『アメリカの巨大軍需産業』広瀬隆著、集英社、2001

べルリンの壁が崩壊し、東西対立の構図が消滅するとともに、アメリカの軍需産業は大統合に向かった。本書は、三〇兆円もの膨大な国防予算を背景に、各企業がますますその経営を合理化していった謎を解き明かす。

九九年のNATO軍によるユーゴ空爆などの地域紛争は、従来、民族対立によるものと理解されてきたが、そこに常に介在していたアメリカ製兵器の持つ意味について言及されることはなかった。

膨大な資料を分析することによって、政治家、軍との結びつきから、CIA、NASAとの連携まで、アメリカの軍需産業の巨大な姿が浮かび上がってくる。この危険なビジネスが世界情勢を左右する、そのメカニズムとは何なのか。

感想

1章

・アメリカ国防予算の歴史的変化

アメリカ軍事費の分析で、インフレを考慮していないのは最悪。

九九年にビル・ゲイツの資産が一○兆円に達し、アメリカの保守的な富豪ファミリ―の多くがその規模の資産を保有していることから考えれば、わずか一家族がアメリカの軍隊を左右できる危険なメカニズムを示唆している。

p. 37

意味不明。イーロン・マスクがスターリンク提供したみたいなことを考えているのか？