【賃金上昇率がインフレ率を上回ればいいわけではない】

前回、インフレがある程度経済発展のために必要だと結論づけたのは、インフレは需要が供給を上回ることを示し、そのような状況では売れ残りのリスクが減り、労働や生産に安心して取り組めるからだ。

そして、インフレに伴い賃金上昇率が追随しないと生活水準が下がり、経済成長に繋がらないと言われている。自分の中で「賃金上昇率がインフレ率を上回れば良いことだ」と拡大解釈していたが、先日「Marketplace」のPodcastを聞いて、その考えが誤解だったと気づいた。

賃金上昇率がインフレ率を上回るということは、例えばインフレ率が2%で生産も2%上がった場合、賃金も2%上がれば、企業の利益は人件費に回され、蓄積が増えないまま分配される形になる。つまり、企業は蓄積していた資源を取り崩さざるを得ず、結果的にコストが上がり、価格も上げざるを得ない状況になり、インフレが加速する可能性がある。

逆に、賃金上昇率がインフレ率に追いつかない場合、企業の取り分が増え、従業員の所得が減少し、消費が減退して生産物の需要が落ちる。これにより売れ残りのリスクが増え、生産縮小と景気後退を招くかもしれない。

そこで、ChatGPTに以下の質問をしてみた。

———————————————

<質問>
インフレ率と賃金上昇率が同じくらいになるのが理想ですか？

<回答>

インフレ率と賃金上昇率が同じくらいになるのは経済的に安定した状況とされ、理想的な状態の一つです。これを「実質賃金の維持」と言います。理想的な状況では、賃金が物価上昇に追いついていれば、人々の購買力は維持され、生活水準も変わりません。

理想的な理由：

1. 購買力の維持：物価が上がってもそれに合わせて賃金が上がれば、生活コストの上昇によって生活水準が下がることはありません。

2. 経済成長のバランス：賃金がインフレ率と同じペースで上昇すると、需要と供給がバランスし、経済全体の健全な成長を促します。

ただし、賃金上昇がインフレ率を上回る場合、消費が活発になる一方でインフレが加速するリスクがあります。逆に賃金上昇がインフレ率を下回る場合、生活コストが賃金を上回り、人々の購買力が低下し、経済停滞を招くリスクがあります。したがって、インフレと賃金上昇率のバランスを保つことが経済の健全な成長にとって重要です。

———————————————

この回答は、自分の考えを裏付けるものであった。賃金上昇率がインフレ率を下回れば、企業は短期的には利益を得るが、それが景気後退を招き、資本主義の矛盾を示すように、最終的には資本家の利潤も低下するのではないかと考えた。もちろん、企業が再投資のために取り分を保持することも必要だが、分配されたお金からも投資が生まれ得るため、企業の蓄積にこだわらなくてもよい場合もある。だからこそ、賃金上昇率＝インフレ率が理想だという考えに納得できた。

また、インフレ率の目標が2%程度とされるのは、過度なインフレが生産過剰や労働過多を招き、労働者を疲弊させたり、実際の価値よりも価格が高騰するリスクがあるからだ。これがいわゆる「バブル」のリスクである。

賃金上昇率がインフレ率に追いついている限り問題ないと思えるが、生産が過剰になれば環境にも悪影響を及ぼす可能性もある。

最後に、ChatGPTに以下の質問をした。

———————————————

<質問> インフレ率が高すぎるのはなぜいけないのですか？

<回答>

インフレ率が高すぎると、経済にさまざまな悪影響を及ぼすため、望ましくありません。以下の理由が挙げられます。

1. 購買力の低下：物価が急激に上昇すると、賃金の上昇が追いつかず、実質的な購買力が低下します。

2. 貯蓄の価値の減少：高インフレは通貨の価値を下げ、貯蓄の実質的な価値が減少します。

3. 不確実性の増加：価格変動が激しいと企業や消費者が長期計画を立てにくくなります。

4. 金利の上昇：インフレ抑制のために中央銀行が金利を引き上げると、借入コストが上昇し経済活動が鈍化します。

5. 輸出競争力の低下：国内の価格上昇が輸出競争力を弱める可能性があります。

6. 所得格差の拡大：特に低所得者層が大きな打撃を受け、格差が広がります。

このように、高インフレは経済全体に悪影響を与えるため、抑制することが重要です。

———————————————

ChatGPTは主に賃金上昇率が追いつかないリスクを指摘していたように思う。

これらの考えはあくまで自分を納得させるための解釈であり、実際には多くの要因が絡み合っているため、単純に計算できるものではないことは承知している。それでも、経済の本質に目を向ける必要があると感じ、今回の考察に至った。