大地震の発生確率が1%でも99%でもやるべきことは同じ

「南海トラフ地震」の発生確率、本当は「20％」？　“えこひいき”がまかり通る地震予測を専門家が「百害あって一利なし」と断じる理由
https://www.dailyshincho.jp/article/2023/09100900/

デイリー新潮のこの記事、なかなか聞き捨てならない内容であった。

僕はこれまで、企業関係者のBCP策定講習会で「この先30年以内に〇パーセントの確率で大地震が起こりますよ。だから早めにBCPを作って地震対策を済ませておきましょう」と呼びかけてきた。

この「30年以内に〇パーセントの確率で大地震が起こる」という表現は、この記事によれば百害あって一利なしということらしい。しかし考えて見れば、1%だろうが99%だろうが、やるべきことは同じ、というのが僕の率直な感想だ。

ここだけの話だが、僕は政府や地震学者、マスコミの発生確率の見解は割り引いて受け止めることにしている。なぜなら、大地震は、確率論の問題ではなく「起こるときは起こる」、ただそれだけのことだからだ。しかも、場所も時間も規模も関係なく、突発的に起こる。人知を超えた現象だ。

だから、われわれ国民や企業は、この先何年間、安全に過ごせるかといった数字に惑わされずに、"一日も早く備えをしておく"に限る。

例えば自宅の地震対策。金持ちは別として、一般庶民はムリに何百万円もかけて家の耐震補強工事する必要はない。どうせ半分は運を天に任せなくてはならないのだ。やるべき基本的なことは次の３つ（通信手段や電気の確保の話は除く）。

• 室内は背の高い家具をとっぱらい、部屋の真ん中で正座したときの目線の高さ程度の家具に限定。

• すぐに外に逃げられるように平時より室内の動線を確保しておく（モノを置かない）

• 非常時備蓄は３日分（これは常識）

つまり、金のかかる対策ではなく、必要最小限の命を守る対策でよいのだ。次に気になるのは外出中に大地震に遭って帰宅できない事態になった時だが、これについては次の機会に書いてみたい。