国的に殆どの都道府県で大きく減衰に向かっている。KP.3.1.1* 12-1st Surgeは、収束に向かう模様である。一方で3W以降、XEC* 12-2nd Surgeの影響が表れており、下げ止まりから増加の都道府県が大部分を占めている。
2. 2024-25冬季12th Surge概況
42Wから48Wを起点としてすべての都道府県でKP.3.1.1* 12-1st Surgeが指数関数的成長を示した後、52W~2Wにかけて極大期となった。東日本では、52W~1Wに寄っており、西日本では、1W~2Wに寄っている。
関東以東と関西以西では12th冬季Surgeの挙動に異なりが見られる。北陸、甲信、東海は、中間地帯となっている。
全国で3W以降、XEC* 12-2nd Surgeが定点に現れている。このため2024-25冬季 12th Surgeは、長期化する。この典型的な例が、BA.1 6-2nd SurgeとBA.2 6-3rd Surgeである。
4W定点では、大部分の都道府県で増加に転じているが増加圧は大きくはない。
KP.3.1.1* 12-1st Surgeの減衰とXEC* 12-2nd Surgeの増加が打ち消しあいつつXEC* 12-2nd Surgeの増加圧がやや勝っていると考えられる。これは、従前からの予測と合致している。
全国の公開されている下水サーベイランス結果が多くの観測点で2W~3Wから下水中ウイルスRNA濃度が反転上昇している。これもKP.3.1.1 12-1st Surgeの減衰圧とXEC* 12-2nd Surgeの増加圧が概ね拮抗している事を示唆している。
関西以西では、夏に猛威を振るったKP.3.3*が11月から12月まで支配株に座に居座り、多くの地域でKP.3.1.1*が支配株になれなかったため、12-1st Surgeは、KP.3.3*およびKP.3.1.1*, XEC*が混然となった形で形成されたが、11月から12月にSurgeを押し上げたものはKP.3.1.1*であると評価しており、東日本同様にKP.3.1.1* 12-1st Surgeと定義している。
関西以西においても12月後半から1月にかけてXEC*が支配株となっていると考えられ、KP.3.1.1 12-1st Surgeが小規模であった事からXEC* 12-2nd Surgeが東日本に比べ活発化する恐れがある。
関西以西では、多くは1W~2Wに定点が極大となり3Wに減衰に転じているが、減衰率が著しく過小であり4W以降の増加圧が目立つ。XEC* 12-2nd Surgeが現れている。
全国でLP.8*が10%~30%の占有率で漸増中であり、抗原性の違いからもXEC*が減衰に転じた後にLP.8* 12-3rd Surgeを生じ、3月から5~6月までBaselineを押し上げる形となる恐れがある。典型的な例が、事実上の日本株である、XDQ*によって形成された2024 10-3rd Surgeである。
これらは、基礎的な感染防護を社会全体で行っていれば生じない波である。
なおGISAID最新登録では、LP.8*は、10%程度の占有率に留まっている。世界では、LP.8*とおなじくJN.1*+FLiRTが11月以降急伸し、1~2月にLP.8*を追い抜くものと予測される。外来株は、日本において海外に4~6週間遅行する為、日本においても2~3月以降LP.8*を除くJN.1*+FLiRTが急伸後、支配株化する可能性がある。
支配株の早期確定・事前予測ができない理由は、厚生労働省が全都道府県の保健所・衛生研などに対してゲノム解析数を週に5件程度に激減させる事を通達した為である。また、GISAIDへの報告を全く行わない自治体も多くある。
GISAIDへの報告を最も熱心に行っているのは北海道である。
12th Surgeの発現時期は、東日本から中・四国では、平均するとほぼ23年同期並であるが九州では、半月から一ヶ月早く発現している。
12th Surgeは、昨年10th Surgeと同様に12-1st, 2nd, 3rdの主に3つの波から構成されると予測される。
KP.3.1.1* 12-1st Surgeは、中間評価に反して比較的波高が低かった。但し、年末年始にかけてFlu A Surgeによって発熱外来、救急外来が飽和していた為、波高の評価は、5が月後の人口動態死亡統計を待つ事となる。
2024年度は、10th Surge長期化の為に8月までの死亡数が過去最大となっている。12th冬季Surgeの長期化は、2021年、24年、25年と繰り返される日本特有の現象となる見込みである。
2020年1月から2024年8月までの人口動態死亡統計を分析すると5類化以降の厚労省定点は、人口動態死亡統計の定量的関係が破綻している事がわかる。故に、厚労省定点は、定量的評価＝波高の評価には使えない。
またSurge間の規模の比較にも厚労省定点は、使ってはならない。定量性が失われている為である。
これはモデルナ推定、各地のリアルタイムサーベイランスも病院窓口統計である以上、同じである。ウイルス感染症という自然現象の母集団が人為的に複雑且つ大きく揺らいでいる為である。
外気温、スギ花粉など季節性大気汚染と空調、換気の関係が日本における夏季、冬季季節性COVID-19 Surgeの大きな要因となっている。これは、日本において相変わらず旧態依然とした既に世界の医学・医療では否定されている飛沫感染限定説が教条となっており、空気感染対策が事実上なされていない為である。
各都道府県と全国の警戒水準の速報値を色別に示す。全域で赤色警報の地域が増えている。
11th Surgeにおける全国のCOVID-19医療飽和水準は､定点10であり上限は､定点15である。COVID-19医療飽和水準は、西高東低であり東京都など関東でたいへんに低い。但し、北海道など、12th Surgeにおいて夏を遥かに上回る定点値に医療が持ちこたえている為、とくに東日本での医療飽和水準の見直しと引き上げを予定している。
人口あたりの医療資源密度は、西日本で高く、東日本では明確に低い。このため東日本では、西日本より低い医療への負荷でCOVID-19医療飽和が始まる。52W時点では、秋田県では、直近5週間連続して定点10未満でCOVID-19医療飽和が継続している。
なお、今回の12th Surgeで東日本のCOVID-1医療容量の評価を正式に行うが、Flu Aにより病院が強い圧迫を受けている為に過小評価になる可能性は留保している。なお全国的にFlu Aは、2024年末がSurge(Spike)の極大期であり、年が明けて急速に収束に向かっている。
3.二週間気象予測（気象庁より)
日本は全域で真冬の気候である。
2/4以降極めて強い寒気団により日本全域で大きな雪害が生じている。とくに西九州、北九州、西四国では、積雪の為に社会の機能低下が長期にかけて生じている。この影響は、6W定点と7W定点に表れる見込みである。
沖縄県を除く日本全域で換気が強く抑制され12-2nd Surgeの成長に好適条件となっている。
沖縄県と小笠原を除き日本全域で冬季Surgeに好適な条件となっている。この状況は、2月末まで継続する。
九州以北では、定点の挙動は、一週間ほどの遅行日数で先行指標である気温と極めて強い相関がある。
加えて換気を抑制する一方、マスク着用率を大きく押し上げるスギ花粉公害が1月中下旬に山口県と東京都で始まっている。2月に入ると九州四国から東進してゆく。
