シミュレーション　日本略奪　佐々木類

移民に従属する日本人。
あなたは想像できますか？

>帰化華人が自民党の参院議員に
>靖国神社を解体す！紅野首相が公約実行
>中国人留学生が一斉蜂起
>「日本人お断り」の中華街が京都に出現
>釧路と苫小牧に中国租界誕生
>廃校を狙う「中国共産党の先兵」

とんでもなく“生活しづらい”未来がやってくる！？
バッドとグッド　22のシナリオを提示！

中国にある日本企業

　帝国データバンクなどによると、2022年10月現在、中国に進出している日系企業数は3万社に上る。
　習近平の表舞台への登場と軌を一にして、進出企業は減少傾向にあるが、まだまだその数は他の西側諸国を圧倒する勢いだ。
　特に上海市は6300社と、中国全土で最も多い。1900社が進出している江蘇省と合わせ、日系企業の多くが上海経済圏に集まっている。
　中国が政情不安になったり、台湾有事となったりした場合、あるいは、中国が尖閣諸島（沖縄県石垣市）の奪取を狙い日中間の緊張関係が高まった場合、真っ先に危険が及ぶのが、これら日系企業の駐在員とその家族なのである

日本人家族

　これが台湾有事にでもなったら、「愛国無罪」どころでは済まない。日本に帰国できずに中国にとどまる日本人の子供の誘拐や暴力、日本人婦女子への強姦、果ては命まで奪われかねないのである。
　2024（令和6）年6月、下校途中の日本人母子が上海市近くの蘇州で中国人の男に刃物で襲われた。
　母子を庇った中国人女性は亡くなった。
　中国当局が男の身柄を拘束しているから動機などの真相は藪の中だが、スクールバスを狙った加行の手口から、日本人を標的にしたヘイトクライムの可能性が高い。
日本人学校の児童数は約3000人。計画された官製暴動に遭遇したら誰が子供たちを守るというのか。
　みだりに外出させないことはもちろんだが、日本企業はそもそも、中国でビジネスを展開するという発想自体を変えるべきであろう。

町屋の崩壊

京都市にも古い民家の保存をうながす規制はある。
しかし、重要文化財級の町屋であっても、それを守り抜くような条例があるわけではなく、2018（平成30）年には、室町時代に起源を持つ最古級の町屋「川井家住宅」が解体された。

なぜ中国人は京都に興味を持つのか。投資以外の心理的な要素もあるとして、筆者の取材にこう語っている。
「京都の街並みは室町時代に作られたもので、根底には唐文化の伝播がある。
北方民族とのせめぎ合いの中で生きてきた漢人にとって、漢文化の粋を移した京都の街並みは素晴らしい景観に見えるのだろう」
古都の保存を本気で考えないと、「日本人お断り」が現実となり、地元住民が住めない街になっていく恐れがある。

地方の崩壊

地方の観光地である。
日本人の知らない世界で事態が悪化の方向に進んでしまっているのである。

例えば、北海道・倶知安町は外国人観光客にリゾート地としてはよく知られているが、交通の便も悪く、多くの日本人は何がどうなっているのか、見当がつかない状態となっている。新築の高級ホテルは軒並み中華系資本で、中国人富豪が持つ別荘地も点在する。
日本の美意識と違うセンスで建てられており、見ていて苦しくなった。

韓国人観光客

　韓国人観光客は、山道だろうが、海だろうが、いたるところに平気でゴミを捨てるのは当たり前。著者も車を運転中、韓国人観光客が小型バスの窓から空のペットボトルを投げ捨てるのを目撃して腹立たしい思いをしたことがある。何よりも、国内希少野生動植物に指定される対馬固有の「ツシマヤマネコ」の生息する環境の破壊も懸念される。
　2024年6月には、韓国人観光客によるタバコのポイ捨てなどの狼藉や「チョッパリ（豚のひづめ）」「ケセッキ（犬の子）」といった悪口にたまりかねた対馬中部の和多都美神社は、「韓国人お断り」の看板を立てた程だった。

政治家の役割

「私には夢がある」と語った公民権運動の指導者で米国人のマーチン・ルーサー・キング牧師は言った。
「最大の悲劇は、悪人の暴力ではなく、善人の沈黙である。沈黙は、暴力の陰に隠れた同罪者である」
政治家として言うべきことを言わず、すべきことをしないのは、日本という国に対する冒涜であり、先人や今を生きる日本人に対する裏切りである。為政者はそれを肝に銘じなければならない

　気分が重くなるシュミレーションばかりだったのですが、とても勉強になりました。
　本当にこうなってしまったら、日本終了だ。
　でも今、そこに向かって突き進んでいる。
　この本は警告。
予言書にならないように、より良い日本を守りたいです。

　この本はおすすめです。