離職率の計算方法ってちょっと複雑だよねという話し
こんにちは、AME&です。
今日は我々がサービスを提供しているドメインであるリテンションマネジメントのKPIで必ずやあがってくる指標である離職率についてアウトプットしていきたいと思います。
離職率ってどうやって計算するの？
厚生労働省が発行している雇用動向調査では、離職率は以下の式で定義されています。
1月1日現在？常用労働者数？離職者数？なにそれ美味しいの？、と思われた方に向けてさらに解説していきます。こんなの当たり前でしょ！というプロフェッショナルの皆様も復習程度に参考くださいませ。
「1月1日現在の常用労働者数」
とある年の1月1日時点における期間を定めずに働いている人、もしくは1ヶ月以上期間を定めて働いている人、を集計した数になります。
すごくざっくりいうと正社員の人、もしくは非正規でも1ヶ月以上は期間を定めて働いている人の合計です
「入（離）職社数」※今回は離職者
これは対象期間（離職率を計算したい期間）に発生した離職者の人数のことを意味します。この対象期間というのがミソだと思っていますので、下のクイズで解説します。
なんだなんだ、やっぱりシンプルじゃないか！と思った皆さんに問題です
A社の2022年度（2022年4月〜2023年3月）の離職率を以下条件をもとに計算してください。※なんか本当にどこかの試験で出そう。。。
・A社の2022年4月1日時点の従業員数は1,000人です
・A社の2022年9月30日時点の従業員数は1,500人です
・A社の2023年4月1日時点の従業員は2,000人です
・A社の2022年4月1日〜2023年3月31日までの離職者は100人です。
・A社の2021年4月1日〜2022年3月31日までの離職者は50人です。
let's think
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正解は10%です
もちろん皆様には簡単だったかと思います。一応解説しておきますね♪
式は以下になります
分子：2022年4月1日〜2023年3月31日までの離職者は100人
-------------------------------------------------（割り算の意味）
分母：2022年4月1日時点の従業員数は1,000人
そうなのです、離職率の計算は分母が期初になることが重要です。それは意味を考えるとしっくりきます。言語化されている一文を見つけたので拝借します。
ある時点で働いていた人数のうち、一定期間後に退職した人の割合
これをもう少し想像しやすいように解釈すると、ある時点からどんだけ人って辞めてるだろう、、、という感じかなと。
途中で入社した人を足したりなど分母をいじれば、共通の物差しでみれなくなってしまったり、このように国が出しているレポートとの比較ができなくなったりと困ることが多いです。ついつい最新の従業員数を分母に置いてしまいがちですが、注意してくださいね。
ちなみになる話し
この厚生労働省のレポートですが、業界別などが開示されていて自社の位置付けを把握するためには結構便利です。自社が業界と比較して強みがあるのか、まだまだギャップが大きく組織課題を改善していかんければいけないのか、など目標設計の一つになりますね。
年別のデータもまとまっているのでトレンド把握などにも役立ちます
というわけでぜひ統計指標もうまく活用しながら、会社をよくしていきましょう！！！！！！！！
（編集：吉村）