特許公報読み込み時に分類付与漏れを確認する方法
「知財情報を組織のチカラに®︎」をモットーに活動している知財情報コンサルタントの野崎です。
特許調査・分析を行う際に、特許公報を読みながらノイズか該当かをチェックするだけではなくて
用途・アプリケーション
課題
解決手段・技術
といった分類軸へ分類展開することもあるかと思います。
しかし、分類軸の数が多くなってくると、どうしても分類付与を忘れてしまう場合もあります(例:課題と解決手段・技術は分類付与したが、用途・アプリケーションの分類付与をしていなかった)。
今回は特許公報を読み込んで分類軸へ分類展開する際、私自身が普段から用いている分類付与漏れの確認方法について解説していきます。
1 サンプルデータ
本シリーズでは以下のような特許リストを用いて、分類展開していきます。
なお、サンプルなので分析軸の数はあまり多くありませんが、分析軸の数が増えれば増えるほど分類付与漏れの可能性が高まるので、今回解説する方法が役に立つと思います。
分類軸として「課題」、「用途」、「手法」の3つの大分類を設定し、各大分類の下にA~Dの小分類、合計12の分類軸を設定しています。
この特許について1件1件読んで「課題」、「用途」、「手法」のA~Dの分類を付与していきます(本来であればA~Dに該当しない場合の「E:その他」も設定した方が良いですが、ここでは省略します)。
読み込みを進めていき、該当する分類軸へ〇を記入していくと
のようになります。
よくよく見ると・・・・
赤字にした行は「用途」や「手法」への分類展開が漏れていることが分かります。
分類軸数や、分析対象件数が少なければ目視でやるというのもあるかもしれませんが、分類軸数や分析対象件数が多い場合に目視でやるのは現実的ではありません。
2 分類付与漏れを確認するには〇〇を用いる
それではどのように分類付与漏れを確認するのかというと・・・
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