22025年第7週厚労省定点分析と評価・第8週直近予測
1.基本情報
今回の定点は、2025年7Wであり、
定点2025-7W
診断日 2/10~2/16
接触日 2/5~2/12頃
報告医院数 4,935
である。7Wは、休日効果の補正を要する。
暦効果補正前の定点生データと週間変化率一覧表を示す。暖色地は、前週比減少で寒色地は、前週比増加である。
全国的に減衰しており、XEC* 12-2nd Surgeは、極大期を過ぎたと考えられる。
12th Surgeは、全都道府県で長期化している。
LP.8.1*/XEK* 12-3rd Surgeが、3月にも発現する恐れがある。
沖縄県では、12th Surgeの定点波高が小さいが2025年8月ころに人口動態死亡統計で検証するまで仮説に過ぎない。
2. 2024-25冬季12th Surge概況
42Wから48Wを起点としてすべての都道府県でKP.3.1.1* 12-1st Surgeが指数関数的成長を示した後、52W~2Wにかけて極大期となった。東日本では、52W~1Wに寄っており、西日本では、1W~2Wに寄っている。
関東以東と関西以西では12th冬季Surgeの挙動に異なりが見られる。北陸、甲信、東海は、中間地帯となっている。
全国で3W以降、XEC* 12-2nd Surgeが定点に現れており、4~6Wに極大となり、減衰期に移行している。
2024-25冬季 12th Surgeは、長期化している。同様な典型例がBA.1 6-2nd SurgeとBA.2 6-3rd Surgeである。近くは、JN.1* 10-2nd SurgeとXDQ* 10-3rd Surgeが該当する。
全国平均の7W定点では、全国で減衰傾向が支配的である。
全国の公開されている下水サーベイランスによるウイルスRNA濃度は、小松市と大分市では、一桁低い値となっているが他では、高い値となっている。
また多くの観測点で2W~3Wから下水中ウイルスRNA濃度が反転上昇し5~6W以降に減衰している。一方で、7~8Wに増加傾向を示している観測点がある。
関東以東では、KP.3.3*→KP.3.1.1*→XEC*という支配株の変化がはっきりしており且つ関西以西に先行しているものの減衰には遅れがみられる。
関西以西では、夏に猛威を振るったKP.3.3*が11月から12月まで支配株に座に居座り、多くの地域でKP.3.1.1*が支配株になれなかったため、12-1st Surgeは、KP.3.3*およびKP.3.1.1*, XEC*が混然となった形で形成されたが、11月から12月にSurgeを押し上げたものはKP.3.1.1*であると評価しており、東日本同様にKP.3.1.1* 12-1st Surgeと定義している。
関西以西においても12月中下旬から年始にかけてXEC*が支配株となっており、KP.3.1.1 12-1st Surgeが小規模であった事からXEC* 12-2nd Surgeが東日本に比べ活発であるが、6W以降減衰傾向になった。
関西以西では、1W~2Wに定点が極大となり3Wに減衰に転じているが、減衰率が著しく過小であり4W以降定点の増加傾向となった。
このことからも関西以西でもXEC* 12-2nd Surgeが現れている。6W~7WにかけてXEC* 12-2nd Surgeが極大から減衰過程に転じている。
全国でLP.8.1*が10%~30%の占有率で漸増中であり、抗原性の違いからもXEC*が減衰に転じた後にLP.8.1* 12-3rd Surgeを生じ4月以降、5~6月までBaselineを押し上げる形となる恐れがある。典型的な例が、事実上の日本株である、XDQ*によって形成された2024 10-3rd Surgeである。
またXEK*が急伸し、LP.8*に迫っている。
LP.8.1*またはXEK*が次期支配株となり、12-3rd Surgeが3~4月に発現する兆候を見せており、警戒を要する。
これらは、基礎的な感染防護を社会全体で行っていれば生じない波である。
GISAID最新登録では、LP.8.1*は、13%、XEK*が10%の占有率となっている。
特筆すべき事は、2023年11/12月以降支配株は、BA.2.86*であり2025年第2四半期(2Q)までは、BA.2.86*が支配株であり続ける見込みであり、同一系統株の支配が過去最長となる見込みという事である。理屈の上では、抗体維持期間の長いワクチンであるコスタイベに有利な条件であり今後の報告が期待される。
支配株の早期確定・事前予測ができない理由は、厚生労働省が全都道府県の保健所・衛生研などに対してゲノム解析数を週に5件程度に激減させる事を通達した為である。また、GISAIDへの報告を全く行わない自治体も多くある。
GISAIDへの報告は、東日本で多く行われており、最速であるのは北海道である。西日本では低調であり九州に至っては、全県を合わせても評価が困難である。
12th Surgeの発現時期は、東日本から中・四国では、平均するとほぼ23年同期並であるが九州では、半月から一ヶ月早く発現している。
12th Surgeは、昨年10th Surgeと同様に12-1st, 2nd, 3rdの主に3つの波から構成されると予測される。
KP.3.1.1* 12-1st Surgeは、中間評価に反して比較的波高が低かった。但し、年末年始にかけてFlu A Surgeによって発熱外来、救急外来が飽和していた為、波高の評価は、5が月後の人口動態死亡統計を待つ事となる。
XEC* 12-2nd Surgeは、西高東低となっているが減衰は、西日本が先行している。
2024年度は、10th Surge長期化の為に9月までの死亡数が過去最悪であった2022年度に次いでいる。12th冬季Surgeの長期化は、2021年、24年、25年と繰り返される日本特有の現象となる見込みである。
2020年1月から2024年8月までの人口動態死亡統計を分析すると5類化以降の厚労省定点は、人口動態死亡統計の定量的関係が破綻している事がわかる。故に、厚労省定点には、定量性がない。また定性評価に使う事もきわめて慎重を要する。
Surge間の規模の比較に厚労省定点を使ってはならない。定量性が失われている為である。
これはモデルナ推定、各地のリアルタイムサーベイランスも病院窓口統計である以上、同じである。ウイルス感染症という自然現象の母集団が人為的に複雑且つ大きく揺らいでいる為である。
外気温、スギ花粉など季節性大気汚染と空調、換気の関係が日本における夏季、冬季季節性COVID-19 Surgeの大きな要因となっている。これは、日本において相変わらず旧態依然とした既に世界の医学・医療では否定されている飛沫感染限定説が教条となっており、空気感染対策が事実上なされていない為である。
各都道府県と全国の警戒水準の速報値を色別に示す。全域で継続してやや改善している。
11th Surgeにおける全国のCOVID-19医療飽和水準は､定点10であり上限は､定点15である。COVID-19医療飽和水準は、西高東低であり東京都など関東でたいへんに低い。但し、北海道など、12th Surgeにおいて夏を遥かに上回る定点値に医療が持ちこたえている為、とくに東日本での医療飽和水準の見直しと引き上げを予定している。
人口あたりの医療資源密度は、西日本で高く、東日本では明確に低い。このため東日本では、西日本より低い医療への負荷でCOVID-19医療飽和が始まる。52W時点では、秋田県では、直近5週間連続して定点10未満でCOVID-19医療飽和が継続している。
なお、今回の12th Surgeで東日本のCOVID-1医療容量の評価を正式に行うが、Flu Aにより病院が強い圧迫を受けている為に過小評価になる可能性がきわめて高い。なお全国的にFlu Aは、2024年末がSurge(Spike)の極大期であり、年が明けて急速に収束に向かっている。Flu Bは、Surgeを生じていない。
繰り返しになるが、厚労省定点は、5類化以降、人口動態死亡統計と乖離しており定量性がない。また定性評価にも強い制限を要する。したがって波高の定量評価については、半年後の人口動態死亡統計を待つ事になる。
厚労省定点分析について共通記事(第二版)に示した通り、厚労省定点には、定量性が殆ど無い事が人口動態死亡統計との比較により明らかとなっている。
3.二週間気象予測（気象庁より)
日本は全域で春に向かいつつある。
北海道、東北を除き全国で2月中下旬まで例年より大幅に寒かったが、3月1週では、急に暖かくなる見込みである。
既にスギ花粉公害が本格化しつつある。既に東北までスギ花粉公害が始まっているが、西日本と関東でスギ花粉公害が本格的になってきている。
1年を通して九州以北では、定点の挙動は、一週間ほどの遅行日数で先行指標である気温と極めて強い相関がある。
