【格言集】読書をして印象に残った言葉・内容たち（パート３）

１．はじめに

　　この記事では、これまでに私が読書をしてきて印象に残った「格言的」な言葉や、ためになった内容を少しずつ紹介していきたいと思います。

　注）それぞれの本の要約を述べているのではなく、あくまでも格言的なコメント、ためになった内容で印象に残っているのを記載したものです。

　※こちらの記事は「パート３」となっています。良ければ他のパートもよろしくお願いします🙏😁

２．読書で学んだ言葉・内容たち

㉚「トコトンやさしい　ブロックチェーンの本（上野仁）」2018.11.22初版第1刷発行

・ブロックチェーンによるトランザクション処理の特徴のひとつは、すべての取引履歴を残す機能です。
 
・ここに目を付けた新たな利用方法がスマートプロパティです。世の中には土地や株、戸籍や住民票など、所有者の履歴や内容の変更履歴が重要となるものがあります。
 
・こういった履歴をブロックチェーンで管理しようというアイデアがスマートプロパティです。
 
・ビットコインを扱うネットワークに参加するコンピュータ（ノード）は、トランザクションを受け付け、ブロックを生成し、ブロックチェーンを作成するソフトウェアを動作させなければなりません。
 
・このソフトウェアはオープンソースプログラミングのコミュニティで開発されており、bitcoin.orgからダウンロードできます。

㉛「考えない　投資生活（福田猛）」2020.11.16第1刷発行

・VIX指数は、投資家の「不安」が大きければ大きいほど、数値が跳ね上がります。
 
・この指数は、平常時は「１０」くらいです。２０１５年にチャイナショックと呼ばれる世界同時株安が起こったときは、「４０．７４」にまで跳ね上がりました。
 
・普段は「３０」を超えることもめったにないのですが、このたびのコロナショックで出た数字はなんと「８２．６９」。２００８年のリーマンショックに匹敵する異常な数字でした。
 
・レジェンド級アクティブファンド
→キャピタル世界株式ファンド
→モルガン・スタンレー　グローバル・プレミアム株式オープン（為替ヘッジあり・なし）
 
昔は日本では買えませんでしたが、今はネット証券で誰でも買えます。
 
・もし今後、想像もしない世界的危機が起こって市場が混乱しても、次の歴史的事実を思い出しましょう。「どれだけ落ち込んでも、２年くらい（２０カ月）で世界の株価は元に戻ってきた」のだと。
 
・テーマ型ではありませんが、最近、「ブル・ベアファンド」という種類の新商品もよく見かけます。
 
・ブルとは上昇相場のことで、雄牛（ブル）が角を下から上に突き上げる姿に由来しています。
 
・対するベアとは下落相場を意味し、熊（ベア）が手を上から下に振り下ろして攻撃する姿から名づけられました。
 
・２０００年以降、株式と債券は同じような値動きになる傾向が高くなってきました。
 
・リーマンショック後は、世界的に金融緩和が始まって株価が回復しました。それと同時に日本の株も国債も、世界の株も国債もすべてプラス。J-REIT（不動産の投資信託）や海外のREITも絶好調。
 
・「上がっているならいいじゃないか」と思われるかもしれませんが、一斉に上がるということは、一斉に下がることを意味しています。事実、チャイナショックが起きた２０１５年の夏に、一斉に下落しています。
 
・分散効果がなかったと言わざるを得ません。
 
・信託報酬は、インデックスファンドで安いものは年率０，１％くらい、アクティブファンドは年率１～２％くらいです。年率２％だったら、かなり高いと思います。信託報酬は日割りで計算されます。
 
 ・なるべく価格変動は低いほうが安心できる一方、リターンはなるべく大きいほうが良いですよね。
 
・これを調べるには、「シャープ・レシオ」と呼ばれるデータを見ます。シャープ・レシオは、簡単に言えばリターンをリスクで割って計算される数値です。
 
・この数字が高いほど、効率的に収益をあげていることになります。
 
・シャープ・レシオはモーニングスター社など、投資信託を評価するサイトやネット証券のHPなどでも検索できます。興味がある人は一度見てみましょう。
 
・アフターコロナのおすすめはコレ！プロのアドバイザーが惚れこんだインデックスファンド３選
　１．ＳＢＩ全世界株式インデックス・ファンド（愛称：雪だるま）
　２．eMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）
　　雪だるまがETSEグローバル・オールキャップ・インデックス（以下、FTSE）との連動を目指すのに対し、こちらはMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（以下、MSCI）との連動を目指しています。
　３．野村インデックスファンド・米国株式配当貴族（Funds-iフォーカス米国株式配当貴族）
　　→この商品は、アメリカの「配当貴族指数」というインデックス（指数）への連動を目指す投資信託です。配当貴族指数はただ配当が高い企業を集めた指数ではありません。
　　→配当金が高い企業ではなく、増配できる企業を集めた指数です。具体的にはアメリカのＳ＆Ｐ５００指数の構成銘柄のうち、主に次の３つの条件をそろえた企業で構成されています。①２５年以上連続で増配している企業②時価総額が３０億ドル以上③１日の平均出来高が５００万ドル以上
 
・「ミックス投資」に挑戦しよう！プロのアドバイザーが惚れこんだアクティブファンド８
　選
　１．キャピタル世界株式ファンド
　　→インデックス投資家にバイブルと呼ばれている『敗者のゲーム』という本があります。これは投資コンサルタントのチャールズ・エリスが書いた本ですが、その本ではインデックスファンドを全面的にすすめています。
  
　　→そのチャールズ・エリスが『キャピタル　驚異の資産運用会社』（日経ＢＰ社）という本ですすめているのが、キャピタル・グループです。インデックスファンド推しの人でもこの会社は別だと絶賛するぐらい、素晴らしい運用会社なのです。
　　→この投資信託は１９７３年からキャピタルがずっと運用しています。もしこの投資信託がその頃から日本にあったとして、為替やコストも加味してシミュレーションしてみます。
　　→すると、運用を開始した１９７３年３月末に１００万円を投資した場合、２０２０年２月末現在で約５４倍の５３７７万円まで増えたという計算になります。
　　→その間、全世界株式のインデックスは約１７倍の上昇。アクティブファンドであっても、インデックスをはるかに上回る成績を出せるという好例です。
　
２．モルガン・スタンレーグローバル・プレミアム株式オープン（為替ヘッジあり・なし）
　→償還日２０２７年２月２３日
 
３．セゾン資産形成の達人ファンド
４．投資のソムリエ
５．三井住友・中小型株ファンド、６．三井住友・配当フォーカスオープン
７．グローバル・ハイクオリティー成長株式ファンド（為替ヘッジなし）（愛称：未来の世界）→償還日２０２６年９月４日
８．GCIエンダウメントファンド（成長型・安定型）

㉜「池上彰のまんがでわかる　現代史（池上彰）」2020.10.3初版第1刷発行

・なぜアメリカは強いのか？世界中からいろいろな人種・民族が移民してきたから。
 
・石油王ロックフェラー家はドイツ、鉄鋼王カーネギー家はスコットランド、自動車王フォードやウォルト・ディズニーの祖先はアイルランドからの移民です。
 
・アップルのスティーブ・ジョブス、ジョブスは実父がシリアからの留学生。マイクロソフトのビル・ゲイツはドイツ系アメリカ人。
 
・トランプ大統領もドイツ系です。フェイスブックのマーク・ザッカーバーグはユダヤ人です。
 
・日本では中央の下に地方が位置づけられているから都道府県のことを”地方公共団体”と呼びます。
 
・でもアメリカでは”州政府”です。州はそれぞれ独自に憲法や裁判制度、軍隊などを持っています。
 
・国家と同じように各州の議会が独自に法律を制定するので死刑についてもある州とない州に分かれます。
 
・アメリカには大統領はいますが、首相はいません。日本やイギリスには首相はいますが、大統領はいません。他方、ドイツやフランス、ロシア、韓国といった国には大統領も首相もいます。
 
・では、大統領と首相はどう違うのでしょうか？大統領がその国の代表者を意味する国家元首であるのに対して、たんに政府（立法・行政・司法の三種の中の行政）の長を意味することばが首相です。
 
・たとえば、イギリスには政府の代表者の首相とは別に国家元首がいます。エリザベス女王です。ですから、イギリスには大統領がいないのです。
 
・また、コモンウェルス（英連邦）に属するカナダやオーストラリア、ニュージーランドなども、エリザベス女王を国家元首とするため、大統領はいません。

・日本の場合、国家元首は総理大臣ではなく天皇だとされています。「されています」と曖昧な表現になってしまうのは、日本国憲法に国家元首の規定がないからです。
 
・そのため、専門家の間でも意見が分かれているのですが、海外からは天皇が日本の国家元首だとみられています。
 
・自国の国家元首から派遣された大使は、「この者を大使として認めてください」という信任状を相手国の国家元首に提出する習慣があります。日本に来た大使がそれを提出する相手は天皇なのです。
 
・日本やイギリスなどと異なり、君主（天皇や国王）がいない共和制の国のほとんどで、国家元首は大統領です。
 
・意外かもしれませんが、中国もこのカテゴリーに入ります。現在、中国の国家元首は習近平国家主席ですが、国家主席も英語に翻訳するとPresidentなのです。
 
・ただ、一口に大統領といっても実際はさまざまで、アメリカのように国民が選挙で選ぶ国もあれば、議会が大統領を選ぶ国もあります。
 
・フランス、ロシア、韓国などは国民が選挙で大統領を選びます。そのため、大統領は圧倒的に強い力を持っています。
 
・首相の任命権もそのひとつ。自分の配下で言うことを聞く人物を首相に任命し、その首相が内閣をつくります。
 
・一方、ドイツの大統領は議会によって選ばれます。議院内閣制をとっているので首相も議員の中から選ばれますが、内閣を組閣して政治を行う首相と比べて、大統領は儀礼的・象徴的な存在です。
 
・イタリアやイスラエル、インドなども同様で、大統領に政治的な力はほとんどありません。
 
・世界の中でも、アメリカの大統領はきわめて特殊な存在です。国民が選挙で大統領を選ぶという点ではフランスなどと同じですが、大きな違いがあります。
  
・アメリカには行政の長である首相の職がなく、大統領が国家元首と行政の長を兼ねているのです。さらに、アメリカの大統領は軍の最高司令官も兼務します。非常に強大な力を持っているのです。
 
・ナチス・ドイツによる虐殺のはるか昔から、ユダヤ人には迫害されてきた歴史があります。その発端が記されているのは、聖書です。
 
・キリスト教の聖書には、旧約聖書と新約聖書があります。旧約聖書は、神による天地創造や神とイスラエル民族の関わりの歴史がヘブライ語で書かれたもので、ユダヤの経典でもあります。
 
・一方、新約聖書は、イエス・キリストの生涯やそのことば（福音）などをギリシア語でまとめたものです。
 
・ちなみに、唯一神ヤハウェを信仰して最初に誕生したのはユダヤ教です。その後、ユダヤ教から派生し、救世主イエス・キリストを信じる人たちがつくったのがキリスト教。
 
・さらに後年、唯一神を信じる人びとの中で、預言者ムハマンドが創始したのがイスラム教です。ですから、ユダヤ教、キリスト教、イスラム教は同系統の一神教といえるのです。

㉝「人生を豊かにしてくれる「お金」と「仕事」の育て方（松浦弥太郎）」　2020.3.10初版第1刷発行

・人は嫌なことを忘れさせてくれるものであれば、喜んでお金を払うのです。
 
・嫌なことを忘れさせてくれるものを作る仕事とは、「困っている人を助けること」です。
 
・人であろうと会社であろうと小売店であろうと、共通する原理原則が存在しています。
収入が多いとは、利益が上がることです。利益とは何から生まれてくるのでしょうか。
 
・利益の本質、それは「感動」です。利益とは、感動する人の数に比例するもので、利益が多いということは、それだけたくさんの人に感動を届けたということ、利益が少ないということは、感動を届けた人の数が少なかったということです。
 
・成功の反対は失敗ではなく、何もしないこと。
 
・すると次に会った時には「今日は、何か一冊買ってやるよ。どれがいいかな」となるんです。本が欲しくて買うというよりも、僕とのコミュニケーションの代わりに買ってくれる。人は、ただ、物にお金を払うだけではないという、商売の基本がわかってきたんです。
 
・売るものの値段が違うだけで、売る作業はほとんど一緒です。その時に思ったのは、商売の楽しさのひとつは単価を上げていくということ。単価を上げるためには、物の力、商品の力だけでは無理で、信用が必要です。
 
・資産運用を始めると、最初、誰しも大なり小なり失敗はします。その失敗を最小限に食い止めるためにも、本を読んで、資産運用の基本を最初に学ぶべきです。
 
・僕たちのところに、ラッキーは偶然訪れるのでしょうか。思ってもみなかったような幸運は、偶然起きているのでしょうか。
 
・僕は、ラッキーが偶然訪れることは、ほぼないと思っています。起きていることは、基本的にはすべて自分次第で、棚からぼた餅が落ちてくることは、滅多にありません。
 
・偶然に見えても、それは、その人自身が起こしているものです。誰かがラッキーを持ってきてくれることもありますが、きっかけはその人自身が作っています。
・自分が感動することに投資を続けましょう。いつかそれが、人を感動させることにつながります。
 
・もし自分に何か被害があったとします。とんでもないようなひどいことが自分の身に降りかかって、全財産も家族も失ってしまった。
 
・それでも僕は、その事態を肯定します。そういう経験、つまり困難や試練を与えてくれてありがとう、と感謝するのです。そのおかげで、自分自身は深い経験ができました、と。なぜなら、そう思わない限り前に進めないからです。

㉞「2030年の世界地図帳（落合陽一）」2020.5.30初版第9刷発行

・２０３０年、約１．８人の現役世代が１人の高齢者を支えるという構図が想定されてきました。
 
・２０３０年までには、このような産業のプレーヤーの代替に見られるような変化が、インドやアフリカの一部でも起き始めるでしょう。その兆候はすでに現れているといえます。
 
・たとえば、インドのＧＤＰは世界第７位（２０１８年）でイギリスやフランスを近年中に追い抜き、世界第５位になるでしょう。
 
・インドの湾岸部には多数のIT関連企業が進出し、特に南部の都市バンガロールには、将来有望なスタートアップが数多く集うことから「インドのシリコンバレー」とも呼ばれています。
 
・SDGs(Sustainable Developument Goals：持続可能な開発目標)は、持続可能な世界の実現のために定められた世界共通の目標のことです。
 
・「持続可能な世界」とは、今現在生活している私たちの要求を満たし、かつ、将来の世代が必要とする資産を損なうことのない社会のことです。
 
・その実現のために、貧困から環境、労働問題まで１７のゴールを掲げたSDGsは、２０１５年の国連サミットにおいて全会一致で採択され、２０３０年の達成を目標としています。
 
・パソコンが多くの人の手に渡るようになった９０年代には、マイクロソフトがウィンドウズOSで世界を席巻しましたし、現在はGAFAMが国境を超えるサービスで世界中の人々から利益を得ています。
 
・２０１９年１月時点のアマゾンの時価総額は、７９７０億ドル。２０１７年のブラジルの国家予算（推計）が７３３７億ドルであることを考えると、一企業でありながら一国の国家予算を凌ぐ時価総額となっています。
 
・２０１９年４月時点のフェイスブックの全世界のユーザーの数は約２３億８０００万人で、世界最大の人口を持つ中国の約１４億人（２０１９年７月）をはるかに上回ります。

・情報テクノロジーを基礎にした営利企業とそこに宿る力は、ときにひとつの国家より大きな影響力を持つこともあるかもしれません。
 
・さらに今後は、自動運転やＶＲといった身体性に付随する技術がAI関連技術とともに広く浸透することで、人々はより多くの時間を、情報テクノロジーを基盤とした生活インフラに接続するようになるでしょう。
 
・したがって、情報テクノロジーをはじめとしたテクノロジーの未来を予測することは、来るべき社会を支配する構造や権力の源泉を予測することでもあるはずです。
 
・５Gは４Gと比較すると、通信速度は１０倍、接続端末数は１００倍で、遅延は１ミリ秒程度、映画１本分（DVD１枚相当）のデータの転送にかかる時間はわずか３秒といわれています。
 
・２０１９年１０月にグーグルの研究チームは現在のスーパーコンピュータでは１万年の計算時間がかかるといわれる問題を量子コンピューターで３分２０秒で解いたという論文を発表し、「量子超越性」（量子コンピューターが旧来のコンピュータでは演算困難な問題が解けること）を実証したと話題になりました。
 
・また、東京大学は、従来超低温でしか動かなかった量子コンピュータを室温で動かせる手法を考案し、試作機を開発しています。
 
・IBMは量子コンピュータ関連の２つの予測を行っています。１つは量子コンピュータが５年以内に幅広く使われることになると予測しています。
 
・２０１９年には商用量子コンピュータ「IBM Q System One」を発表し、普及を進めようとしています。
 
・もう１つは量子コンピュータをもってしても解読不可能な暗号化技術「格子暗号」の開発です。こちらも規格標準化に動き始めていることを告知し、自らロードマップを更新する意欲を見せています。
 
・「量子コンピュータはすべての面で現状のコンピュータを上回る」などの過度の期待や誤解が多い時期ですが、特定の用途や応用分野の模索とともに進展が見られる分野といえるでしょう。
 
・アフリカの国境は１９世紀にヨーロッパ列強が恣意的に定めたものが多く、国と民族が一致していないことがあります。多くの国は同じ民族が複数の国にまたがったり、対立する民族がひとつの国に共存する複雑な状況です。※意見：だからアフリカの国境線は直線的になっているんですね。
 
・「国家」への帰属意識が低く、常に民族紛争が絶えない理由のひとつはここにあるのかもしれません。
 
・MOOC（大規模公開オンライン講座）は、誰でも無償で大学の高等教育を受ハーバード大学やマサチューセッツ工科大学、東京大学などが提供しています。
 
・国内でも大学の先生や著名人によるオンライン講座「JMOOC」や「gacco」がありますし、小学校から高校までの学習を講義形式でスマホアプリから行える「スタディサプリ」は、特に受験生の間で人気が出ています。
 
・これらのサービスの多くは、無料あるいは有料であっても月額１０００円以下のリーズナブルなサービスが中心となっています。
 
・敷居の低い学習サービスが広がることで、誰でも自主的に能力を磨けるようになれば、当然、環境による能力の違いは現れにくくなり、階層上昇の機会が均等になれば格差も縮小します。
 
・家庭教師を雇ったり、名門塾に通ったりしなくても、モチベーションさえあればどんどん実力を伸ばせる環境が整いつつあります。
 
・特に「スタディアプリ」は、日本の予備校や学習塾の文化を活かすという意味で、興味深いサービスです。
 
・巧みな話術と豊かなアクションを駆使して魅力的な講義を展開する予備校講師はカリスマ的な人気があり、なかにはそこから芸能界に転身して活躍する人もいるほどです。
 
・「スタディサプリ」ではそういった属人的技術の蓄積を活かしながら、離脱率を細かく測定してコンテンツの改善を図る動画マーケティングの手法を取り入れ、生徒が飽きずに学習を続けられる講義の制作に取り組んでいます。
  
・もうひとつ、日本独自の取り組みとしてユニークなのが、カドカワが経営するN高等学校（N高）です。
 
・２０１６年に設立された通信制の高校ですが、インターネットを通じて授業や課題の提出を行う「ネット高校」として知られ、ＶＲデバイスを使ったバーチャル入学式でも話題になりました。
 
・コンテンツ制作やプログラミングに力を入れた教育が特色で、カドカワグループと提携し、実務経験のある講師による指導が行われています。
 
・アフリカへの投資では、ちょっと前から「ベース・オブ・ピラミッド」（BOP）という考え方がよくいわれるようになりましたよね。ピラミッドの底辺に当たる貧困層に普及する商品を開発することで、企業として利潤を得ながら社会を変えていこうという発想です。
 
・アフリカの国々では、石鹸や化粧品が小さいパッケージで安い値段で売られていて、当地の人たちの経済力でも、とりあえず買えるようになっているんですね。
 
・袋詰やボトル入りだと高くて買えないけど、１回分のシャンプーやファンデーションなら買えるから、それを大事な場面で使うために買う。
 
・１回分だから売上は微々たるものだけど、アフリカのように人口が多いと結構な額になるんです。
 
・今後、彼らが豊かになっても貧しかった時代に憧れたブランドはずっと覚えていますから、先行投資になるんですね。
 
・日本企業だとサラヤとい石鹸のメーカーが頑張っていて、インドなどで「外から帰ったら手を洗いましょう」という一大キャンペーンをやっています。
 
・そこで「せっかくだからサラヤの液体石鹸で洗おうか」という形で、ブランドをすり込んでいく。これがすごく効果的なんです。
 
・ヨーロッパはその長い歴史の中で、現代社会を基礎付ける概念を数多く生み出してきました。民主主義、基本的人権、抵抗権、社会契約－。
  
・こういった今の社会を成立させる根本的な考え方それ自体を輸出することで、西欧は１９世紀以降の世界の覇権を確立しました。
 
・民主主義や法制度、近代オリンピックのようなナショナルイベントなど、さまざまな物事の根本的な考え方がヨーロッパで生まれ、外の世界へ輸出されていきました。
 
・そして２１世紀、ヨーロッパは再びその方法論を応用することで、アメリカ・中国に次ぐ第三勢力としての存在感を年々増しています。
 
・たとえば責任資源則（２００６年発足）、パリ協定（２０１６年発効）、SDGｓ（２０１６年発効）、さらにはEU内外の個人情報の流通を規制するEU一般データ保護規則（GDPR・２０１８年施行）。世界の経済はヨーロッパの定めた「新しいルール」の上で動き始めたといえるかもしれません。
 
・ヨーロッパがこれほど個人情報の保護に強くこだわる理由のひとつには、歴史的な背景が挙げられるでしょう。
 
・第２次世界大戦中、ナチスドイツはデータベース化された個人情報を、迫害に利用していました。
 
・当時、まだ電子計算機はありませんでしたが、パンチカードによるデータ処理機器を製造していたデホマグ社（当時のIBMの子会社）がナチスドイツに提供した技術によって、ドイツ国民の個人情報はデータベース化され、そこからユダヤ人やロマ人、同性愛者らがデータとひもづけられていった悲しい歴史があるのです。
 
・ヨーロッパの人々にとって「個人情報」は、「人権」と直接的に結びついているともいえるため、個人情報によって特定の人種・民族が迫害されることが二度とあってはならないというのは、彼らが歴史の中で体得した教訓といえるかもしれません。
 
・ここでSDGｓの成立の経緯について改めて説明したのは、単に知識として押さえておくためではありません。SDGｓ成立の背景が重要なのは、今後、世界の国家と企業は、ヨーロッパ的な価値観のもと、その活動をヨーロッパ諸国に有利なシナリオのもとに規制されることになるのではないかと考えられるからです。
 
・ヨーロッパはその長い歴史の中で、現代社会を基礎付ける概念を数多く生み出してきました。

・民主主義、基本的人権、抵抗権、社会契約－。こういった今の社会を成立させる根本的な考え方それ自体を輸出することで、西欧は１９世紀以降の世界の覇権を確立しました。
 
・民主主義や法制度、近代オリンピックのようなナショナルイベントなど、さまざまな物事の根本的な考え方がヨーロッパで生まれ、外の世界へ輸出されていきました。
 
・そして２１世紀、ヨーロッパは再びその方法論を応用することで、アメリカ・中国に次ぐ第三勢力としての存在感を年々増しています。
 
・たとえば責任投資原則（２００６年発足）、パリ協定（２０１６年発効）、SDGｓ（２０１６年発効）、さらにはEU内外の個人情報の流通を規制するEU統一データ保護規則（GDPR・２０１８年施行）。
 
・世界の経済はヨーロッパの定めた「新しいルール」の上で動き始めたといえるかもしれません。
 
・２０００年代はGAFAMに象徴されるアメリカン・デジタルの時代、２０１０年代後半はBATHに駆動されるチャイニーズ・デジタルの時代であったと考えるなら、２０２０年代にSDGｓがもたらす新たなパラダイムは、第三極としてのヨーロピアン・デジタルが今までより存在感を高め、覇権を握る可能性を示しています。

３．さいごに

今回は５冊の本を紹介しました😊　昔に読んだ本は記憶もあまりなく、メモも残っていないので、これまで読んだ本の全てを紹介することは出来ませんが、メモに残っている読了本の内容については、定期的にまとまったら少しずつ続編として紹介して行きたいと思いますので、何かの気づき・学びや、「紹介された本を読んで見よう」と思われたりしてもらえたら嬉しいです😁